正式名称:景気先行総合指数

ポイント:米国の景気動向の転換点を見極めるための指数

概要:民間非営利のシンクタンク、全米産業審議会(コンファレンスボード)が発表している景気総合指数のうち、景気に先行して動くものの総称。 景気総合指数には、景気に先行して動く10の経済指標による「先行指数」、景気と呼応して動く4の経済指標による「一致指数」、景気に遅れて動く7の経済指標による「遅行指数」がある。この中でも先行指数は景気先行指標と呼ばれており、景気の方向性・転換点を判断する上で重要視されている。一般的に、景気の山に対して平均約9ヵ月、谷に対して平均約4ヵ月の先行性があると言われる。10の景気先行指標は以下の通り。
(1)週平均労働時間
(2)週平均失業保険申請件数
(3)消費財受注
(4)入荷遅延比率
(5)非国防資本財受注
(6)新規建設許可
(7)普通株500種株価
(8)マネーサプライ(M2)
(9)長短金利スプレッド
(10)消費者期待度指数同指標は、景気に先行して動く経済指標から合成される指数の前月比変化率。
なお、先行指数が3ヵ月連続で前月比マイナス(ないしはプラス)を記録すると、景気が転換するとされているが、こうした手法による予想の的中率は半分以下である。これは同指数が、発表済みの指標の合成であることが理由であると考えられる

特徴:この指標を用いるメリットは、景気動向のピーク・ボトム付近の場合において、転換点を見極める基準となる指数であるため注目度が高くなる点が挙げられる。
また、この指標を用いるデメリットは、景気先行指数を構成している指標は発表済みのため、予想外の結果にはなりにくく、注目度はそれほど高くない点、また政策決定に重要な影響を及ぼすことがあまりない指標である点である。

洞察(インサイト):この指数の変化によって見られる変化は以下の通りである。指数が上昇すると、景気回復が示唆されるため、債券市場は下落、ドルは上昇する要因
となる。逆に指数が下落すると、景気減速が示唆されるため、債券市場は上昇、ドルは下落する要因となる。

発表頻度:毎月

発表時期:毎月第3週、前月分を発表(米国東部時間10:00)

重要度:1