子どもたちにとって、お正月の楽しみといえばお年玉だ。大人がワクワクしながらボーナスの使い道を考えるように、「お年玉で何を買おうか」「どのように使おうか」と考えている子どもも多いだろう。

一方で子どものお金の使い方が気になる親も多いはず。そこで今回は、お年玉にまつわる調査から、最近のお年玉事情を見てみよう。

堅実な子どもが増えている!?お年玉の使い道トップは2年連続で「貯蓄」

お年玉事情
(画像=PIXTA)

株式会社バンダイが2018年1月に実施した「小中学生のお年玉に関する意識調査」によると、小中学生のお年玉の使い道総合第1位は貯金で37.7%だった。次いでゲーム機、ゲームソフトが27.7%、おもちゃ、カードゲームは21.8%と貯金以外は自分が欲しいものを買う傾向にある。

株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)
出典:株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)

ちなみに、小学生と中学生では欲しいものの傾向は異なるようだ。小学生では「ゲーム機・ゲームソフトに使いたい」という子どもが多いのに対して、中学生では「文房具・雑貨」や「衣服・衣類雑貨」が上位にある。成長するに従い自我が目覚め、身の回りの物は親から買い与えられるよりも自分で選びたいということだろうか。

株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)
出典:株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)

それでも小中学生ともに、使い道の第1位が「貯金」であることは親にとっては頼もしいことかもしれない。同社のお年玉に関する意識調査は2017年に初めて実施されているが、2017年の調査でも「貯金」という回答は39.2%で堂々の使い道トップであった。

大人がボーナスの使い道を考えるときにも「貯金」と答える人が多いが、「何かのために貯金しておこう」という親の堅実な姿を子どももまねているのかもしれない。

気になるお年玉事情、みんないくらもらう?

ところで、昨今の小中学生はどのくらいお年玉をもらっているのだろうか。前述の調査によると、2018年の1人当たりの平均額は2万4,424円であった。これは小学1年生~中学3年生までの平均額だが学年が上がるにつれて金額も上昇傾向にある。小学生は2万円前後、中学生は3万円というのが相場だ。

出典:株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)
(出典:株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月))

もらったお年玉を誰が管理するかも気になるところだが、「全額自分で自由に使える」という子どもは全体の35.2%だった。自由になる金額に幅はあるが、約65%の家庭ではお年玉の使い道に親がなんらかの干渉をしているということだろう。

お年玉事情
出典:株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査(2018年1月)」

お年玉を貯金する子どもが多いのは、こうした親の干渉の結果とも考えられる。それならば、もう一歩踏み込んで、お年玉を使って子どもの経済感覚を養う金融教育をしてはいかがだろうか。

小さいうちから教えておきたい資産運用の大切さ

将来必要なときに備えて貯蓄をすることは大事だが、貯蓄だけが金銭教育ではないだろう。長く続く低金利により預貯金をしても、それほど利息を期待できない状況にある。これから長い人生を築いていく子どもたちがお金に困らない人生を歩むためには、お金を増やす知識も大切だ。

小さなうちから投資に関心を持たせることに、良くないイメージを持つ人もいるかもしれない。しかし、文部科学省の学習指導要綱が改訂され、2020年度以降には学校教育のなかでも「金融教育」や「起業に関する教育」などが盛り込まれることになっている。家庭のなかでも親子で一緒に資産運用について学ぶ機会を作りたいものだ。

難しいことを考えなくても、身近にある金融商品を例にすることもできる。金利に関心を持つことから始めてもいいだろう。例えば、同じ定期預金でも0.01%や0.1%など金利が異なる商品がある。仮に10万円を定期預金に預けるとすれば金利0.01%の場合、1年後には税引き前で10円の利息が付く。一方金利0.1%の商品ならば、利息は税引き前で100円だ。

また、複利運用について説明するのもいいだろう。運用などで得た収益や利息を元本に組み入れたうえで、再び投資することを複利運用というが、利益が利益を生み出す効果は期間が長くなるほど膨らんでいく。金利が高めの金融商品で複利運用をしていけば、効果はより大きくなるだろう。

このように、金融商品の選び方の大切さを教えることも可能だ。運用への関心が高まれば貯めたお年玉で、実際に運用体験をしてみるのもいいだろう。とはいえ、一般的に銀行では、未成年による投資口座の開設は取り扱いされておらず、子ども自身が投資をするのは難しい。それでも、親が子どもにかかるお金を増やす目的で投資信託などの投資商品で資産形成することはできるだろう。

親子で一緒に運用状況を確認するなど、お年玉に対するワクワク感から運用に対するワクワク感へと広げてみてはいかがだろうか。