正式名称:国内総生産

ポイント:経済全体の景気動向を見る、最重要経済指標

概要:国内総生産とは、名目GDPと実質GDPの2種類がある、両者の定義は以下の通りである。すなわち名目GDPは、国内の居住者が生産した全ての財・サービスの付加価値を市場価格で表したものであり、実質GDPはその名目GDPのインフレによる影響を調整したものである。「ストック」に対する「フロー」をあらわす指標であり、経済を総合的に把握する統計である国民経済計算の中の一指標で、GDPの伸び率が経済成長率に値する。原則としてGDP生産には市場で取引された財やサービスの生産のみが計上される。このため、家事労働やボランティア活動などはGDPには計上されない。この点は、国民総生産(GNP)でも同じである。こうした取り扱いの例外として、持ち家の家賃など帰属計算が行われるものがある(国民経済計算の帰属家賃の説明を参照)。また今期新たに生産されたのでない財(例:古美術品)の取引、最終財の原材料となる中間財の取引は算入されない。国連統計委員会が勧告を出し、統計設計、財の概念の設定などは勧告に沿って行われる。直近の勧告としては、68SNA、93SNAがある。日本の国内総生産は、内閣府(2001年の省庁再編以前は経済企画庁)が推計、発表している。

洞察(インサイト):指標が予想を上回った場合、景気回復観測が高まる。具体的には、日本銀行による金融引き締め観測から債券市場・株式市場は軟調推移、景気回復観測は株式市場には好材料、金利上昇観測から円は堅調推移としてマーケットが反応する。また、指標が予想を下回った場合、景気後退観測が高まる。具体的には、日本銀行による金融緩和観測から債券市場・株式市場は堅調推移、景気回復観測は株式市場には悪材料、金利低下観測から円は軟調推移としてマーケットが反応する。

発表頻度:四半期

発表時期:3月、6月、9月、12月に発表(速報値:1次・2次、確報値)

重要度:1