気候変動イニシアティブへの投資に対するメリットを認識しているCEOの割合は2010年から2倍近く増加している

PWCの最新のCEO調査では、2020年以降についての深い懸念が明らかになった。

経営陣がダボスに集まっているが、この10年間ほど雰囲気は明るくないかもしれない。PWCがCEO、貿易紛争、不確実な経済成長、サイバーセキュリティについて行った第23回年次調査によると、C-suiteにとって過剰規制は依然として最大の懸念事項であるが、リストの上位にも上がっている。

「Navigating the Rising Tide of Uncertainty」によると、世界のCEOの53%が、今後12カ月で世界の成長が鈍化すると考えていると答えた。改善すると答えたのはわずか22%だった。米国では、この見方はさらに悲観的で、62%が低下し、9%だけが改善を予想している。

このような下降予測にもかかわらず、多くの米国のCEOは、自社の収益成長率がそれほど急速には低下していないと考えている。短期的な収益成長率は世界の同業他社よりも「とても自信がある」と答えた（36%対27%）。しかし、この見方は、2018年に収益成長の52％が「とても自信がある」と答えたとき、世界全体では42%だったので、大幅に低下している。調査が指摘しているように、信頼水準は2009年以来、これほど低くはなっていない。