クラウド
(写真=Thinkstock/Getty Images)

IT専門調査会社IDC Japanは11日、「2015年 国内クラウド調査」の結果を発表した。クラウドはITを変革すると言われてきたが、IT戦略に影響を与えると考える企業は決して多くはないことが分かった。

現在のIT戦略にクラウドが影響を与えると考える企業は44.8%、2年後でも50.1%にとどまっている。クラウドをすでに導入している企業では、78.7%が影響を与えると答えており、利用したことでクラウドの価値を認識する企業が多いことを示している。

クラウドは多くの一般的な企業が利用するソリューションへと発展、急速にユーザー層を拡大している。その一方で、一般企業の導入目的が「効率化」またはソーシャルメディア・モバイル対応といった個別案件の事業強化だけで、効率化と事業強化を同時に求める先駆的企業との間には溝がある。

IDC Japanでは、効率化だけではないクラウドの価値訴求は、社会・企業活動のデジタル化に対応した「クラウドを使った事業強化」が重要になるとしている。(ZUU online 編集部)

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