コロナ危機
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新型コロナウイルスの感染が拡大して以降、金融マーケットは激しい変動を続けている。ここでは、日本株、米国株、欧州株、新興国株、為替、原油のそれぞれのマーケットについて、この間どのような動きを示してきたか、また、今後をどう展望したらいいのかを解説する。

日本株(日経平均)

昨年10月の消費増税の景気へのマイナスの影響も比較的軽微にとどまり、新年入り後は東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて景気が順調に回復していくとの期待感が高まった。

このため、日経平均株価は1月に2万4000円台まで上昇。2018年10月に付けたバブル崩壊後の最高値に近づいた。

しかし、2月に入ると状況は一変する。国内で新型コロナウイルスの感染が拡大し始め、イベントの自粛要請や学校の休業要請などが出されると、景気の先行き不安が高まり、3月中旬には一気に1万6000円台まで落ち込んだ。

その後、国内での感染者数の増加が続き、4月に緊急事態宣言が発令され、外出自粛や営業自粛が要請されると経済活動は急速に冷え込んだ。

もっとも株価については、企業業績が急速に悪化する中にあっても、順調に持ち直していった。

これは、大型の経済対策や日本銀行による一連の金融緩和策(企業の資金繰り支援、ETFの買入れ額引上げ、国債買入れの上限額撤廃など)への期待感に加え、早期に感染拡大が収束するとの楽観的観測や、米国株価の急反発などがあったためである。

日経平均株価は、5月下旬に緊急事態宣言が解除された後は一段高となり、6月には一時2万3000円台まで回復した。

長い目で見れば絶好の買い場だが…