モトリーフール米国本社、2019年8月12日投稿記事より

テクノロジーの発達により、米国では会社員は自宅で仕事をすることが容易になりました。

スラックやビデオ会議などのコミュニケーションツールの拡大、通信品質の向上およびスマートフォンの普及により、在宅勤務(テレコミューティング)は現実的になり、企業側としても管理しやすくなりました。

調査会社Global Workplace Analyticsおよび仕事検索ウェブサイトのフレックスジョブズによる調査によれば、在宅勤務で働く米国人の数は、2005年から2017年の間に159%も増加しました。

なお、調査では「在宅勤務者」または「リモートワーカー」は、自営業者ではなく、勤務時間の半分以上は自宅で働いている従業員と定義しています。

フリーランサー、事業主、および企業の従業員として働いていない人はカウントされていません。

在宅勤務
(画像=Getty Images)

在宅勤務の増加が意味するもの

在宅勤務を奨励する米国企業が増えています。

分析によれば、在宅勤務が容易になったことで、リモートワークの従業員数が着実に増加しています。

2016年から2017年の間にリモートワーカーは7.9%増加しました。

2017年までの5年間では、リモートワーカーは44%増加し、2017年までの10年間では約2倍(91%増加)になりました。

在宅勤務者数は2015年の390万人から、2017年には470万人に増加しました。

なお、調査会社は以下のように述べています。

「フルタイムおよびハーフタイムの在宅勤務者は少数派であることに注意すべきです。大抵の従業員は、少なくとも月に1回自宅で働いている程度です。」

在宅勤務は拡大へ

社員の多くは在宅勤務を望んでいます。

通勤時間が無くなることで、より多くの仕事をすることができ、より個人的な時間を持つことができます。

また、子供たちが下校時に誰もいない家に帰ることがなくなるなど、家族内の問題を緩和します。

優秀な社員を求める企業は、少なくとも勤務時間の一部は自宅で仕事をする機会を提供すべきでしょう。

これは、従業員の士気を上げるだけでなく、オフィスやインフラコスト削減につながり、会社にも利益をもたらすとみられます。(提供: The Motley Fool Japan


免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資アドバイスではありません。元記事の筆者Daniel B. Klineは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、スラック・テクノロジーズ株を保有しています。