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大事なのは「自分で」生み出す力

富裕層の教育マインド 子には財産ではなく「◯◯する力」を残す

富裕層,教育,ボーディングスクール
(写真=PIXTA)

自分が億万長者の家庭に生まれていたら、一生お金に困らずにすむだろうと一度は考えるかもしれないが、現実はそうでもなさそうだ。マイクロソフトのビル・ゲイツ氏や著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、ともに資産の大半を寄付することを明言している。彼らはなぜ、莫大な資産を子どもたちに残さないのだろうか。

富裕層は教育を重視 先行投資で「自活する力」を残す

『大富豪が実践しているお金の哲学』(冨田和成著、クロスメディア・パブリッシング)によると、大富豪は自分の後を継ぐ、継がないに関係なく、子どもには自活する力を身につけてほしいと、強く望んでいるそうだ。ビジネスの世界で自立するには、高い語学力と様々な教養、ネットワークが必要不可欠である。そのため、富裕層は教育環境を重視し、お金に糸目はつけない。

たとえば、著名な投資家であるジム・ロジャース氏は2人の娘のために、シンガポールに移住した。中国が台頭する世界経済を見据え、英語圏と中華圏の言語・文化を吸収する環境に価値を見出したからだ。ロジャース氏のケースは家族全員で移住したが、子どもだけを海外に留学させるケースが多い。その留学の選択肢の中でも人気なのが、全寮制・寄宿学校であるボーディングスクールだ。

年間1300万円以上の授業料を支払うスクールも

欧米各地のボーディングスクールで、根強い人気を誇るのが英国。古くから王族や貴族の子弟たちの教育の場として発展してきた経緯があり、いまなお政財界のトップはボーディングスクール出身者が多い。日本の富裕層には欧米のボーディングスクールが人気だが、欧米の富裕層はアジアのボーディングスクールにシフトする動きも見せている。

とはいえ、その学費は決して安くはない。たとえば、スイスのル・ロゼ学院は、世界中の王族や富裕層から支持を集める世界屈指の名門だ。その授業料は年間約1300万円以上にものぼる。

米国大統領選挙の共和党候補であるドナルド・トランプ氏もニューヨーク・ミリタリー・アカデミーの出身で、同校の学費は日本円換算にして年間約400万円以上。また、英国王室のウィリアム王子やヘンリー王子など王族関係者が通った中高一貫校の男子校イートンは、授業料は年間500万円かかる。今回辞意を表明した英国キャメロン首相もイートン出身だ。欧米で人気を集めるボーディングスクールは、米、英、仏、スイス、カナダなどで年間400万-600万円前後の授業料がかかる。

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欧米の名門はアジアにシフト 人気はシンガポールとマレーシア
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