令和時代に「脱プラスチック」ムーブメントは本格化する

2019年6月に大阪で開催された「G20」（20ヵ国・地域）サミットでもキーワードの一つとなった「脱プラスチック（脱プラ）」。消費財メーカーや製造業でも脱プラの動きが進み、企業が生産する製品にもじわりと変化が見え始めています。

紙製のストローへの切り替えが本格化

(画像=DidiPho/Shutterstock.com)

「あっ、ストローがいつもと違う！」――。2019年、こうした発見をした人は少なくなかったはず。最近では環境への影響に配慮し、プラスチック製ストローの代わりに紙製のストローを使う飲食店などが目立ち始めています。

コーヒーチェーン大手のスターバックスも2020年1月から紙製のストローを順次導入することを発表しています。紙製ではありませんが、同じくコーヒーチェーン大手のタリーズは微生物が分解可能なバイオマスプラスチックを使ったストローに既に切り替えを行っています。

こうした流れは世界的なムーブメントとなっており、海外旅行先で紙製のストローを使ったという人も多いでしょう。

ストローだけではなく、レジ袋や持ち帰り容器でも脱プラの動きは加速しています。

ファミリーレストラン大手のすかいらーくは石油由来の持ち帰り容器の取り扱いを順次やめることを決めています。日本政府も2020年7月から全てのレジ袋の有料化を店舗に義務付ける方針を固めており、脱プラの動きは2020年に一層加速する見込みとなっています。

こうした流れは、プラスチック製のストローやレジ袋を製造していた企業に大きな影響を与え、製造する製品ラインアップの変更を余儀なくさせることになります。一方でいち早く「脱プラスチックブランド」として定着した企業は、大きなアドバンテージを得ることになるでしょう。

ウミガメの鼻にプラスチック製ストローが刺さっている衝撃的な映像が流れを加速させた脱プラスチック。いま企業にも消費者にも意識の変革が求められています。（提供：ANA Financial Journal）