企業名

ヨネックス< 7906 >

本社所在地

〒113-8543 東京都文京区湯島3-23-13

会社情報HP

http://www.yonex.co.jp/

設立

1958年06月30日

上場市場

東証2部

決算

3月

業種

その他製品

同業他社

マツモト <7901> ソノコム <7902> 大建工業 <7905>

沿革

1946年
米山稔が漁業用木製浮きの製造を主とする「米山木工所」を新潟で創 業。

1958年
株式会社に改組、米山製作所に社名を変更。

1967年
社名を株式会社ヨネヤマラケットに改称。

1974年
社名を再びヨネックススポーツに変更。これに伴い、ヨネヤマスポー ツをヨネックススポーツに社名変更。

事業内容

スポーツ用品事業、スポーツ施設事業

事業リスク

(1)経済状況
グループの営業収入の中で重要な部分を占める3本柱のバドミントンラケッ ト、テニスラケット及びゴルフクラブの需要は、グループが販売している国又 は地域の経済状況の影響を受ける。グループが製造・販売する製・商品は生活 必需品に位置づけられるものではなく、顧客にとってグループの製品を購入す ることは、多くの場合必要不可欠なことであるとは言えない。従って、日本、 北米、欧州、アジアを含むグループの主要市場における景気後退及びそれに伴 う需要の縮小は、グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性がある 。

(2)為替レートの変動
グループは、日本国内だけでなく広く世界の国と地域で販売活動を行ってい る。一般に他の通貨に対する円高は、グループの販売に悪影響を及ぼす可能性 がある。グループが生産・仕入を行う地域の通貨価値の上昇(円安)は、当該 地域における製造と調達のコストを押し上げる可能性がある。
コストの増加は 、グループの利益率と価格競争力を低下させる恐れがあるため、為替レートの 円安方向への変動はグループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があ る。また、グループの主要な地域の販売活動は各国の子会社が行っており、各 子会社における収益、費用、資産、負債等を含む現地通貨建の項目は、連結財 務諸表の作成のために円換算されている。
換算時の為替レートにより、これら の項目は現地通貨で測定された価値が変わらなかったとしても、円換算後の価 値が影響を受ける可能性がある。

(3)製品開発力
グループの収入は、独創の技術の下で製造した製品がかなりの部分を占めて おり、将来の成長は、独創の技術に裏付けられた新理論・新素材・新機能を兼 ね備えた製品の研究開発に依存すると考えている。グループは継続して優れた 製品の研究開発に努めていくが、製品開発と販売プロセスは、その性質から複 雑かつ不確実なものであり、様々なリスクが含まれる。
グループが業界と市場 の変化を十分に予測できず、魅力ある製品を開発できない場合には、将来の成 長と収益性を低下させ、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性がある。-以 下略-

主力サービス

スポーツ用品99%、スポーツ施設1%