株式展望,FOMC,日銀金融政策決定会合,利上げ
(写真=Thinkstock/Getty Images)

14日の東京株式市場は、日銀金融政策決定会合やFOMCを控えていることで積極的な売買が行われる展開とはならなかった。中国株が下落すると、一気にリスクオフムードとなった。

リスク回避の流れからドル円相場が円高方向へ動いたこともあり、日経平均株価は、前週末比298円52銭安の1万7965円70銭で大引けとなった。

15日の東京株式市場は、日銀金融政策決定会合で予想通りの現状維持が発表された。ただ、多少の追加緩和期待があったことで、やや上げ幅を縮める展開となった。また、FOMCを控えているため積極的な売買は行われず、日経平均株価は前日比60円78銭高の1万8026円48銭で取引を終えた。

16日の東京株式市場は、前日の米国株の上昇をきっかけに、日本株においても買いが入った。日経平均株価は、前日比145円12銭高の1万8171円60銭となった。ただ、FOMCを前にやはり取引を手控える動きが続いており、売買代金は冴えなかった。

17日の東京株式市場は、ドル円相場が121円前後まで上昇していたことや、中国株の上昇でリスク回避の流れが和らいだことなどを背景に、日本株も買われる展開となった。日経平均株価は、前日比260円67銭高の1万8432円27銭で大引けとなった。

18日の東京株式市場は、FOMCで利上げが先送りされただけでなく、FRBが先送りした理由が世界景気の減速懸念によるものであったため、市場ではリスク回避的な動きが強まったことで、日経平均株価は、前日比362円06銭安の1万8070円21銭と大幅安で週の取引を終えた。


今週の株式展望

今週注目される経済指標は、23日の中国9月Caixinマークイット製造業PMI、24日の米8月耐久財受注、米8月新築住宅販売件数、25日の米4-6月期GDP確定値などである。

今週の国内株式市場は、連休により24日と25日の二日間のみとなっているため、その間の欧米株や為替市場の動向に左右される部分が大きいだろう。

先週のFOMC後のイエレンFRB議長の会見内容や声明文で、世界経済に対する減速懸念の記載や利上げ時期への言及を避けていたことなどを考えれば、弱気で考えるのが妥当だろう。

さらに、日銀金融政策決定会合でも追加緩和が行われず、黒田日銀総裁会見でも追加緩和の可能性については示されていなかったことも十分な理由となる。

ただ、テクニカル面では、週足ベースのボリンジャーバンドは、日経平均株価のローソク足が-2σ付近で、週足14週のRSIにおいても、30%台と割安感が続いている。

とはいえ、米国の中央銀行が世界の先行きに不透明感を感じている中で、テクニカルでの割安感から手を出すのは注意したい。収縮しているボリンジャーバンドが広がっていく過程ではどちらか一方に振れるのが常であり、今回は下落方向だと考えるべきである。

以上を考慮すると、弱気でスタンスで問題ないだろう。トレンドが変化する可能性としては、中国の経済指標の結果次第で、市場が世界経済に対して多少楽観的な見方に変わることなどが考えられるため、注意したい。 (ZUU online 編集部)

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