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米国経済はＧＤＰの約７割を個人消費が占める。「景気は気から」という言葉があるように、個人消費に大きな影響を与えるのが消費者マインド（心理）である。そこで今回は、米国の消費者マインドの把握に不可欠な２つの消費者マインド指標を取り上げる。
まず、消費者マインド指標で最も注目度の高い統計が、コンファレンスボード（全米産業審議委員会）が発表する「消費者信頼感指数（以下、ＣＣＩ）」である。毎月約５０００世帯を対象にアンケートを郵送し、約３０００世帯の回答を集計して指数が作成される。結果は毎月最終火曜日に「当月分」が公表される。
ＣＣＩの質問内容は、現状に関する「景況感」「雇用状況」、将来（６カ月先）に関する「景況感」「雇用状況「所得」の５項目で構成される。現状の２項目からは「現状指数」、将来の３項目からは「期待指数」が作成され、現状と将来の全５項目を加重平均したものが「総合指数」となる。期待指数は80を下回ると１年後の景気後退リスクが高まるとされる。
また、ＣＣＩと並んで注目されているのが、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが公表する「ミシガン大学消費者態度指数（以下、ミシガン大指数）」である。アンケートは電話で行われ、対象者は速報値で３００人、確報値で５００人と規模は小さいが、公表の早さが特徴だ。速報値は毎月第２金曜日、確報値は最終金曜日に「当月分」が発表される。
質問内容は、現状に関する「家計の状況（１年前との比較）」「耐久財の買い時」、将来に関する「家計の見通し（１年先）」「景況感（１年先）」「雇用状況（５年先）」の５項目。現状の２項目からは「現状判断指数」、将来の３項目からは「先行き期待指数」が作成され、全５項目を加重平均したものが「消費者態度指数」となる。
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