食品スーパー
(写真=Thinkstock/Getty Images)

食品スーパー業界3団体が4月21日、2014年度の全国食品スーパー売上高(速報値)を公表した。既存店ベースでは総売上が9兆8733億円で前年比0.1%減だった。昨年4月の消費増税前の反動による影響が懸念されたものの、影響が少なかった生鮮食品と総菜が販売を牽引した。

日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、新日本スーパーマーケット協会がまとめた。食品を中心に取り扱うスーパーマーケット285社を対象に集計した。

品目別では畜産品が6.5%増、水産品が2.4%増、青果物が0.2%増と、生産3部門で2.8%増になった。総菜は3.4%増で好調だった。一方、菓子や調味料など一般食品は2.9%減、日用雑貨など非食品分野は5.4%減となった。

地域別では関東地方が1.7%増、中部地方が0.7%増と前年度に比べて増加した。一方で、北海道・東北地方と近畿地方がそれぞれ1.6%減、中国・四国地方が1%減、九州・沖縄地方が0.5%減となった。(ZUU online 編集部)

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