資産運用の中でも「不動産投資は医師に向いている」といわれることがありますが、それはなぜでしょうか。もちろん「医師は収入が高く安定している」という理由はありますが、実は医師の働き方やキャリア形成の面でも不動産投資が適している理由があるのです。

本記事では、医師が不動産投資に向いているといわれている理由を7つ紹介します。

目次
1. 手間がかからず多忙な人に最適
2. 将来の資産形成に適している
3. 高所得者の節税効果が高い
4. 融資審査が通りやすくなる
5. 体調を崩したときの助けになる
6. 生命保険の代わりになる
7. 年金や退職金の代わりになる
8. 医師にとって恩恵が多い不動産投資!若いうちからはじめよう

1.手間がかからず多忙な人に最適

不動産投資
(画像=andrey-popov/stock.adobe.com)

医師は、連日多忙な生活を送っており限られた時間の中で投資の知識を学んだりこまめに市況をチェックしたりするのは困難でしょう。比較的手間がかからないといわれる投資信託でさえ市場を読みながら商品選択や途中での切り替えをすることがあります。しかし不動産投資は、初めに物件購入の手間が多少あるものの、稼働しはじめれば実作業を委託することで特段時間が取られることは少ないと言えるでしょう。

不動産投資家の中には、家賃管理や修繕などを自分で行う人もいます。しかしそれはわずかでも管理会社へ払う手数料を抑えるためです。賃貸の不動産投資では、基本的に管理会社へすべての業務を委託できます。また物件選びも信頼できる仲介会社にアドバイスを受けながら行うことで、少ない時間で多くの情報の中からより良い物件を選ぶことが期待できます。

上記のように、投資を進めるうえでの手間の少なさが「医師に不動産投資が向いている」といわれる大きな理由の一つです。

2.将来の資産形成に適している

不動産投資は、開業資金や子どもが医師の道へ進む際の学費など将来の準備を堅実に行う資産形成に適しています。なぜなら不動産投資が家賃収入という小さな収益を安定的に継続して積み上げていく性質の資産運用だからです。株式投資のようにハイリスクを取りながら短期的にハイリターンを求める資産運用ではありません。

そのため不動産投資は、早急にまとまった資金を必要とする人には適していないかもしれません。しかし、安定した高収入によって日常の生活費で困窮することは考えにくい医師にとっては、目先の大きなリターンよりも将来の大きな目的のための備えとして資産運用する必要があるのではないでしょうか。そうした意味で不動産投資は少しずつですが堅実に資産を積み増すことが可能です。

さらに資産価値の落ちにくい都心の物件であれば必要なときに売却してまとまった資金を作ることもできます。不動産投資は、将来のための資産形成を必要とする医師にとってとても適している資産運用といえるでしょう。

3.高所得者の節税効果が高い

不動産投資のメリットとして節税効果が挙げられますが、これは特に医師のような高所得者により有利に働くでしょう。

減価償却として経費計上

不動産投資では、建物に対する減価償却によって所得税や住民税の節税が期待できます。減価償却とは、建物の価値は年を追うごとに減っていくとの考えから取得費を建物の耐用年数で分割し毎年の経費として計上するものです。これにより毎年の不動産投資の収益を減額できる可能性があります。収益が減れば所得税や住民税の課税所得金額を減らすことができます。

他にも不動産投資では、固定資産税や火災保険料、管理委託費や建物の修繕費などが経費として計上でき節税効果を高めることが可能です。

損益通算で課税所得を減らす

不動産投資で赤字となった場合は、医師としての所得と合算し損益通算することができます。損益通算によりトータルの課税所得金額を減らすことができるため、所得税や住民税を抑えられるのです。

累進課税の税率を下げる

所得税は、所得金額が増えれば増えるほど税率が高くなる累進課税方式が取られています。定められた所得額の区切りで徐々に高い税率が課されるため、高所得者ほどより多くの所得税を納めることが必要です。そのため所得金額を減らすことは、税負担を下げることにもつながります。

相続税の節税

相続税は、本人が亡くなったときに保有している資産に対して課税されます。例えば相続時に現金の場合は、額面そのままの金額が評価額です。しかし不動産は、評価額が実際の売買価格とは異なり土地であれば8割程度、建物であれば再建築価格の6~7割程度の評価額となります。さらに賃貸をして借り手がいる状態では、評価額が割り引かれるのです。

医師は高所得者のため多くの資産を保有し、おのずと相続税も多く納める傾向があります。しかし不動産として資産を所有することで、大きな節税効果が期待できるのです。

4.融資審査が通りやすくなる

金融機関へ不動産投資ローンを申し込むと融資の可否や融資額などが審査されたうえで決定します。審査の判断材料となるのは、第一に物件の収益性ですがそこへ加味されるのが融資申込人の属性と呼ばれる返済能力などです。具体的には、職業や職歴、年収、他の債務などを見ながら審査するわけですが医師という安定的かつ高収入が見込める職業は、非常に良好な属性と判断されます。

例えば都心の新築物件は、資産価値が高いものの高額な傾向です。そのため融資審査では、収益性と同時に申込人の高い属性が求められることがあります。こうした物件でも医師という属性が評価され融資審査が通りやすくなるでしょう。この融資審査での有利さも医師に不動産投資が向いている理由の一つです。

5.体調を崩したときの助けになる

不動産投資による収益は、万が一体調を崩し休業することになったときでも頼もしい助けとなります。なぜなら不動産投資は、所有者が休んでいても安定した収入が期待できる資産運用方法の1つだからです。家賃収入をローン返済などに充てていなければ、家賃収入がそのまま収入となります。キャリアの面で心配がない医師や勤務医ならば、しばらく仕事を休んでも収入の心配は少ないかもしれません。

しかし開業して間もない医師が病気で休業したら誰も収入の補償をしてくれず、もし開業で融資を受けていればその返済をしなければなりません。そこへ多少でも毎月安定した収益が得られる不動産を所有していれば安心ですし必要なら売却してまとまった蓄えを作ることもできます。医師が体調を崩したときの備えとして不動産投資の安定性は非常に頼りになるといえるでしょう。

6.生命保険の代わりになる

融資を受けて投資物件を購入する際に大半の金融機関が団体信用生命保険(以下団信)の加入を必須としています。団信とは申込人が亡くなったり高度障害を負ったりすると融資が完済される保険で、万一の場合も遺された家族が融資の返済を負担せずに済むものです。融資が完済されればその後の家賃収入はすべて家族の収益となり、売却すればまとまった生活資金を作ることも期待できるでしょう。

不動産投資は、生命保険としてだけでなく遺族年金としての役割も併せ持っており、残された家族の生活の大きな支えとなってくれるでしょう。

7.年金や退職金の代わりになる

不動産投資は、医師を引退した後の年金の代わりになることが期待できます。なぜなら不動産投資は家賃という収益を長く継続的に生み出してくれる資産運用だからです。また不動産を売却すればまとまった資金を作ることができ退職金の代わりとして引退後の生活に活用することもできます。医師は、勤務医であっても退職金が少ないこともあります。

開業医となれば基本的に退職金がないため、引退後の生活資金は自ら備えておくことが必要です。各種個人年金を積み立てたり開業医なら小規模企業共済を利用したりする方法がありますが、いずれも引退してから受け取るものになります。しかし不動産投資は引退後に年金や退職金の代わりとなるうえに出資した時点から家賃という収益が得られる点もメリットです。

引退後の備えとなりつつ現在の収益も生み出す不動産投資は、長く利益をもたらしてくれる資産運用なのです。

8.医師にとって恩恵が多い不動産投資!若いうちからはじめよう

不動産投資のような資産運用は、若いうちにこそはじめることをおすすめします。なぜなら不動産投資は、継続的に収益が積み上がる構造のため、早くはじめればそれだけ多くの資産が蓄積されるからです。例えば月に数万円の収益でも10年早くはじめていれば数百万円の違いになり、さらに続ければ先に述べた開業資金や子どもの学費などの備えにつながります。

他の節税効果も早くはじめるほど恩恵が多く受けられる傾向です。不動産投資は、団信へ加入することで万が一の際でも生命保険の代わりにもなります。遺された家族が少しでも安心して生活できるようなサポートとなるでしょう。将来に活用できる場面の多い不動産投資は、若いうちにこそはじめるべきであり医師という職業こそメリットを最大限に活かせる資産運用といえます。

(提供:THE Roots

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