新型コロナウイルスの感染拡大によって、株式相場が大きく変動している。相場が大きく変動すると、精神状態を平静に保つのは難しい。しかし、投資信託を利用して「分散」や「長期」といったキーワードで運用すれば、目先の株価の動きに一喜一憂せずに投資に取り組むことができるだろう。

世界の主要な株価指数はどう変動したか

投資
(画像=PIXTA)

新型コロナウイルスによって、世界各国の株式市場で相場の暴落が起きている。

2020年の新年初日の終値と3月13日時点の終値を比べてみると、各国の代表的な株価指標は軒並み大きく下落している。日経平均株価は2万3,204.86円(1月6日)から1万7,431.05円へと5,773.81円(24.8%)の下落、ニューヨークダウ平均株価は2万8,868.80ドル(1月2日)から2万3,185.62ドルへと5,683.18ドル(19.6%)の下落となっている。

株価指数
(画像=ZUU online編集部作成)

上記の表を見ても分かるように、日本とアメリカの主要株式指数だけでも軒並みマイナスとなっており、下落率は日本では25%前後と悲惨な数字となっている。

大暴落が投資家に与えた大きなショック

「リーマンショック以来最大の下げ幅!」「◯◯◯◯がストップ安に!」「下落に歯止めがかからず」!――。こうした見出しがテレビや新聞、Webメディアのニュースに載ると、資産の多くを株式で保有している人は心がひどくかき乱されるはずだ。しかも、ショックを受けた状態で損失を最小限に抑えるための対応もしなければならない。

デイトレーダーであればともかく、会社員をしながら株式投資をしている人は機敏に対策を打つことは難しい。しかも、こうしたかつてない下落相場の場合、たとえ時間が作れたとしてもある程度の経験が無ければ適切な判断を下すことは困難だ。損失額が大きくなり、不安やストレスが溜まっていけば、普段の仕事や生活にも少なからず支障が出てくるだろう。

こんなときでも平静を保てる投資手法は?

このように、新型コロナウイルスによる株式相場の暴落は多くの株式投資家にショックを与えているが、「長期」や「分散」などをキーワードに「投資信託」で資産運用を行っていれば、平静を保ちながら一喜一憂せずに株式投資を続けていきやすい。それなぜだろうか。

「投資信託」の特徴

投資信託とは、運用の専門家などに株式などの投資・運用を任せる商品のことだ。投資信託の場合、運用してもらうための手数料などとして「信託報酬」が掛かるが、こうした株価が大きく変動しているときこそ信託報酬を払っている価値を大いに感じられるだろう。

先ほども触れたが、かつてない下落相場の場合は投資経験の少ない人は対応に窮する。一方で投資信託であれば専門家に銘柄選びなどを含めて運用を任せているため、損失を最小限に抑えるための手段が講じられる。

「分散」という視点

投資にはリスクがつきものだ。元本割れの可能性もある。ただそうしたリスクを極力抑えるために「分散投資」をしておけば、今回の株式相場の暴落による痛手も抑えられる可能性があるだろう。

分散投資にはさまざまな考え方があるが、例えば「資産の分散」では投資対象の資産を「株式」「不動産」というようにいくつかの対象に分けておくことが考えられる。仮に半分ずつ株式と不動産に投資しておけば、株式相場が暴落したとしても影響を受けるのは株式だけで、結果的にすべてを株式に投資していたときよりも損失は小さくなる。

「長期」という視点

そもそも短期投資ではなく「長期投資」という視点をもって取り組んでいる場合も、あまり一喜一憂せずに済む。

今回の新型コロナウイルスで株価は大きく下落しているが、中長期的にみれば株価の回復が見込める。かつてリーマンショックによって株価指数は大きく下落したが、その後いずれも回復している。

長期投資には「複利効果」というメリットもある。運用で得た収益を投資に回すことで利益がさらに大きくなるという効果で、投資成果を高めようという人には長期投資がおすすめだ。

未来は分からない、備えあれば憂いなし

新型コロナウイルスが終息した後も、世界同時株安を引き起こす問題がいつどのタイミングで再び起きるか、誰にも分からない。

もしあなたがいま投資をしているのであれば、早めに「分散」「長期」などをキーワードにした手法に切り替えることも検討しておくべきだろう。