ライブスター証券,魅力,特徴,手数料
(写真=PIXTA)

主要ネット証券の中でも手数料が安いことで知られるライブスター証券。けれども単に「低コスト」というだけでは、利用者からの支持を得ることはできない。ここではライブスター証券が人気を博している理由について、多角的に分析していこう。

証券会社としての信頼度

JR東京駅に隣接するビルの17階に本社を置く同社は、1948年の創立以来の長い社歴を経て、現在は「外為オンライン」や「アイネット証券」などの金融分野の他、環境・エネルギー分野にも注力している「ISホールディングス」の傘下にある。2015年3月期の営業収益は37億円強で、経常利益は3億7000万円弱。資本金は21億円だ。

2015年の「オリコン顧客満足度ランキング」では、ネット証券部門で「初心者」ならびに「手数料・取引コスト」で第1位となっており、「みんなの株式ネット証券ランキング」でも3年連続で第1位の座を占めるなど、67年に及ぶ歴史を裏切らない実績を誇っている。

手数料の安さでは業界No.1

現物株の売買手数料には、1注文の約定代金に対して手数料がかかる「1約定制」と、1日に約定した売買の約定金額の合計金額に対して一定の手数料がかかる「1日定額制」とがある。購入した銘柄を数日以上保有するタイプの投資家には「1約定制」の方が有利だし、1日に何種類もの銘柄を幾度も売買する場合には、「1日定額制」が向いている。

ライブスター証券の手数料体系は、1日約定制の場合、株式現物取引の手数料だけでなく、信用取引でも最安値水準である。また、日経225先物・オプション取引の手数料でも業界屈指の安値であることも魅力的である。

キャンペーンを活用する

ライブスター証券はいくつかの魅力的なキャンペーンを用意している。まず筆頭は「取引手数料無料キャンペーン」だ。これは、新規で口座開設した顧客を対象として、2016年1月4日から2016年3月31日までのキャンペーン期間中に、証券総合取引口座、信用取引口座、先物・オプション取引口座の取引手数料を約2ヵ月間無料にするというもの。

また、「大口信用取引 信用金利1.8% & 手数料0円キャンペーン」では、2016年4月1日から2016年6月30日のキャンペーン期間中、2016年2月22日からの判定期間中に適用条件を満たした顧客は、信用取引買方金利および信用取引手数料が優遇される。

さらに、「FX新規口座開設で5000円キャシュバックキャンペーン」というのもある。2016年1月1日から2016年3月31日のキャンペーン期間中にFX新規口座を開設し、適用条件を満たした個人および法人の顧客には、もれなく5000円がキャッシュバックされるという。

要は新規口座の開設を促すキャンペーンだと言ってしまえばそれだけのことになるが、せっかく有利な条件が用意されているのなら、これらを利用しない手は無いだろう。

取引ツールの充実も見逃せない

ところで、証券取引に欠かせないのが迅速かつ正確な情報だ。その点ライブスター証券には、高機能かつシンプルな取引ツールが揃っている。Web版、ダウンロード版、スマホ版、モバイル版と、勢揃いのトレードシステムが、全てが無料で利用できるのだ。

証券取引および225先物・オプション取引のダウンロード版トレードツールである「livestar R」を例に、その特徴を見てみたい。このツールは発注と分析に特化したもので、利用者が独自にカスタマイズできるトレード画面を通じて、銘柄の分析から管理、取引に至るまでの一連の流れを具現化できる。

初心者からハードユーザーまでが満足できるツール

「livestar R」の第1の特徴は、マウス操作で簡単にスピード注文が出来ること。16本の気配値が同時に表示される板画面から、マウス操作で数量の変更や注文形態の選択などが可能となる。頻繁にトレードを行うデイトレーダーはもちろん、初心者にも直感的に利用できる機能だと言える。

第2の特徴は、通常の指値注文や成行注文だけではなく、逆指値注文やOCO注文、IFD注文などの豊富な注文方法が利用できること。株価をチェックできない外出時や忙しい日中でも、便利な注文機能を駆使することによって、多彩な取引戦略やリスク軽減による収益チャンスの拡大が期待できる。

また、株価一覧では登録グループを複数登録でき、登録銘柄の数にも制限がない。さらに12種類のチャートタイプと30種類のテクニカルを組み合わせられる高機能なチャートによって、広範囲な分析を可能にしている。

「livestar R」はこのほかバラエティ豊富な分析機能や、目的別のランキング機能を備えており、まさに「初心者からハードユーザーまでが満足できるツール」だと言える。

NISAにも対応

NISAは毎年120万円、最長5年間で600万円まで非課税投資が可能になる制度なのだが、この制度を利用できるのは、すべての金融機関を通じて1人当たり1口座のみに限られている。それだけにどの金融機関を選ぶのかが大きな問題になってくるのだが、結局はどれだけ利用者のことを考えたサービスが用意されているのかが判断の決め手になる。

自分の置かれている投資環境や将来像を念頭に置きながら、手数料はもとよりツールの使い勝手やキャンペーンの充実度などについて、HPなどを参考に十分な比較検討をしておきたいところだ。

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