企業名

東京エレクトロン< 8035 >

本社所在地

〒107-6325東京都港区赤坂5-3-1赤坂Bizタワー

会社情報HP

http://www.tel.co.jp/about/summary/index.htm

設立

1963年11月

上場市場

東証1部

決算

3月

業種

電気機器

同業他社

日本電産サンキョー<7757> 象印マホービン<7965> MUTOHホールディングス<7999>

沿革

1963年11月
(株)東京放送の出資により、港区赤坂に資本 金500万円で(株)東京エレクトロン研究所を設立

1978年10月
東京エレクトロン(株)に商号変更

1980年06月
東京証券取引所市場第二部に上場

1984年03月
東京証券取引所市場第一部に指定替え

1994年08月
本社を赤坂TBS放送センターに移転

1999年10月
東京証券取引所第一部における所属業種を「 商業」から「電気機器」へ変更

事業内容

半導体製造装置事業、FPD製造装置事業

事業リスク

(1)半導体市場変動による影響 グループは、技術革新が激しく自らの強みを発揮できる半 導体製造装置等のハイテク分野に資源を集中させることに より、高い利益率を獲得してきました。半導体市場は技術 の変化により大幅に成長する反面、需給バランスが崩れる ことによって市場規模が一時的に縮小することがあるため 、グループはこのような局面においても利益を生み出せる ように構造改革にも積極的に取り組んできた。しかしなが ら、予期せぬ市場規模の大幅な縮小によって、受注取消、 過剰設備・人員、在庫増加、顧客の財務状況悪化による貸 倒損失、仕入先の経営状態悪化による供給不足等が発生す る場合には、グループ業績に少なからず悪影響を及ぼす可 能性がある。

(2)特定顧客への取引集中による影響 グループは、優れた最先端技術を搭載した製品及び顧客満 足度の高いサービス体制を通じて、国内の大手半導体メー カーを含む、世界中の主要な大手半導体メーカーとの取引 拡大に成功してきた。大手半導体メーカーの大規模設備投 資のタイミングによっては売上高が特定の顧客に一時的に 集中することがあり、販売競争の激化によってグループ業 績に悪影響を及ぼす可能性がある。

(3)研究開発による影響 グループは、微細加工技術、真空技術、プラズマ技術、熱 処理技術、塗布・現像技術、洗浄技術、ウェーハ搬送技術 、クリーン化技術等の最先端技術について積極的な研究開 発投資及び研究開発活動を継続的に実施することにより、 最先端の技術を創造するとともに、当該技術を搭載した新 製品を早期市場投入することによってグループが参入する 各製品分野において上位の市場シェアと高い利益率の獲得 に成功してきた。しかしながら、新製品投入タイミングの ずれ等の影響によりグループ業績に悪影響を及ぼす可能性 がある。

(4)安全に関する影響 グループは、開発・製造・販売・サービス・管理等の各種 業務の遂行において安全や健康に対する配慮を常に念頭に おいて行動するという基本理念のもと、グループ製品の安 全性向上や健康影響排除のために積極的かつ継続的に努力 している。しかしながら、グループ製品に関連する安全性 等の問題により、顧客への損害発生、受注取消等が発生し た場合、グループ業績に悪影響を及ぼす可能性がある。

主力サービス

半導体製造装置78%、FPD製造装置5%、PV製造装置1%、 電子部品・情報通信機器16%