モトリーフール米国本社、2019年8月2日投稿記事より

ウェアラブルカメラ(訳注参照)のゴープロ(NASDAQ:GPRO)は2日の決算発表で、2019年の通期ガイダンスを引き上げたにもかかわらず、第2四半期(4月〜6月)がアナリスト予想を下回ったため、株価は一時14%下落しました。

(訳注:ウェアラブルカメラは、アウトドアやスポーツ撮影用の小型ビデオカメラ。防水性と耐久性に優れる。アクションカメラとも呼ばれる。)

ゴープロ
(画像=Getty Images)

第2四半期売上高は前年同期比3.4%増の2億9240万ドル(約310億円)となりましたが、昨年ドローン市場から撤退していなければ9%増となっていたでしょう。

調整後純利益は400万ドル、1株あたり利益は0.03ドルとなり、前年同期の1株あたり0.15ドルの赤字から転換しました。

しかし、アナリストは第2四半期について3億200万ドルの売上高、0.04ドルの調整後純利益を予想していました。

カメラ出荷台数が前年同期比1%増、平均販売価格も7%増の270ドルとなり、第2四半期は黒字に転換しました。

また、月額4.99ドルのデータ管理等のGoPro Plusサブスクリプションサービス契約者は、前年同期比50%増の252,000人となりました。

CEOのニック・ウッドマンは販売の勢い、年後半に発売予定の新製品の手応えから、2019年通期のガイダンスを引き上げました。

2019年の増収率を当初の7%〜10%から9%〜12%に上げ、1株あたり利益は当初の0.25ドル〜0.45ドルから0.40ドルに引き上げました。

では、なぜゴープロの株価は下落したのでしょうか。

ゴープロの過去の経営判断ミスや、新製品情報の説明不足を考慮すると、投資家はゴープロの下半期のガイダンスをそのまま受け入れられないのかもしれません。

ゴープロが新たな見通しを実績で証明するまでは、株価は引き続き圧迫されるでしょう。(提供: The Motley Fool Japan


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元記事の筆者Steve Symingtonは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール社は、記事で言及されている株式を保有していません。