2020年、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、家計や資産計画を見直す人が増えました。
ニッセイ基礎研究所の「第１回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」によると、
コロナ禍の収束後も6〜7割の人が「日本経済や世界経済などマクロ経済への不安」を、
約半数の人が「自分や家族の収入減少への不安」を感じており、非不安層を大幅に上回るといいます。
そうした長期的な資産形成の観点から注目を浴びているのが、不動産投資です。
元自衛官の後藤氏も25歳の時、自分の将来を見つめ直してマンション投資を始めた一人です。
後藤氏は自衛官という職業に就いていたため、自らに高い生命保険をかけていましたが、
高い生命保険料をずっと払い続けることに疑問を感じ、新築・中古2戸の投資用マンション購入に踏み切りました。
マンション購入後、
「生命保険代わりにも、年金代わりにもなって一石二鳥。なぜこんなにいい運用をみんなやらないんだろう」
とマンション投資の魅力を実感。
その後、転職を決意し、今では不動産コンサルタントとして投資用不動産を提案しています。
後藤氏は初心者に向けて、
「働いていて忙しい方が無数にある東京の物件についてすべてを理解するのは不可能。実績と信頼ある会社を見つけて、良い物件を紹介してもらうことが大切」
と話します。
当セミナーは、第一部で業界歴20年以上のプロである住宅コンサルタントの野中氏に2021年の不動産市況を解説していただいた後、
第二部で後藤氏が自らの体験を踏まえて初心者向けの不動産投資法を語ります。
不動産のプロによる解説と先輩オーナー体験談の両方をオンラインで聞ける豪華な時間をお届けします。
株式会社オフィス野中 代表取締役／宅地建物取引士
大手マンションデベロッパーにて執行役員を歴任。
2003年、株式会社オフィス野中を設立。マンション購入に関する講演・執筆等多数。実需・投資ともに20年以上の経験を生かした、ユーザーサイドに立った厳しいマンション選択眼は多くのファンに支持されている。
若い頃、旅行などが好きでなかなか貯金できなかった経験をきっかけに、不動産投資をスタートし、自身でも投資用マンションを複数所有。
難しい内容もわかりやすく、ウイットに富んだセミナーは好評。年間100本近いセミナーで講演。
最近の主な著書・執筆等
「ワンルームマンション投資法」プラチナ出版、週刊住宅新聞社
「『売れる』『貸せる』マンション購入法」週刊住宅新聞社
住宅新報「資産運用ビジネス特集」 他多数
テレビ出演等
TOKYO MX TV他「ビジネス最前線 不動産による資産活用の今 」（2016年3月）、BS12〔TwellV(トゥウェルビ)〕「マンション投資 成功へのセオリー」（2014年12月）、「海外投資家も注目する東京の不動産」（2013年11月）、他ＡＣＴ ＯＮ ＴＶ等 多数
岐阜県出身。高校卒業後は、自衛隊のパイロット専門学校に入り、29歳まで自衛官として勤務。25歳で不動産投資をはじめ、「なぜこんなにいい運用をみんなやらないんだろう」との思いから、不動産の営業マンになることを決意。
転職時は「一番提案しやすい会社」を選びたいと都内大手企業の中から一番共感した「青山メインランドグループ」に決めた。
新築・中古のマンション2戸を保有するマンションオーナーとしての経験を活かし、会社員や公務員を中心に年間100人以上に不動産コンサルティングを行っている。「自分自身も不動産を持ってるので体験談も含めて、親身になって投資用不動産とはこういうものというのを伝えたい」
青山メインランドグループ
1988年設立、母体である青山メインランドをはじめとする総合デベロッパー。
入居率の高い首都圏（東京、横浜、川崎、大阪）の物件の販売、賃貸管理を行なっており、物件管理戸数は1万室超、支援オーナー様は7000人以上となる。
開発から販売、賃貸管理、アフターフォローまでをワンストップで行えることが特徴で、
資産運用型マンションのデベロッパーとして長きに渡り、安定的に駅近の立地や品質が高い物件を市場へ供給し続けている。
■第一部
2021年の不動産市況を読む（野中清志）
■第二部
元自衛官が語る、会社員・公務員のためのマンション投資術（後藤司）
不動産投資をスタートするに当たって気になるのが不動産価格、住宅ローン金利などの市場環境。
過去、数々の不況を乗り越えてきた業界歴豊富なプロが、このコロナ禍をどう捉えるべきか解説します。
すでに不動産投資を行っている方が、コロナ禍をきっかけに2件目、3件目を探すケースは非常に多いです。
2021年の不動産市況を踏まえて次の一歩を検討してみては。
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