(画像=SizeSquare's/stock.adobe.com)
▼今回のキーワード
製品ミックス（プロダクトミックス）計算とは…
従業員や機械などの共用資源による複数製品の製造を、それぞれどのような割合にすれば利益が最大化するのか計算すること。各製品の限界利益で比較することが多い。限界利益＝売上－変動費（※限界利益単価の場合は売上単価－変動費単価）
▼今回の取引先
労働時間短縮の制約の中で利益最大化に悩むＫ社
事業内容：自動車部品の販売 主要顧客は中古部品販売業者、資源回収業者
資本金1500万円 年間売上高10億6500万円
Ｋ社は1990年代に中古タイヤ・アルミホイールの販売で創業し、現在は総合自動車リサイクル業者として幅広く事業活動を行っている。
近年、海外で日本中古車需要が高まり、海外取引先から「日本国内で製造中止になった交換部品を製造できないか」との要望が増え、3Dプリンタで製造可能な部品を製造し始めた。当初は要望量が少なかったため、受注のたびに技術に詳しい従業員Ａなどが時間外労働で作業していた。
しかし、要望量が増えたため、特に要望の多いＸ部品とＹ部品はあらかじめ製造・仕上げをした在庫を持ち、従業員Ａが在庫の製造・仕上げに専念する配置替えを行う予定だ。Ｘ部品の月平均要望量は60個で販売単価が7,800円、変動費（製造数に比例して発生する費用）単価が4,000円、限界利益単価が3,800円、１個あたり作業時間が２時間である。一方、Ｙ部品の月平均要望量は30個で販売単価10,000円、変動費単価5,600円、限界利益単価4,400円、１個あたり作業時間４時間である。
Ｋ社は人材獲得のために労働時間短縮の方針を示している。従業員Ａの月間作業時間上限は160時間だ。製品Ｘと製品Ｙの要望量の全量を製造すると従業員Ａの月間作業時間上限を超過してしまうため、作業時間上限内で限界利益合計を最大化する方法にK社社長は悩んでいる。
