残念ながら直近1ヶ月の投資環境はネガティブと言わざるを得ません。

株だけではなく、債券もREITも金も原油も売られるのでは手も足も出ません。

気休めにしかなりませんが、こういう時はプロでもそうそう勝てません。

むしろ四半期単位で結果を求められる彼らより、急いで結果を求められない個人投資家の方が心理的には有利かもしれませんから、まずは健康第一で時間を味方につけてマーケットと付き合いたいものです。

さて、インバース型以外は何を持っていても売られてしまっている環境下、結構頑張っているセクターがあるという話をしたいと思います。

スーパー
(画像=Getty Images)

このグラフは、東証業種別指数の「小売業」、「サービス業」「TOPIX」を2020/2/21の終値を100として指数化して示したものです。

いわゆる「内需」と言われるセクターです。

「小売業」が東証1部全体の指数である「TOPIX」より相対的に強く推移しているのが一目瞭然でわかりますね。

生活必需品セクターは、ポートフォリオを下支えするか
(画像=The Motley Fool)

「小売業」はいわゆる「内需」の代表的セクターです。

どんなに不景気でも、人の生活までサスペンドしません。

どんな人もご飯は食べるし、生活必需品は買います。

そんないわば人間に最も身近な生活を支えているセクターが「小売業」です。

この記事を読まれている方も、この1ヶ月ぐらいの間に、おそらく一度以上はドラッグストアへ行き、コンビニエンスストアへ行き、スーパーへ行きましたよね。

そうです。どんな人も買い物をするのです。

一方、ディズニーリゾートが一時閉園するなど、エンターテイメント系企業の株価の影響を大きく受ける「サービス業」は低迷しています。

では、「小売業」が強いのは今回だけの事象なのかを検証してみます。

直近の日本株の下落局面と言える昨年7月~8月で同じ比較をしてみました。

生活必需品セクターは、ポートフォリオを下支えするか
(画像=The Motley Fool)

期間が少し長いですし、違いを分かりやすくするために目盛りの取り方を少し変えています。

それを差し引いてもグラフの形状は、直近1か月と少し違いますが、特に「小売業」は対「TOPIX」でポジティブな動きになっていることがわかります。

また、今般の新型コロナウィルスの影響が無かった時期ですので、内需銘柄が多い「サービス業」も対TOPIXで優位な動きであったことがわかります。

たった2回分の例示だけで内需銘柄が下落相場に強いと結論付けるのは早計かもしれませんが、この2セクターは為替が円高になった時には業績にポジティブに寄与する業種でもあり、輸出オリエンテッドな日本の製造業が低迷しているときに相対的に買われやすい傾向があるように思います。

この2業種は日本の人口が減っている状況で、需要そのものが減るとされ、構造不況業種と言われてから久しく、マーケット全体が上昇しているときには相対的に弱い指数でもありますが、「いざというとき」には頼もしくもあるのです。

ポートフォリオに加えておくと清涼剤になるかもしれません。

この2業種には違う特徴もあります。

コンシューマー向けのビジネスをしている企業が多い故、株主優待を実施している企業が多数あります。

自分がよく利用するお店の株主優待制度を調べて、生活スタイルに合うのであれば下落局面で株を買っておき、生活を株にアシストしてもらいながら株価の上昇を待つのもいいと思います。

株主優待は、下落局面でも心理的にポジティブでいられる日本株ならではの楽しみです。(提供: The Motley Fool Japan


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