人生100年時代と言われる昨今、今後の資産形成を担う金融商品は、投資信託といっても過言ではありません。注目のiDeCo(イデコ)やつみたてNISAでも、運用益の非課税メリットを最大限に活かすには、投資信託の利用ポイントをしっかり押さえ、上手に利用することがカギとなります。

少額で分散投資―投資信託という商品

投資信託,基本
(写真=Who is Danny/Shutterstock.com)

投資信託を活用するメリットは、主に、①少額投資、②分散投資、③プロにお任せ、といったことが挙げられます。投資信託は、その投資先の資産により複数のカテゴリーに分けることができます。具体的には国内外の「株式」「債券」「REIT(リート」のほか、これらをミックスしたタイプ(バランスファンド)などがあります。

また、投資信託は、運用手法によって「インデックス運用」と「アクティブ運用」に分けられます。インデックス運用は、目安となる指数(ベンチマーク)に連動した運用スタイルのことです。例えば、国内株式で運用する投資信託の場合、代表的なインデックス(指数)である東証株価指数(TOPIX)などをベンチマークとして、それに「連動」した値動きをするよう運用します。

一方、アクティブ運用は、目安となる指数を「上回る」成績を目指す運用スタイルのことです。運用担当者は、市場や個別銘柄の調査、分析を行い、その結果をもとに銘柄を選別して運用します。

バランスファンドの3タイプ

また、投資信託の中には、あらかじめ複数の異なる資産を組み合わせて、1つの商品として運用するタイプがあり「バランス型」に分類されています。一口にバランス型といってもいくつかのタイプがあります。

【スタティック・アロケーション型(資産配分固定型)】

「安定型」「中間型(安定成長型)」「積極型(成長型)」というように、株式の配分割合が異なる商品がセットになっているタイプです。ライフサイクルファンドとも呼ばれ、市場環境が変動しても資産配分は固定されています。自分のリスク許容度の変化に合わせて乗り換えられるように設計されています。

【ターゲットイヤー型】

目標とする年(ターゲットイヤー)を設定し、ターゲットイヤーに向けて、安定型の運用になるように自動的に資産配分が変化するタイプです。最初は積極的な運用を行い、目標とする年(たとえば退職時期)に向けて安定的な運用に自動的に変わっていきます。

【リスクコントロール型】

市場の変動に応じて資産配分の割合が自動的に変わっていくタイプです。各資産の比率をどれくらい増減させるかは、市場の変動に応じて運用担当者により判断されます。

投資信託の価格……基準価額について

投資信託の価格は「基準価額(きじゅんかがく)」といい、日々の信託報酬を差し引いた後の数字となります。投資信託の購入や売却、保有状況は「口数(くちすう)」で管理され、基準価額は1万口あたりの価格で示されます。自分が持っている投資信託がいくらになっているかは次の式で計算できます。

・基準価額(1口あたり)×保有口数=資産評価額
 【例】基準価額7,000円の投資信託を50万口保有している場合
    7,000円÷1万口×50万口=35万円

投資信託に係るコスト

投資信託には、運用にあたって「信託報酬」というコストが発生します。信託報酬は年率で示され、投資資産全体の資産から1日分ずつ差し引かれています。

一般的に、インデックス運用を行うファンドの信託報酬は、アクティブ運用を行うファンドの信託報酬に比べて低い傾向があります。

また一部の投資信託では「信託財産留保額」がかかる商品があります。信託財産留保額は、投資信託の売却時などに負担するコストで、売買代金は、基準価額から信託財産留保額を差し引いて計算されます。

意外と知らない投資信託のポイント。基礎を知ってしまえば後は、資産配分を考えて組み合わせるだけです。運用益が非課税になる制度を活用して、上手に投資信託を使いこなしましょう。(提供:ANA Financial Journal

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