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(PR)未来の働き方を探る

AI(人工知能)の進化で 不要になる管理職と生き残る管理職

AI,人工知能,人材
(写真=PIXTA)

「人工知能に仕事が奪われるのはこの職業だ」――そんな記事を目にしたことがあるかもしれない。テクノロジーの発達は目まぐるしく、いずれあらゆる職場で人工知能の導入が進むだろう。今30代の人なら、役職も上がった将来、そうした時代を迎えることになるかもしれない。その時、仕事や働き方はどう変化しているだろうか。

10~20年後、日本の労働人口の半分は代替可能

2015年12月、野村総合研究所が「日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に」という研究結果を発表して話題を呼んだ。

2013年に論文「The Future of Employment: How susceptible jobs are to computerisation?(雇用の未来:コンピュータリゼーションの影響を受けやすい職種)」を発表した英オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授らと野村総研の共同研究で、日・英・米各国内の601種類の職業について、それぞれ人工知能やロボットに代替される確率を試算したものだ。

気を付けたいのは、「あくまで“技術的には”代替が可能」ということ。実際には、人工知能そのものの研究開発にもコストがかかるだろうし、ロボットや自動運転車のようなハードウェアに実装するには、カメラやセンサー、データ蓄積・解析のためのデータベース開発などのコストが必要になる。人材の調達のほうが安価なら、直ちに人工知能に代替されることはないはずだ。

先の研究報告に戻ると、芸術、哲学・神学など抽象的な概念を整理・創出するための知識が要求される職業、他者との協調や、他者の理解、説得、交渉などが求められる職業は、人工知能での代替は難しい傾向があるということだ。

一方で、人工知能で代替できる可能性が高いのは、特別な知識・スキルが求められない職業、データの分析や秩序的・体系的操作が求められる職業などだという。

81%の企業が「今後ミドル層を採用したい」と回答

人材サービス大手のエン・ジャパンが2015年8月に発表した「企業のミドル層(35歳~55歳)採用意識調査」によれば、直近3年以内に35歳以上の方を採用した企業は83%、さらに81%の企業が「今後ミドル層を採用したい」と答えている。また、ミドル層に求めるものとして最も多かったのが「専門性」(61%)、「自社にない能力・経験」(56%)、「マネジメント力」(38%)が上位を占めた。

今後求められるのは、過去に例のない新たな着想からビジネスアイデアを生み出し、経営層や他部門を説得しながら、事業化していける人。メンバーだけなく、過去の経験で培ってきた社外人脈巻き込んで事業を推進し、早期にスケールしていく、そんな管理職だ。

管理に徹して既存の事業をそつなく回すだけの管理職ではなく、企業の成長に貢献できるこれからの時代の管理職として働く未来は、今のキャリアの延長線上にあるのか、それとも転職を検討すべきなのか――。今が考え時である。

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