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貯金ゼロから始める資産運用①

「これが現実…!」貯金ゼロの筆者がFP相談したら、必要貯蓄率が驚きの数値に

FP相談, フリーライター, 必要貯蓄率
(写真=beeboys/Shutterstock.com)

毎月、銀行口座の残高を確認するたびギョッとする。「いつの間にこんなにお金を使っていたんだろう……」。26歳、フリーライターの筆者は日々の生活に追われて浪費しがちで、貯金はほとんどありません。

不安定な職業だし、退職金や厚生年金といった制度の恩恵も受けられないので「将来ちゃんと生活できるのか」という不安がいつもついて回ります。お金を賢く貯めるには資産運用が不可欠なんて話も聞きますが、素人にとって種類や仕組みを理解するのはハードルが高いです。

「このままじゃマズい」と思いつつ、何をどうしたらいいのかわかりません。そこでプロの力を借りて家計の見直しと資産運用の方法を勉強することに。貯金(ほぼ)ゼロから貯蓄を増やし資産運用に挑戦するまでの模様を、連載記事で紹介していきます。

お話を伺ったのは……

相談に乗ってくださったFPの岩城さん
相談に乗ってくださったFPの岩城さん

岩城みずほさん
ファイナンシャル・プランナー(FP)、CFP認定者。慶應義塾大学卒。NHK松山放送局を経てフリーアナウンサーとして活躍後、FPとして独立。近著『そこ、ハッキリ答えてください!「お金」の考え方このままでいいのか心配です。』(日本経済新聞出版社)

岩城「女性のライフスタイルは、結婚して家庭に入るだけでなく、仕事を続けてキャリアを重ねて生きたい、起業したい、あるいは、セミリタイアをしてゆっくり人生を送りたいなど、多様化しています。楽しく充実した人生を送るためには、まず、お金の心配はしたくないですよね。そのためには、しっかり貯蓄を増やすことが大切です。この貯蓄とは、預貯金だけではなく、運用してお金に働いてもらうことも含みます」

確実に貯蓄を増やすためには「毎月決まった額を貯金すること」「収入から貯金を引いた額に生活費をおさめること」が必要だとか。それでは一体、毎月の貯金額はいくらに設定するのが正解なのでしょうか。

将来安心するために必要な「貯蓄率」はこう計算する!

岩城「毎月いくら貯金にまわせばいいのかは、経済評論家の山崎元さんと作った『人生設計の基本公式』を使って計算できる『必要貯蓄率(※1)』から導き出すことができます」

※1 必要貯蓄率:現役時代に可処分所得(収入から税金や社会保険料を差し引いた手取り収入)のなかから貯蓄に回すべき比率

<「必要貯蓄率」の計算方法>

「人生設計の基本公式」から必要貯蓄率を計算
「人生設計の基本公式」から必要貯蓄率を計算

※ 本記事内の数式はすべて小数点第三位を四捨五入して計算しています

① 「手取り年収」※現在の年収ではなく、現役時代を通しての年収平均額(見込み)
② 「現在資産額」
③ 「老後生活比率」
④ 「年金額」
⑤ 「現役年数」「老後年数」

手取り年収

現役時代の年収の平均の額。一般的に40代前半での年収が生涯の平均年収になることが多い。結婚している場合は世帯年収で考えるのもよし、片方の収入をすべて貯蓄にまわして「現在資産額」と考えるもよし。

岩城「これは予想の数値なので、あまり楽観視しすぎず、シビアに出しておいた方がいいです」

現役時代を通じての平均年収は、業種や企業によって大きくばらつきがあります。ひとつの基準として、

男性:約400〜500万円
女性:約350万円

というのが一般的だそう。結婚や出産で現役を退いてしまう人がいるのもありますが、まだまだ女性の賃金が上がりにくいという現状を突きつけられます。

現在資産額

現在もっている資産の合計額。資産運用をしていないなら、イコール貯蓄額と考えてよし。株や投資信託は時価で、貯蓄性の保険等もここに算入する。

老後生活費率

現役時代の生活費を「1」としたときの老後の生活費の比率のこと。

自分の老後を考えたとき、今と比べて生活費が変わらなそうなら「1」を、「家を買って家賃を払う必要がない」「老後は物価が低い郊外で暮らしたいと思っている」など、生活費が減る要素があるなら「0.7〜0.9」くらいの数字を当てはめておきます。

年金額(年間)

将来受け取れる年金の予想額(年間)。いま働きざかりの女性が受給者になるころには、現在の額より下がっていることが予想されますので、会社員の人は、手取り年収×0.3くらいで計算しましょう。

岩城「現在、老齢基礎年金の受給額は、40年間保険料を納めると、満額で約月々6万円です。厚生年金がある人は受給額が増えます。その他、企業年金や個人型確定拠出年金(※2)に加入していると、年金額は増えるでしょう。自分が将来どれくらいの額の年金を受け取れるのか、一度調べてみるといいですね」

※2 個人型確定拠出年金:加入者が月々の掛金を拠出して、あらかじめ用意された金融商品で運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取ることのできる国の年金制度。掛金は全額、所得控除の対象になり、運用益は非課税、受給時も「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象になります。

現役年数/老後年数

あとどれくらい現役で働くのか、引退してからの老後はどれくらい続くのかという予想年数。

岩城「自分が何歳まで働くかを考えてみましょう。65歳で退職するのか、もっと長く働こうと思っているのか、一方で、50代くらいで早めにリタイアしたいという人もいるでしょう」

自分が現役を退こうと思う年齢から、現在の自分の年齢を引いた数が残りの「現役年数」になります。そして寿命を迎えるであろう年齢から、現役を引退する年齢を引いた数が「老後年数」です。国立社会保障・人口問題研究所の予想では、2050年には、女性の4人に1人は98歳まで生きるとされています。計算してみると、残りの現役年数と老後年数があまり大きく変わらないことに驚くはずです。

ライターの年収や貯蓄額を当てはめてみると…

筆者も自分のライフプランを予想しながら、必要貯蓄率を計算してみました。今後どのような人生を歩むかは未知なので、ひとまず現状が続くこと、つまり独身で子どもナシという想定にしています。

<筆者の各要素のデータ>
・老後生活費率:0.8
…住居用のマンションを購入しようとかんがえているため、家賃分を減らした。
・手取り年収:400万円
・年金額:60万円
…筆者は個人事業主で国民年金にしか加入していない。月々の受給額は現在の6万円を少し割るくらいだと予想して計算。
・現在資産額:10万円
…ほとんど貯蓄はしていないうえ、自身の口座残高を正確に把握していないため妥当な金額に設定。
・現役年数:39年
…筆者は現在26歳で、定年の65歳まで現役で働くと仮定した。
・老後年数:30年
…引退した65歳から95歳まで老後が続くと仮定した。

「必要貯蓄率」を計算してみました
「必要貯蓄率」を計算してみました

導き出された必要貯蓄率の数値は「0.31」。つまり、可処分所得の31%を貯蓄に回す必要があるということ。予想していたよりはるかに多い割合に驚きが隠せません……!

岩城「手取り年収に必要貯蓄率をかけて12ヶ月で割ると、毎月貯蓄しなければならない金額が出ます。老後はまだまだ先だと思わないで、ぜひ、コツコツ貯蓄を続けてください。そうすれば、老後も安心です。今の必要貯蓄率は、結婚して家計の収入が増えたり、家の頭金を払ったりしたときなど、ライフイベントごとに計算し直してください」

実際、岩城さんのもとを訪れる人のなかには、この現実を突きつけられて一気にお金に対する価値観が変わる人も少なくないんだとか。かくいう筆者も「老後なんてまだ先のこと」と高をくくっていただけに、声を失うほど驚愕しました……。

これまで「このままじゃダメかも」「貯金しないとな」となんとなく思っていただけの筆者も、実際に「必要貯蓄率」を計算することで目が覚めた気がします。次回は、月々の貯金額と生活費、そしてそれを実現するための方法を紹介します。(続く)

近藤 世菜
編集者/ライター。早稲田大学政治経済学部卒。nanapi、メディアジーンを経て、現在フリー。インタビュー、イベントレポート、記事広告を中心にコンテンツを制作。

(提供:DAILY ANDS

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