医師や会社員のなかでも年収の高い方々は投資の選択肢が多く、恵まれた立場にあります。しかし、選択肢が多いからといって最適な投資が多いことではありません。豊富な選択肢からいかに最適なものを選択するかが、生涯にわたる豊かさや老後の安心に直結します。

当記事では、高所得の方々には不動産投資が最適であるとご提案します。その理由について、他の主要な投資商品との比較しながら解説していきます。

高所得者にとって投資の選択肢は広い

不動産投資
(画像=adrian-ilie825/stock.adobe.com)

投資の選択肢を決めるのは、投資に使える資金の規模です。株式投資だけで比較しても、資金が10万円の人と100万円の人とでは投資できる銘柄の数が全く違いますし、さらに投資規模が大きくなると複数の銘柄に分散投資が可能になるので、リスクヘッジの選択肢も広がります。

このように高所得の方々は投資の選択肢が広く、恵まれた立場にあることを踏まえたうえで「何に投資するか」を考える必要があります。次項からは主要な投資商品のメリットとデメリットを順に網羅していきます。

定期預金との比較

最初に比較するのは、投資というより貯蓄に近い定期預金です。メリットは何といっても元本保証であることですが、預金保険の対象になるのは1口座につき1,000万円とその利息までです。利息といっても昨今の超低金利では数百円程度にしかならないので、運用額がこれ以上になる方も多い高所得の方々には力不足です。どちらかというと「投資に回さない現金置き場」と考えるのが妥当でしょう。

株、FXとの比較

次に、一般的にハイリスク・ハイリターンといわれる株やFXはどうでしょうか。メリットはハイリターンが望めることで、トレード技術を向上させていくことで大きな利益を上げることができます。その反面、最大のデメリットはハイリスクであることです。少額からの投資で資産を大きく増やしたい人にはこうした「一発逆転型」の投資は魅力的ですが、一発逆転を狙う必要のない属性の方々にはここまでの収益性はリスクに見合わないでしょう。

投資信託との比較

運用のプロであるファンドマネージャーに委託して資産を運用するのが、投資信託です。投資にあまり詳しくない方でも本格的な投資が可能になることや、銘柄をうまく選べば長期的な視野で資産を確実に増やしていくことができるのが魅力です。デメリットとしては、運用を委託するファンドマネージャーへの手数料として信託報酬が発生するため、その分利回りが低くなってしまうことです。また、日本国内の投資信託には信託報酬ばかりが高い一方で、あまりよい成績を収めていないものも多いため、銘柄選びを間違うと損をしてしまう可能性すらあります。

金、石油など商品投資との比較

最後に、金(ゴールド)や石油などの商品投資はどうでしょうか。金価格が2020年8月に史上最高値をつけたことや、逆に原油価格(WTI原油先物)が同年4月に史上初となるマイナス価格をつけたことが耳目を集めたため、こうした商品市場に関心を持った方も多いと思います。特に金についてはインフレに強く、さらにコロナショックのようなリスクにも強い安全資産なので、資産防衛の一環で保有しておくことは有効です。しかし、金自体が利益を生むわけではなく、また石油と併せて価格変動が大きいためハイリスクな面もあります。

高所得者こそ不動産投資が適している4つの理由

ここまで主要な投資商品のメリットとデメリットについて解説してきましたが、どれも一長一短で、決定的なものがないとお感じではないでしょうか。安全度が高いものはリターンが少ないですし、その逆も然りです。投資商品によっては高所得の方々に不向きなものもあることがおわかりいただけたと思います。

そこで不動産投資が最適であると提案しているわけですが、大きくわけて4つの理由があります。

実現性

「不動産投資がいいらしい」という話を聞きつけたとしても、誰もが実際に始められるわけではありません。最大のハードルは、高額物件の代表格である不動産を購入するための資金を用意できるかどうかです。不動産投資では銀行など金融機関の融資を利用できるため、購入資金の全額を現金で用意する必要はありませんが、それは金融機関の審査に通った話です。

金融機関の審査では年収も重視されるため、高所得者にとっては有利です。同じ審査合格者のなかでも属性が高い人のほうが低金利で融資を受けられる可能性が高く、より有利な条件で不動産投資を始めることができます。

差別化しやすい

高所得者は資金面で有利な立場にあるため、購入する不動産物件の選択肢が広くなります。いわゆる「サラリーマン大家」と呼ばれるような標準的な年収クラスの人だと中古のワンルームマンションなどが有望な投資先となりますが、高所得者はそれよりもアッパークラスの物件にも手が届くので、状況に応じて最も成功しやすい物件を選ぶことができます。これは資金力のある人だけの優位性なので、この優位性をいかせば差別化された不動産投資が可能になります。

また、不動産投資では物件維持も重要なプロセスです。必要な修繕やメンテナンスは必須ですが、大家さんの懐具合によってはそれを先送りにしたり、回数を間引いたりといったことも現実にあります。適切にメンテナンスされていない物件は劣化が進みやすく、空室になりやすいという負のスパイラルに陥ってしまいます。資金力のある大家さんであればしっかりと手入れをすることができますし、必要に応じてリノベーションをするなど付加価値を高めることもできるので、これも物件の差別化につながります。

ミドルリスク・ミドルリターンであり長期投資向き

一般的に不動産投資は、ミドルリスク・ミドルリターンの投資であるといわれています。ハイリスクに属する株やFXほどのリスクを取らなくてもよい一方で、元本保証の定期預金だと力不足に感じる属性の方々にとって最適なリスクゾーンです。融資を利用して不動産を購入し、そこからの家賃収入を返済に充てながら次の物件を購入するといった流れで資産形成をしていくことで、将来や老後の資金計画がより安全なものになります。

節税効果をいかせる

所得の高い方々にとってひとつのお悩みとなっているのが、高い税金です。節税のために法人を設立する対策を講じている方もおられると思いますが、不動産投資には節税の余地が大きいというメリットがあります。不動産は償却資産なので、減価償却によって帳簿上の経費を計上することができますし、相続時には現金よりも不動産の評価額が低くなるため、さまざまな場面で不動産投資が節税に役立ちます。

不動産投資でマンションを購入する場合、鉄骨鉄筋コンクリート造の建物は法定耐用年数が47年であるため、新築物件を購入すれば最長の47年間にわたって減価償却費を経費として所得から減ずることができます。

相続税については、現金よりも土地や建物は流動性が低いと見なされているため、相続財産となった時には現金よりも低い金額で評価されます。それが貸家(つまり賃貸物件)である場合は借地権割合や借家権割合といって借主(入居者)の権利が保証されている分だけ大家さんの権利が制限されていると見なされ、評価額が減じられます。

急がなくてもいいからこそ、長期的な視野で

資金が十分にある方々にとって、投資による収入は絶対ではなく、「将来に備えられたら」という性格のものです。この長期的な視野に最も適しているのが不動産投資であり、収入源の多角化や節税など、富裕層ならではのメリットを得ることができます。

(提供:THE Roots

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