景況感
(写真=Thinkstock/GettyImages)

4-6月期の日銀短観によると大企業製造業の業況判断DIは+15(コンセンサス+12)と、1-3月期の+12から大きく改善した。消費税率引き上げの駆け込み需要で昨年1-3月期に+17に上昇した後、4四半期連続で+12前後で推移していたが、とうとう上に抜けた。

デフレ完全脱却前に拙速であった消費税率引き上げによる景気下押しに何とか耐えて、企業の景況感の底割れが回避され、その後持ち直したことが確認できた。1-3月期の実質GDP成長率も前期比年率+3.9%と、2四半期連続でプラスとなり、消費税率引き上げ後のマイナス成長から脱していることが確認されている。

在庫投資の寄与度がかなり大きかったことは、在庫の削減スピードが遅くなっていることを意味し、企業の警戒感が小さくなっていることを示す。日銀の追加金融緩和もあり円安と株高が進行してきた。2015年度の下期の想定為替レートは1ドル115.65であり、この水準を大きく上回る円安が収益を強く拡大させている。輸出が伸び悩んでおり、輸送機械の景況感は若干悪化したが、設備投資の回復が見えてきており、機械関連の景況感の改善がみられた。

7-9月期の先行きDIは+16と改善が継続することが予想されている。4-6月期から消費が持ち直した米国向けを中心に、輸出の回復がより明確になってくることが織り込まれているとみられる。大企業製造業の景況感はしっかりとした持ち直しのトレンドが始まった考える。