企業名

ぴあ株式会社< 6054 >

本社所在地

〒150-0011 東京都渋谷区東1-2-20 渋谷ファーストタワー

会社情報HP

http://corporate.pia.jp/corp/index.html

設立

1974年12月

上場市場

東証1部

決算

3月末日

業種

サービス

同業他社

ローソン<2651>

沿革

1972年
07月 月刊情報誌「ぴあ」創刊

2004年
02月 ぴあデジタルコミュニケーションズ(株)を完全子会社化
06月 早稲田大学と映画・映像クリエーター育成システムにおける相互 交流で提携
07月 ぴあ総合研究所が日本初の「エンタテインメント白書2004」を 発行
09月 Yahoo!JAPANとの提携によるオンラインチケット販売サービス 「Yahoo!チケット」がスタート
10月 「ぴあ」がモデルチェンジ。発売日を木曜日に変更するととも にサイズをA4変形判に拡大・au携帯電話のネット接続サービス「EZweb」に おいてチケット販売サイト「電子チケットぴあEZ」を開設
11月 ジャパン・アーツのチケット販売業務を全面的に受託した「ジャ パン・アーツぴあ」がスタート
12月  Vodafone(現ソフトバンクモバイル)携帯電話のインターネット接 続サービス「Vodafone Live!」においてチケット販売サイト「電子チケットぴ あV」を開設

2005年
3月 2005年日本国際博覧会「愛・地球博」公式ガイドブック制作共同 事業体に参画し 「愛・地球博 公式ハンディブック」を発売。ぴあモデルチェ ンジ号(2004年)
05月 PFFスカラシップ作品「運命じゃない人」(監督: 内田けんじ)が カンヌ映画祭批評家週間にて「フランス作家協会賞」をはじめ、4賞を受賞
06月 連結子会社ぴあシティ・ネット(株)の全株式を日本みらいキャ ピタル(株)が運営するファンドに譲渡。JOCオフィシャルチケッティングマネ ジメント契約を締結
08月 ぴあアジアパシフィック(株)を香港に設立
10月 サークルK全店にて「チケットぴあ」サービスを開始
12月 JALと提携し、「@JALチケットぴあ」をスタート

2006年
03月 (株)ナノ・メディアとの共同出資会社「(株)NANOぴあ」がサービ スを開始
04月 セブン-イレブン店舗でのチケット販売サービスを休止
08月 企業価値向上委員会を創設
09月 ファミリーマートと映画前売りチケット販売における連携を強 化。映画情報のウェブサイト「シネマぴあ」を開設

2007年
04月 東京六大学野球の前売りチケットの取り扱いを開始
05月 買収防衛策を導入
08月 「ぴあ」表紙イラストレーター及川正通氏が表紙イラスト制作最長記録で「ギネス世界記録」認定

2008年
01月 基幹チケッティングシステムを全面刷新
02月 PFFスカラシップ作品「パーク アンド ラブホテル」(監督・脚本: 熊坂 出)がベルリン国際映画祭フォーラム部門にて最優秀新人作品賞受賞 。・「PFFアワード2007」グランプリを獲得した石井裕也監督が第1回「エドワ ード・ヤン記念」アジア新人監督大賞を受賞
03月 PFFスカラシップ作品「14歳」の廣末哲万監督が芸術選奨にて文部 科学大臣新人賞受賞
06月 凸版印刷(株)、(株)経営共創基盤への第三者割当増資を実施
07月 「第30回ぴあフィルムフェスティバル」開催
08月 チケット販売業務において演劇集団キャラメルボックスを運営す る(株)ネビュラプロジェクトと提携し、新サービス「ぴあごん」スタート
10月 チケット販売業務において吉本興業(株)と提携し、新サービス 「チケットよしもと」スタート。「@ぴあ」会員数が500万人を突破
11月 首都圏版「ぴあ」が“ススめる!ぴあ”へと大幅にモデルチェンジ し、発行サイクルを隔週に変更。ホームページ「@ぴあ」もリニューアル

2009年
02月 (株)NANOぴあ全株式を同社に譲渡
03月 JTBグループにぴあのチケッティングシステムをASP提供。構造改革推進に伴い、「けっこんぴあ」サービスを休止
05月 「中国2010年上海国際博覧会」入場券販売開始
06月 iTunes Storeの音楽配信と連携したチケット予約サービスを開始
07月 ぴあフィルムフェスティバルを東京国立近代美術館フィルムセン ターと共催
08月 新たな映画ポータルサイト「ぴあ映画生活」スタート。日本相撲協会の主催者販売分チケットを全面的にサポート
10月 「第21回オリンピック冬季競技大会(2010/バンクーバー)」の観 戦チケット受付開始
12月 セブン&アイグループと業務資本提携。エンタメ領域の生活インフラ構築へ

事業内容

ぴあ株式会社は、ぴあ株式会社と子会社9社及び関連会社3社により構成されて おり、音楽・スポーツ・演劇・映画・各種イベント等のチケット販売、レジャ ー・エンタテインメント領域におけるムック・書籍の刊行及びウェブサイトの 運営、コンサートやイベントの企画・制作・運営などを主たる業務としている 。

(1)ぴあ株式会社グループの事業概要

1 チケット販売 ぴあ株式会社の興行チケット予約販売システム「チケットぴあ」は、昭和59年 (1984年)にスタートした日本初のコンピューターオンラインネットワークに よるチケット販売システムである。当システムでは、音楽、演劇、スポーツ、 映画及びレジャー等様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間 で延べ約140,000高塩分登録され、そう発見枚数は約6,900万枚(平成25年3月 期)にのぼる、日本最大級の取扱規模となっている。
チケット販売ネットワークは、平成25年3月31日現在、全国約20,000ヶ所(セ ブン-イレブン、サークルKサンクス及び「チケットぴあ」店舗を含む)を有し ている。さらに、コールセンターにて予約受付を行うほか、インターネットで は24時間販売を行い、ユーザーの利便性向上に努めている。 ぴあ株式会社は、規模を問わない約29,000社にのぼる興行主催者と取引を行う とともに、大手興行主催者やJリーグ、プロ野球、ラグビーやバスケットボー ルなどのスポーツ団体に「チケットぴあ」システムを提供し、チケッティング 業務をトータルにサポートしている。
また、これまでのチケット販売によって蓄積されたノウハウを活用した票券管 理業務も行っています。国際イベントへの協力も多く、平成10年(1998年)開 催の長野オリンピックでは、チケットマネジメントのカテゴリーにおけるオフ ィシャルサプライヤーとしてチケット販売管理業務を受託した。平成14年5月 開催のサッカー「2002FIFAワールドカップ」においても、「2002FIFAワ ールドカップ日本組織委員会」よりチケット販売管理業務を受託し、チケット センターの電話問い合わせ対応、申し込みガイドの製作、抽選処理、入金管理 、チケット販売に関するコンサルティングなどで協力した。また、ホール、ス タジアム等の様々なイベント施設に対して、施設の運営に必要なチケット管理 システムの提供、関連業務サポート、興行の紹介等も含めた総合的なサービス を提供している。
これらのサービス及びシステムは平成25年3月31日現在、新 国立劇場や梅田芸術劇場、サントリーホール、日産スタジアム等をはじめとす る全国34カ所の施設で採用され、稼動している。 昨今では、WEB APIを利用し、各種ポータルサイトにチケットぴあのチケッ ト情報や販売機能等を提供している。
この他にも、主要なクレジットカード会 社と提携し「チケットぴあ」の端末を導入している。クレジットカード会社は それぞれの会員向けに「チケットぴあ」システムを使用してチケット販売を行 っている。加えて、「アフターファイブクラブ」という企業内の福利厚生活動 をサポートする法人会員組織を運営し、加盟している大手企業向けに、「チケ ットぴあ」によるチケット販売を行っている。 これらのチケット販売を支える プロモーション・メディアとしては、「チケットぴあ」をはじめとするウェブ サイトやモバイルサイト、スマートフォンサイト、法人会員「アフターファイ ブクラブ」向け会報誌「アフター5クラブマガジン」等の自社メディア(株式 会社東京音協との共同発行)をはじめ、提携コンビニエンスが発行するフリー ペーパー、提携クレジットカード会社が発行する会報誌があり、さらに新聞、 ラジオ及びテレビ等マスメディアと提携して実施する興行告知および興行主催 者が行う興行広告などもあり、「チケットぴあ」の販売展開をサポートしてい る。 2 会員サービス ぴあ株式会社は、「チケットぴあ」の開始と同時に会員制度もスタートさせた 。会員にはクレジット機能を持つ「ぴあカード」を発行し、3,990円(税込み )の年会費により様々なサービスを提供している。一般販売に先駆けてチケッ ト販売を行うチケット先行予約、会員だけが利用できる専用電話番号、独自の 通信販売や映画館、劇場、遊園地等アミューズメント施設の料金割引などのサ ービスにより、会員数は平成25年3月31日現在約21万人となっており、その会 費収入はぴあ株式会社グループの安定した収益源のひとつとなっている。
さら に、「チケットぴあ」のウェブサイト上での様々なサービスが受けられる会員 組織「ぴあ会員」(会員数平成25年3月31日現在約1,230万人)も運営し、イ ンターネット上でのチケット販売や、会員限定の抽選チケット販売等のサービ スを提供している。 また、「チケットぴあ」システムと「ぴあカード」のノウハウを活用し、劇団 四季「四季の会」や新国立劇場友の会「クラブ・ジ・アトレ」、サントリーホ ール「サントリーホール・メンバーズ・クラブ」、よしもとデベロップメンツ 「よしもと友の会」をはじめとした他社の会員管理業務を代行するビジネスも 展開している。
3 toto業務 平成11年12月、スポーツ振興政策の財源確保の手段として導入されたスポー ツ振興くじ(toto)の販売・払戻し等の運営管理業務を目的として、日本ス ポーツ振興くじ株式会社が設立された。ぴあ株式会社は、専門業務を行う中核 8社のひとつとして、会員組織の運営管理業務、店舗における販売促進のため のプロモーション活動及び販売店教育を担当してきた。
また、同社は平成17年12月よりtotoくじの発売元である独立行政法人日本 スポーツ振興センターに業務を承継しており、ぴあ株式会社も同時期より同社 に替わって独立行政法人日本スポーツ振興センターより委託を受けてチケット 販売店舗においてtotoの販売業務を行っている。 4 出版 ぴあ株式会社グループは、レジャー・エンタテインメント領域においてイベン トやキャラクターと連動する等、話題の情報を満載したムックス(別冊)等を 刊行している。こうした出版物は、チケット事業とのシナジーを高めている。 更には、リスクを抑えた受託型出版物である「月刊スカパー!」や、「セブン -イレブン」で配布するフリーペーパー「7(セブン)ぴあ」、「サークルK サンクス」では「KARUWAZA STYLE」など、従来の出版業界構造とは異な る新しい出版形態を開発し収益構造の安定化に注力している。 また、デジタルネットワーク社会の浸透に伴い、エンタテインメント情報を紙 メディアだけではなく、WEB、携帯電話、スマートフォン、放送等の様々なメ ディアを用いたクロスメディア型事業も推進している。
主な出版物は、以下の通りである。 (定期刊行誌) ウレぴあ (ムックス) 季節限定ぴあ、グルメシリーズ、ファミリーシリーズ、エリア特 化型シリーズ等 (書籍) 定期刊行誌連載企画のスピンアウト型書籍、書き下ろし書籍、写真集 等 (受託型 ・有料情報型出版物) 月刊スカパー! 7ぴあ(セブン-イレブン限定フリーペーパー)、 KARUWAZA STYLE(サークルKサンクス限定フリーペーパー)等 5 情報サービス 自社のレジャー・エンタテインメント情報を、ウェブサイトやネットワークメ ディアを通じて提供するとともに、各種ゲーム等のモバイルコンテンツサービ スを展開している。 6 グループ企業との関係 ぴあ株式会社グループのレジャー・エンタテインメント関連事業は、首都圏・ 関西・中部・九州・北海道をはじめ、全国に広がっている。全国各地の興行主 催者からぴあ阿株式会社が直接チケットを仕入れ、販売を行っているが、中部 地区においては、地元の有力な興行主催者をはじめとした、地元有力企業と合 弁で設立した「チケットぴあ名古屋株式会社」を通してチケットの仕入れを行 っている。
九州地区においても同様に、地元有力企業と合弁で設立した「チケ ットぴあ九州株式会社」を通じてチケットの仕入れを行っている。 また、企業の福利厚生サービスを強化すべく「株式会社東京音協」を通じて興 行主催、レクリエーション、イベント開催などを行っている。「ぴあデジタル コミュニケーションズ株式会社」では、メディアコンサルティングサービス並 びに各種ゲーム等のモバイルコンテンツ事業を営んでいる。

(2)CSR活動

ぴあ株式会社グループは創業時より、「感動のライフラインの構築」「若い才 能を応援する」というグループの企業理念に基づいた、CSR活動を積極的に展 開している。これらの活動は企業の社会的役割を全うするとともに、市場の活 性化と「ぴあ」ブランドの強化に貢献している。

1 ぴあフィルムフェスティバル(PFF) PFFは、1977年12月東映大泉撮影所で開催された、映画、演劇、音楽の総合 イベント「ぴあ展」での「自主製作映画展」からスタートした。以降、自主製 作映画を対象とした日本初の本格的なコンペティションをメインプログラムと した映画祭として、また、映画の新しい才能の発掘と育成を目指す活動として 、毎年開催しており、当期で34回目を迎えた。PFF出身で活躍している映画監 督は100名を超え、PFFは映画界における数少ないプロへの登竜門として日本 映画界活性化へ貢献している。
第32回より公益財団法人ユニジャパンとの共同 主催となり、産学共同で推進する映画祭として社会的価値を高めています。 PFFアワードは「ぴあフィルムフェスティバル」のコンペティション部門で あり、全国から応募された毎回600本にも及ぶ作品の中から入選作品を一般公 開し、最終日にはグランプリほか各賞を発表する。 PFFスカラシップは、1984年からスタートした映画の製作援助システムで 、PFFアワード受賞者が次回作の企画を提出し、その中から「将来最も期待す るフィルムメーカー」を選んで制作費を援助するものだ。
2 チームスマイル活動 2011年3月に発生した東日本大震災直後に、社内の有志からの呼びかけにより 震災復興のボランティア活動「チームスマイル」を発足し、チャリティコンサ ートやイベントの開催、義援金チケットの販売などエンタテインメントを通じ た様々な活動を行ってきた。2012年10月には、エンタテインメント業界をはじ め各界の方々からの賛同を受け、同活動は一般社団法人化され、ぴあ株式会社 も積極的に支援している。

事業リスク

文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判 断したものである。 1.有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち 、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなも のがある。

(1)業績の変動(上期及び下期の偏重を含む)について

当社グループの最近3年間における上期及び下期の業績(経常利益)は、以下 の通り推移している。 主に収益性の高いイベントの有無により収益が上期又は下期に偏ることがある 。 最近3年間の業績(経常利益)の状況としては、前々期は東日本大震災の影響 等により上期に比して下期業績が悪化(経常利益)しているが、イベント開催 の時期等により、今後も同傾向が継続するとは限らない。また、出版販売は、 下期に偏重する傾向がある。これは、下期に含まれる3月が入学及び就職シー ズンであることから、首都圏、関西、中部地域等大都市の「タウンガイド」等 MOOKSの発刊及び売上が増加することによる。

(2)キャッシュ・フローの状況の変動について

ぴあ株式会社グループのキャッシュ・フローは、当連結会計年度末において、 現金及び現金同等物の残高は189億83百万円となっており、前連結会計年度末 に比べ31億26百万円増加となった。これは、営業活動によるキャッシュ・フロ ーでの38億92百万円の増加及び固定資産の取得3億55百万円の他、金融機関か らの借入金調達9億円及び借入金返済11億77百万円等を実行した結果である。 今後とも、資金の効率的な配分を行うとともに、財務基盤強化を検討し、来期 以降もキャッシュ・フローの改善を目指すが、資本市場及び銀行業界を取巻く 環境変化によっては、資金調達の条件等に影響を与える可能性がある。

(3)特有の取引慣行に基づく取引について

委託販売制度について ぴあ株式会社グループは、出版業界の慣行に従い、当社が取次及び書店に配本 した出版物については、配本後、約定期間(委託期間)内に限り、返品を受け 入れることを販売条件とする委託販売制度を採用している。 当社グループは、当委託販売制度を採用していることから、出版物の返品によ る損失に備えるため、会計上必要と判断される額の返品調整引当金を計上して いるが、返品率の変動により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性 がある。

(4)ぴあ株式会社グループのシステムについて

情報通信システムのトラブルについて ぴあ株式会社グループは、コンピュータシステムを結ぶ通信ネットワークに依 存しており、自然災害や事故などによって通信ネットワークが切断された場合 には、当社の営業は事実上不可能になります。またアクセス増など一時的な負 荷の増加によってぴあ株式会社グループのサーバーへのアクセスが困難になっ たり、システムが停止する可能性がある。更には、外部からの不正な手段によ るコンピュータ内への侵入などの犯罪等によって、当社グループのサイトが書 き換えられたり、重要なデータを消去又は不正に入手されたりするおそれもあ る。これらの障害が発生しないように現状万全な対応及び体制を敷いているが 、仮に発生した場合には、ぴあ株式会社グループの業績に影響を与える可能性 がある。

(5)個人情報の管理について

ぴあ株式会社グループは、平成17年4月1日の「個人情報保護に関する法律」 施行を踏まえ、既にグループ内において「個人情報取扱ガイドライン」により 個人情報の取り扱い管理の向上を図っているが、平成18年4月のCSR推進部設 置に併せ、セキュリティーをより強化するため、ネットワークからの不正アク セス防止対策の強化並びにアクセス権限管理の厳密化等により一層の対策の強 化を図っている。 また、CSRへの取り組みとして、CS(カスタマー・サティスファクション)に よるお客様へのサービス向上はもとより、緊急事態への対応としてのリスクマ ネージメントにも現在取組んでいる最中であり、よりお客様に信頼される企業 を目指して鋭意努めている。 上述のように、個人情報の管理も含めCSR全般に取組んでおり、顧客情報の流 出等による問題は発生していないが、今後、顧客情報の流出により問題が発生 した場合、当社への損害賠償請求や信用の失墜等により、当社グループの経営 成績及び事業展開に影響を受ける可能性がある。

主力サービス

①チケット販売

3 ソリューションビジネス

③コンテンツビジネス

4 メディア展開