医療機器
(画像=PIXTA)

医療機関に関わる設備資金は、大きな案件だが、過大投資のおそれもある。事例を交えてその見極め方や、融資を進めるためのポイントを説明しよう。

収益への貢献度が低いCT導入を慎重に判断

本ケースでは、必要不可欠ではないと思われるCTと電子カルテに注目した。

他の業種と同様に、設備資金の案件で見るべきことは、費用対効果と投資資金の回収見込年数だ。性能の良いCTによって、患者の増加や診療報酬点数のアップが見込まれるかなど、集患と収支の2点を考えていく。最高・最新の設備が医業収益に直結するとは限らないので、多方面からバランス感覚をもって検討することが重要だ。

1点目の集患については、開業エリアにおけるニーズを検討する。近代医院は郊外の住宅地にあって診療所に自宅を併設しており、自宅兼診療所となっている。最新の設備よりも、院長の人柄の良さやコミュニケーション能力で地域の住民の信頼を得て業歴を重ねてきた。