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各種の調査や企業のROAを見ると女性従業員比率や女性管理職登用率が高まるほど、企業の生産性も上がるとされている。社内の女性比率は企業を見る際の1つの目安となるだろう。
今年３月31日以後に終了する事業年度から、有価証券報告書でのサステナビリティ関連情報の開示が始まる。対象となるのは約4000社で、３月期決算企業は６月頃が開示の目途だ。そのなかの人的資本に関する開示については「人材育成の方針」や「社内環境整備の方針」に加え、女性管理職比率（従業員数101人以上の企業）、男女賃金格差（同301人以上）、男性育休取得率（同1000人超）の追記が求められる。
