ブレイン
(画像=PIXTA)

変動損益計算書のような詳細な財務データも掲載

ここからは、BASTの基本機能と金融機関における有効な使い方についてみていきましょう。

システムのトップ画面には、提供されているBASTの入口が表示されます。2021年5月末時点で利用可能なものには、前述した通常のBAST、新たに登場した「月次BAST」があります。

まずは業種(日本産業分類に基づく)を選択します。2・3・5期比較が可能なP/LとB/Sでは、各勘定科目に加え「売上原価内訳書」「付加価値計算書」などが合わせて表示されます。

各数値は「優良企業平均(2期連続黒字企業の上位約15%)」「黒字企業平均(直近事業年度が黒字)」「欠損企業平均(直近事業年度が赤字)」「全企業平均」に分けて見ることが可能です。その他、変動費と固定費に区分して損益計算書を確認できる「変動損益計算書」、総資本回転率などの指標がわかる「経営分析表」も用意されています。

またBASTでは、業種のほか、その営業地域を都道府県・経済圏で絞れるほか、売上規模範囲の設定ができます。これにより地域金融機関においては、「自行庫の営業エリア内にある特定業種の中小企業について、同水準の年商の会社だけと比較したい」といった分析の目線に活用することができます。

さらに、収益性や生産性、安全性やローカルベンチマークといった切り口での数値参照も可能になっています。

優良企業・黒字企業との比較で会話が弾むように!