日本株の取引時間は9時~15時で、一般的な会社員は仕事の最中です。一方、アメリカ株の取引時間は日本時間の23時30分~翌6時で、日中仕事をしているサラリーマンでもリアルタイムで取引がしやすいでしょう。この記事では、アメリカ株の取引時間について解説していきます。

アメリカ株式の取引時間とは

アメリカ株,取引時間
(画像=PIXTA)

アメリカの証券取引所の取引時間は、米国東部時間の9時30分~16時に統一されています。日本とアメリカ東部との時差は通常14時間、サマータイムのときは13時間なので、日本時間では以下のようになります。

<通常>
日本時間:23時30分~翌6時

<サマータイム>
日本時間:22時30分~翌5時
※サマータイムは3月第2日曜日から11月第1日曜日まで。

市場取引に加えて現地時間の8時~9時30分と16時~20時には時間外取引
(ExtendedHoursTrading)が行われます。そのため、日本でアメリカ株を取引できるのは標準時間期間の場合で22時~翌10時(サマータイムで21時~翌9時)の12時間になります。

時間外取引は、ブローカー同士の私設市場であるECN(電子証券取引ネットワーク)で行われます。通常取引と比べて売買価格の開きが大きくなったり、価格の変動が激しかったりするため、取引前にリスクに関する同意書を提出することになっています。

アメリカ株には昼休みがない

日本株の取引は、11時30分~12時30分の昼休憩を挟んで9時~11時30分の午前立会(前場)と、12時30分~15時午後立会(後場)に分かれています。しかしアメリカ株には昼休みがありません。9時30分~16時の立会時間中、アメリカ株は取引され続けています。

ほかにも、日本株市場とアメリカ株市場にはいくつかの違いがあります。

日本株は基本的に100株単位で取引する必要がありますが、アメリカ株は1株から取引できます。市場価格が一定以上の変動をしたときに売買を停止させるサーキットブレーカー制度はありますが、日本株のように株価単位で価格変動が設定されているストップ高、ストップ安はありません。

これらの違いを頭に入れておくことで、アメリカ株をスムーズに売買できるようになるでしょう。

時間外に取引できるプレマーケットとは

日本株にも私設市場(PTS)といわれる時間外取引市場がありますが、アメリカ株取引にも「プレマーケット」と「アフターマーケット」という2つの立会時間外取引市場があります。証券取引所での立会取引とは異なり、電子商取引ネットワーク(ECN)を介してオークション方式で取引を行います。

「プレマーケット」は、立会開始時間までの1時間半にあたる8時~9時30分でオープンします。日本時間にすると標準時間では22時~23時30分、サマータイム期間は21時~22時30分です。

「アフターマーケット」は、現地時間の立会終了後からの4時間にあたる16時~20時となります。日本時間では、標準時間では6時~10時、サマータイム期間は5時~9時です。

アメリカ市場の休場日をチェック

日本は日本の、アメリカはアメリカの休日によって市場が開くため、週末以外の休場日は当然異なります。アメリカ株を売買する場合は、アメリカ市場の休場日を把握しておくことも大切です。

<2020年版米国市場の休場日>
1月1日   New Years Day
1月20日  Martin Luther King, Jr. Day
2月17日  Washington’s Birthday
4月10日  Good Friday
5月25日  Memorial Day
7月3日   Independence Day
9月7日   Labor Day
11月26日  Thanksgiving Day
12月25日  Christmas

2020年11月27日(金)と12月24日(木)は取引時間が短縮され、日本時間翌3時に終了となります。

これらの日程をカレンダーにあらかじめメモしておくと便利でしょう。

売買前に知っておきたいアメリカ株の特徴

アメリカ株は日本株とは違う点がいくつもあります。売買する前に、覚えておくべき相違点をいくつか紹介しましょう。

・アメリカ株はティッカーで表示する

証券アプリなどで銘柄を検索するとき、日本株の場合は4桁の証券コードを使用します。しかし、アメリカ株ではアルファベット1~5文字で表示される「ティッカーシンボル」で表示されます。アップルであれば 、ジョンソン&ジョンソンは 、フェイスブックなら となります。

・アメリカ株の売買は1株単位

日本株では単元株制度が設けられているため、現在はほとんどの銘柄が100株単位で購入することになっていますが、アメリカ株は1株から購入できます。

日本株の場合、株価が高い銘柄を購入するには数百万円の資金が必要ですが、アメリカ株ならアマゾン・ドット・コム (現地2020年8月14日終値 3148.02ドル)のような人気銘柄でも数十万円で株主になれます。マイクロソフト (同日終値208.90ドル)なら、2万2千円程度で購入できます。

・値幅制限がない

アメリカ株には、サーキットブレーカーと呼ばれる瞬間的な値幅の動きを制限する制度はあるものの、日本株のように1日の値幅を制限するストップ高やストップ安の制度がありません。そのため、株価高騰によって大きな利益を得る可能性と、株価暴落によって著しい損失が発生するリスクがあります。

アメリカの市場は2つ

日本には東京証券取引所に東証一部、東証二部、東証ジャスダック、東証マザーズという4つの証券市場があり、さらに福証、名証、札証という3つの地方証券市場があります。

一方、アメリカの市場は2つのみです。その詳細を見てみましょう。

・ニューヨーク証券取引所(NYSE)

ニューヨーク証券取引所は、ニューヨーク市のウォール街にある世界最大の株式市場です。世界最大の証券取引所で、「ビッグ・ボード」とも呼ばれています。

2020年5月末時点の東京証券取引所の合計時価総額が約597兆円に対し、2020年5月末時点での上場企業の時価総額の合計は約2250兆円にものぼります。上場審査が世界で最も厳しいといわれ、コカ・コーラをはじめ、大手投資銀行のゴールドマン・サックスなど上場銘柄のほとんどが大型の優良企業と言えます。

・ナスダック(NDAQ)

ナスダックは、新興企業向けの株式市場としては世界最大の規模を誇る株式市場です。ナスダックの上場企業には成長力があるIT企業が多く、GAFAやFANGと呼ばれる、アルファベット、アマゾン、フェイスブック、アップル、ネットフリックスなどの人気銘柄が多数上場しています。

代表的なアメリカの株式指数

アメリカには、NYダウ、ナスダック総合指数、S&P500という3つの主な株価指数があります。それぞれの特徴を説明します。

・NYダウ

NYダウはアメリカで最も古い株価指数で、正式名称を「ダウ工業株30種平均」と言います。アメリカの上場企業のうち、ダウ・ジョーンズ社が成長性や投資家の関心の高さなどを踏まえて選んだ30銘柄で構成されています。日本株でいう、日経225平均と近い役割を果たす指数になっています。

・ナスダック総合指数

ナスダックに上場している全銘柄を対象に、1971年2月5日の時価総額を100として算出した指数です。GAFAをはじめとしたIT企業の爆発的な成長もあり、最高値を更新し続けています。

・S&P500

S&P500はアメリカのスタンダード・アンド・プアーズ社が定めている株価指数。NYSEとナスダックに上場している企業から、代表的な500社を選定して算出しています。2つの市場から500社をピックアップしているため、「アメリカの株式市場』の状態として世界から参照されています。

アメリカ株を売買するには

アメリカ株を買うには、米国の証券会社を使うほかに、SBI証券、楽天証券、マネックス証券といった日本のネット証券を使う方法があります。取扱銘柄が少ないというデメリットはありますが、低コストかつ日本語で利用できるといったメリットがあります。

証券口座を用意したら、外国株引取引口座に米ドルか日本円の資金を用意しましょう。

国内株も間接的には為替の影響を受けますが、米国株は基本的には米ドル建となるため、米ドルの為替変動リスクがあります。現在持っている株を売却するとき、円安であれば株式利益だけでなく為替差益も得られるものの、逆に円高になれば為替差損になってしまいます。

そのため、円高のときに事前にアメリカ株の運用資金を米ドルに交換しておくのがおすすめです。株式の売却代金は米ドルのままにしておき、そのまま別の株を買うか円安になった段階でまとめて円に交換すると為替リスクを軽減できるでしょう。

アメリカ株を売買できる証券会社

米国株を取り扱っている主要ネット証券3社、マネックス証券、SBI証券、楽天証券の特徴を見てみましょう。

・楽天証券

楽天証券では、ETF・ADR含めて3500以上のアメリカ株を取り扱っています。2020年3月から、スマートフォンアプリ「iSPEED」でも米国株が取引できるようになったことで、アメリカ株の売買が一層手軽になりました。楽天証券の株取引では取引手数料の1%が楽天ポイントで付与される点もおすすめです。

>>楽天証券の詳細はこちら

・SBI証券

SBI証券の手数料は、1取引2.02ドル以下まで無料となっています。住信SBIネット銀行の口座を使えば、為替手数料がお得になるというメリットもあります。外貨預金口座から入金することで、通常なら片道25銭かかるところが片道4銭まで安くなります。

>>SBI証券の詳細はこちら

・マネックス証券

マネックス証券は、アメリカ株が3500以上、中国株が2400以上と、他の証券会社よりも外国株の取り扱い銘柄数が多くなっています。最低手数料は無料、最大で22ドルですが、売却時には国内取引手数料のほかに現地取引費用がかかります。売却時の約定代金1ドルにつき0.0000221ドルです。

>>マネックス証券の詳細はこちら

アメリカ株の売買にネット証券がおすすめの理由

今回紹介した楽天証券、SBI証券、マネックス証券の3社とも、口座開設料と管理手数料、さらには裁定取引価格も無料となっています。

これらのネット証券では、アメリカ株取引にも特定口座が利用できます。特定口座の源泉徴収ありを選べば、利子や配当金の外国税額控除を申請しない場合、確定申告せずに納税を終了することも可能です。国内株式などとの損益通算したいケースでも面倒な譲渡損益計算をせず、手軽に済ませることができます。

各ネット証券で設定された取扱銘柄は、数こそ少ないものの一定の基準を満たした銘柄だけが販売されているので、アメリカ株初心者におすすめです。日本語の豊富な投資情報や各種ニュース、レポートも充実しているので、情報を踏まえて冷静に投資判断を下すことができます。

アメリカ株は、過熱感が不安視される一方で、人口増加とともに技術革新による企業の成長にも期待できます。無理のない範囲で、アメリカ株の長期投資を始めてみてはいかがでしょう。

実際に米国株投資を始めてみる

米国株取扱銘柄数国内証券会社トップ、米国株デビューキャンペーンも充実
>>マネックス証券の詳細はこちら

口座開設数国内証券会社No.1、米国株以外にも外国株取扱多数
>>SBI証券の詳細はこちら

米国ETFの取扱が豊富!買付手数料も安い
>>楽天証券の詳細はこちら

米国株の取引手数料完全無料
>>DMM.com証券の詳細はこちら