フォーシーズン

投信会社名

日興アセットマネジメント株式会社

設定日

2011年2月23日

運用資産額

205.38億円(2014年8月29日現在)

購入時手数料

3.24%(税抜き3%)を上限

信託財産留保額

なし

信託報酬

純資産総額に対し1.188%(税抜1.1%)

最低申し込み金額

販売会社がそれぞれ定める単位

ファンドの特色

①「日本の短期金利+α」の収益を獲得することをめざします。

・安定した運用実績のある投資戦略を用いて運用を行い、どのような市場環境においても、日本の短期金利の水準を上回る安定的な収益の確保をめざします。
・日本の短期国債等などを中心に投資する安全性を重視した運用に加え、先進国の国債先物・通貨を主要投資対象として収益の獲得をめざす運用を行い、ポートフォリオ全体で安定した収益の獲得をめざします。
・市場が著しく不安定な場合などには、損失回避を優先するなど、投資資産の組み入れ比率を柔軟に変更します。

②年率4%程度の基準価額の変動リスクの下で、基準価額の安定的な上昇をめざします。

・流動性の高い資産に投資し、市場環境の変化等に応じて柔軟にリスクの調整を図ります。

毎月、安定した収益分配を行うことをめざします。
・主に組入資産のインカム収入や積み上げた収益などを原資として、毎決算時に安定した収益分配をおこなうことをめざします。
・毎月15日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

ファンドのポイント

複数の投資信託証券への投資を通じて、実質的に、主として内外の債券や通貨に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざします。

ファンドのリスク

■価格変動リスク

・公社債は、金利変動により価額が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとにことなります。

・債券先物取引にかかる権利の価格は、金利の動きや先物市場の受給などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、債券先物取引にかかる権利の値動きに予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

■流動性リスク

市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは価格の工程に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

■信用リスク

公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

■為替変動リスク

ベース運用における外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。ただし為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行うにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行う通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴うヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。 「+α」運用においては、世界各国の債券先物取引や為替予約取引などを積極的に行うため、為替変動の影響を大きく受けます。

■デリバティブリスク

金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は種類によっては基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価値よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくリスクなどがあります。

■レバレッジリスク

「+α」運用においては、世界各国の債券先物取引や為替予約取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行います。したがって、債券先物市況や為替変動の影響を大きく受けます。

■第三者とのライセンス契約にかかるリスク

「+α」運用は、第三者とのライセンス契約に基づき提供される定量モデルに、大きく依存します。

類似ファンド

組入れ上位3銘柄(2014年8月29日現在)

<組入資産>

<比率>

1

GDAAストラテジーファンド クラスC

49.2%

2

日本短期債券マスターファンド(適格期間投資家向け)

49.2%

3

現金・その他

1.6%