モトリーフール米国本社、2020年1月29日投稿記事より

ナイキ(NYSE:NKE)の2019年売上高は391億ドル、時価総額は1630億ドルです。

ナイキは世界を代表する大企業であり、小売業界のトレンドをリードしています。

ナイキは最近、アマゾンを通じた販売を停止しました。他の企業はその動向に注目しています。

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(画像=Getty Images)

ナイキの課題

もう皆さんは忘れているかもしれませんが、2017年にナイキは壁にぶつかりました。

2017年にライバルのアディダス(OTC:ADDY.Y)が米国で売上高トップの座を奪い、ナイキの株価は横ばいになったのです。

その時点でナイキは「トリプルダブル」戦略を立てました。

「売上高を伸ばすためにイノベーション、スピード、顧客との直接の関係性を重視する」という戦略を立てたのです。

この戦略は順調に遂行され、ナイキは顧客に迅速かつ直接的なサービスを提供することが可能になりました。

この戦略は、売上高と株価にプラスの影響を与えました。

CEOのマーク・パーカーは株主への手紙で「2019年には新しいイノベーションプラットフォームが当社の成長に貢献し、NikePlusの会員ベースは1億7000万人に増大し、ネットベース売上高は35%増となりました」と述べています。

アマゾンからの撤退

この計画の中、ナイキはアマゾンを通さずに直接販売するという試みを開始しました。

長年、ナイキはアマゾンにおけるナイキ製品の不正販売を抑制することを目的としていましたが、うまくいきませんでした。

そこで、顧客との直接的な取引を強化する取り組みの一環として、ナイキはアマゾンとの取引を解消しました。

ナイキのビジネス

2020年第2四半期に直接販売によるナイキブランドの売上高は12%増、ナイキ&スニーカーズアプリは38%増を達成しました。

そして、ナイキの株価は12%近く上昇しています。

ナイキは直接販売のみで生き残ることが可能です。

しかし、多くの中小企業にはアマゾンが提供するマーケティングの予算やロジスティクスの機能がないため、アマゾンを必要としています。

直接販売を行うことのできる企業は、顧客データを収集することができます。

それにより、ロイヤルティを生み出すチャンスを増やすことができるなど、多くの利点があります。

ナイキのアマゾン脱退の発表以来、家具大手のイケアもアマゾンを通じた販売を停止しています。

デロイトの調査によると、年末商戦中に買い物した人の85%が、有料の高速配送よりも時間のかかる無料の通常配送を選択し、できるだけ1か所で買い物を済ませたいなど、アマゾンが得意とする利便性に重点を置いていることが明らかになりました。

しかし、重要なことは、直接販売のトレンドの先駆けとしてナイキがアマゾンから撤退しましたが、これを実現できる企業にとってはそちらの方がプラスになりつつあるということです。(提供: The Motley Fool Japan


免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Jennifer Saibilは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、ナイキ株を保有し、推奨しています。