企業名

横浜ゴム< 5101 >

本社所在地

〒105-8685 東京都港区新橋五丁目36番11号

会社情報HP

http://www.yrc.co.jp/index.html

設立

1917年10月13日

上場市場

東証1部

決算

3月

業種

ゴム製品

同業他社

東洋ゴム工業<5105>住友ゴム工業<5110>

沿革

「横浜電線製造(現在の古河電工)」と米国「BFグッドリッチ」との合弁会社として設立。社名は「横浜護謨製造株式会社」。設立に尽力した中川末吉は古河系企業の役員を歴任。

1920年
横浜市平沼町に平沼工場完成。米国製の精錬、ベルト、ホース、タイヤ製造設備を導入し、ベルト、タイヤなどの製造を開始。ドイツのコンチネンタルタイヤの輸入元であり、ヨコハマタイヤのブランド名で知られる。

2014年
米国の「YHアメリカ」と「SASラバー」を統合し「ヨコハマ・インダストリーズ・アメリカズ」設立した。

事業内容

主力事業はタイヤ。タイヤで培ったゴム高分子技術をベースに、ホース配管、シーリング材・接着剤、工業資材、航空部品、ゴルフ用品などのビジネスも展開している。

事業リスク

①為替レートの影響

今後一層の事業のグローバル化の進行に伴い、海外事業のウエイトが高まることが予想される。したがって、従来以上に外国通貨建の一般商取引、投融資活動等が増加し、外国為替の変動により業績及び財務状況が影響を受ける度合いが大きくる。当該リスクを完全に回避することはきわめて困難である。

②季節変動の影響

業績は上半期と下半期を比較した場合、下半期の業績がよくなる傾向にある。特に、寒冷地域で冬場の降雪時に使用する自動車用タイヤ(スタッドレスタイヤ)の販売が下半期に集中することが主な理由である。従って、降雪時期の遅れや降雪量の減少等が、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性あり。

③原材料価格の影響

天然ゴム相場の大幅な上昇及び国際的な原油価格の高騰があった場合、製造コストが影響を受ける可能性あり。原油価格が大幅に高騰し、吸収できる範囲を超えた場合は、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性あり。

主力サービス

①タイヤ

乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用などの各種タイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連商品

②工業品

コンベヤベルト、防舷材、マリンホース、橋梁用ゴム支承、ハイウェイジョイント、産業用空気バネ、防音・防振商品、福祉関連商品(エアーセルクッション)、シーリング材、ウレタン塗膜防水材、接着剤、各種高圧ホース、カップリング

③その他

航空部品(ラバトリーモジュール、ウォータータンク、カップリング)、電材(ハードコート、高熱伝導材、太陽電池用シール材、LED封止材)、スポーツ用品、情報処理サービス、不動産賃貸など