投資信託は、資産運用のプロが投資家から集めたお金を、株や債券などに投資をして運用される金融商品です。

とはいえ、

  • 投資信託はどのように販売されているのか?
  • 投資信託のコストは?

という疑問をお持ちの投資家の皆様も多いかと思います。

そこでこの記事ではそんな投資信託に対して疑問をお持ちの皆様のお悩みにお答えします。

具体的には、

  • 投資信託が販売されるまでの過程
  • 投資信託にかかるコスト
  • 投資信託の仕組みと支払うコストについて
  • まとめ

の順番に重要なポイントのみをご紹介します。

今後、投資信託に投資をしてみようとお考えの投資家の皆様には最低限知っておいて頂きたい知識となりますので、これを機会に理解を深めてみてください。

理解
(画像=Getty Images)

投資信託が販売されるまで

投資信託は、まず、ファンドマネジャーと呼ばれる資産運用のプロが所属する運用会社によって設定されます。設定とは、一から商品の組成を行う事であり、この段階で、 どのような銘柄を組み入れるのか、どんな方針で運用して行くのか、投資家に対してどれくらいのリターンを提供するのかといった事が決められます。また、運用会社は、実際に投資信託の運用が開始された後には運用の指示を出す立場となります。

運用会社には、大きく分けて、国内証券会社系、国内銀行系、国内保険会社系、外資系、独立系といった種類があると言われています。そうした運用会社によって設定された投資信託は、販売会社を通じて投資家に販売されます。この販売会社には、証券会社や銀行、ゆうちょ銀行、信用金庫、保険会社、信用組合、労働金庫などがあり、こうした身近な金融機関が、商品の販売窓口や分配金の受渡窓口として投資家と直接やり取りを行うことになります。

かつて投資信託の販売は証券会社しか行うことが認められていませんでした。しかし、1990年代を通して行われた投資信託関連の規制緩和により、販売を行うことができる金融機関が拡大し、現在では、上で述べたように多岐にわたる金融機関で扱われるようになりました。また、先に登場した運用会社には、「直接販売(直販)」といって、運用会社自らが自社で運用している商品を投資家に販売するところもあります。

このようにして販売会社で集められた投資家の資金は、信託財産として信託銀行によって保管され、運用会社の指示に従って、株や債券などの購入にあてられます。販売会社や運用会社が購入者の資金を預かるわけではなく、信託銀行が、信託財産という形で投資信託の資産を管理するため、販売会社や運用会社が倒産したとしても投資家の資産は守られる仕組みになっているのです。

投資信託にかかるコスト

投資信託には、主に販売手数料、信託報酬、監査報酬、信託財産留保額の4つのコストがかかります。

販売手数料とは、投資信託を購入する購入者が販売会社に対して支払う手数料のことです。この販売手数料は、商品ごとに決まっており、同じ商品でも販売会社によって、手数料の額が異なる場合があります。また、この販売手数料が無いものもあり、これらはノーロードと呼ばれます。

信託報酬とは、運用会社、販売会社、信託銀行の3者で配分する費用のことで、保有期間中、投資信託の資産額から一定比率で差し引かれることになっています。販売手数料との違いとしては、そのコストのかかり方があります。販売手数料は、商品の購入時のみにかかるコストですが、信託報酬の場合は、商品を保有している間、日々、その商品の信託財産から差し引かれることとなります。

監査報酬とは、投資信託の計理がしっかりと行われているかどうかの監査を受けるために、公認会計士や監査法人に対して支払われるコストのことです。この費用は信託報酬から支払われます。

信託財産留保額とは、投資信託の解約時にかかる費用のことです。投資信託を売却して現金化することを解約と言いますが、その解約が申し込まれた場合、解約資金を用意するために投資信託に組み込まれている株や債券などの売買をする必要があります。その売買の際に発生する取引コストを信託財産留保額として解約者が負担するのです。

投資信託の仕組みと支払うコストを理解しよう

これまで述べてきたように、投資信託は、運用会社、販売会社、信託銀行の3者によって成り立っています。そして、そのそれぞれに対して発生するコストの種類や率が異なります。

販売手数料がかからないノーロードの投資信託があったり、信託財産留保額がかからないものがあったりと、商品ごとに様々です。投資信託に投資をする際には、投資信託の仕組みを理解するとともに、支払うコストもしっかりと確認した上で投資を行うようにすべきです。

まとめ

今回の記事では、投資信託について、基本的な部分の解説を行ってきました。投資信託の販売方法やコストの中には、投資信託ならではの耳慣れない単語もあったかと思います。

ただ、今後、投資信託に投資をする上では是非知っておいて頂きたい部分ですので、今回を機会に理解を深めて頂ければと思います。(提供: The Motley Fool Japan


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