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FOFの投資対象ファンドは日本以外のものでも構わない

投資信託(ファンド)の目論見書などを見ていると、ファミリーファンド方式、ファンド・オブ・ファンズ(以下、FOF)という言葉に遭遇することがある。大きな相違点は、ファミリーファンド方式が日本固有の仕組みであるのに対して、FOFは世界的に用いられている仕組みであるということだ。

ファミリーファンド方式では、一般の投資家向けのファンド(子ファンド)と有価証券を実際に保有しているファンド(親ファンド)を分離しているが、運用を行っているのは同一の日本の運用会社である。つまり、親ファンドと子ファンドはいずれも日本のファンドである。

ファミリーファンド方式の場合、信託報酬は子ファンドで徴収しているので、親ファンドで徴収すると二重取りになる。そのため、親ファンドでは信託報酬を徴収しないということが可能になる。

ファミリーファンド方式を採用する大きな理由として、子ファンドごとに信託報酬を変更できることが挙げられる。例えば、同じ日本株式に投資するファンドでもファミリーファンド方式を用いれば、一般のファンドの信託報酬を高く、機関投資家向けのファンドの信託報酬を低く設定することが可能になる。

一方のFOFは、日本のファンドが、他のファンドに投資する仕組みである。ファミリーファンド方式と異なるのは、投資対象ファンド(目論見書にあらかじめ列挙されている)は、日本のファンドでも米国やユーロ圏のファンドでも構わないという点だ。この仕組みがあるおかげで、日本の投資家は、各国の優れたファンドマネージャーが運用しているファンドに投資を委ねることができる。

ただし、投資対象ファンドは、別途、信託報酬を徴収する。もちろん、ファンド自体も信託報酬を徴収する。そのため、手数料が二重取りの構造になってしまうことがFOFの注意点といえるであろう。日本の目論見書等では、投資対象ファンドの手数料を含めた、全体の手数料が開示されるようになっている。

ファイナンシャル・アドバイザー
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