資産運用において投資信託への投資を選ぶということは多くの場合、大きく増やさず、しかし、大きく減らしもせずという「中庸」の道を行くことを指します。攻めの運用を志向するなら個別株への投資配分を増やすでしょうし、減らさない運用を目指すなら個別の債券投資に資産の多くを費やすからです。本記事の狙いは、投資信託という金融商品の解説を通して、資産運用の初歩的な知識をお伝えすることです。長期＆分散投資で比較的安定した資産形成／運用を目指す方におすすめします。
投資信託を購入する前に知っておきたいこと
今さら聞けない「そもそも投資信託とは」
投資信託はその名の通り、特定の第三者のことを「信じ」、自分に代わって「投資」を「託す（他者に依頼する）」金融商品だ。投信という略称やファンドという英語名で呼ばれることもある。
もう少し詳しく説明すると、大勢の投資家から集めたお金を1つにまとめたうえで、金融の専門家（プロフェッショナル）が株式や債券などに投資する仕組みである。投資信託を購入すると、その代金が株式や債券などに投資する原資に充てられることになる。
そして、投資信託の時価（基準価額）は、投資した株式や債券などの値動きによって日々変化している。たとえば投資先の株式が値上がりすれば、それに伴って投資信託の基準価額も上昇する。
自分が購入した時点よりも基準価額が高くなっている場面でその投資信託を解約（売却）すれば、キャピタルゲイン（値上がり益）が得られる。具体的に得られるのは「（売却時の基準価額 − 購入時の基準価額 − 手数料）×購入口数」だ。
投資信託では、運用で得られた成果を個々の投資家の投資額（購入口数）に応じて分配するケースが多い（分配せずに再投資に回す方針の商品もある）。この分配金も投資家（購入者）が得られる利益で、こちらはインカムゲイン（利回り収益）と呼ばれる。
投資信託の運用では、集めた資金を複数の投資対象に分散投資することが原則である。特定の対象に資金を集中させると、想定通りに利益が得られた場合はいいが、逆に期待外れの結果（損失発生）となった場合のダメージが大きくなるからだ。
投資信託には投資対象の違いによって、さまざまなタイプに分類できる
投資信託の主な投資対象としては、国内の債券、海外の債券、国内の株式、海外の株式、国内のリート（不動産投資信託）、海外のリートなどが挙げられる。集めた資金をいずれの対象に投資するかは、個々の投資信託ごとに定められた運用方針によって異なってくる。
言い換えれば、投資信託は投資対象の違いによって、さまざまな種類に分類できるわけだ。たとえば、国内債券型、海外債券型、国内株式型、海外株式型、国内リート型、海外リート型などといった区別になる。
海外の債券や株式は、先進国と新興国でそれぞれの特性に違いがある。一般的には、先進国よりも新興国の債券のほうが利回りは高めのケースが多い半面、信用力が相対的に低いことから価格が不安定だといわれる。
株式もしかりで、先進国よりも新興国のもののほうが値動きは派手に（振幅が激しく）なりがちだとされる。つまり、好不調の差が大きくなる可能性が高いのだ。
こうした違いから、海外債券型は先進国債券型と新興国債券型、海外株式型は先進国株式型と新興国株式型に細分化できる。株式と債券の双方に投資しているタイプも存在しており、それらはバランス型と呼ばれている。
インデックス型とアクティブ型の特徴
投資信託は投資対象の違いとともに、運用方針の決定的な違いによっても区別できる。それがインデックス（パッシブ）型とアクティブ型だ。
インデックス型とは、常に基準価額が特定のインデックス（指数）に連動するように設計された投資信託のことを指している。インデックスとは市場の平均的な推移を示す指標で、日本の株式市場でいえば、日経平均株価がその代表例だ。
たとえば、日経平均株価に連動するインデックス型の投資信託に資金を投じておけば、同指数の上昇と同等の利益が得られる。つまり、市場の平均点（指数の動き）を着実に享受できるのがインデックス型の利点だ。
これに対し、アクティブ型は目標に定めたベンチマーク（特定の指数）を上回る収益を追求する方針を掲げている。インデックス型では、連動対象の指数を構成する銘柄をその構成比に応じて機械的に買い付けているが、アクティブ型ではベンチマークに勝つために投資対象の絞り込み（厳選）を行っている。
選択が的確であった場合はベンチマークの上昇をしのぐ収益を達成し、インデックス型への投資よりも大きな成果を得られるわけだ。しかし、必ずベンチマークに勝てる保証がないのも確かである。
プロのスポーツ選手にも力量に差があるように、投資の専門家による運用にも巧拙はつきものだ。目標を下回る結果に甘んじるケースも少なくないのが実情だ。コンスタントに平均点を達成できるインデックス型のほうが堅実との見方もある。
投資信託のメリット：少額から本格的な分散投資が可能
投資信託のメリットとして一番に挙げられるのは、プロに運用を任せられることだろう。自分自身で債券や株式などに直接投資を行う場合には、ある程度の金融リテラシーが求められる。それなりの経験を重ねなければ、安定的に収益を上げるのは難しいのが現実だ。
しかし、投資信託なら運用をすべて専門家に委ねられるので、初心者でも気兼ねなく投資を始められる。プロ任せだから、今後の経済動向や市場情勢、個別企業の業績推移などを自分自身で調査／分析する必要もない。
先に述べたように「イチかバチか」の集中投資ではなく、予想が外れた場合のダメージを抑える分散投資を心掛けるのが鉄則だ。とはいうものの、幅広い対象に効果的な分散投資を行うためには、まとまった資金が必要となってくる。
その点、投資信託は数千〜数万円といった比較的少額から購入できるにもかかわらず、資産家でも容易にはマネのできない規模で幅広い分散投資を実践できる。なぜなら、冒頭でも触れたように大勢の投資家から資金を集めているからだ。
つまり、プロに運用を任せて少額から本格的な分散投資を行えるのが投資信託のメリットであり、大きな魅力なのだ。
投資信託のデメリット：商品ごとにコスト負担が異なる
投資信託は預貯金とは違い、元本（最初に投じた金額）が戻ってくることを保証した金融商品ではない。投資対象の価格変動次第では、基準価額が購入時よりも安くなる可能性がある。
購入時よりも基準価額が安くなった局面で解約（売却）すれば、手元に戻ってくるのは元本よりも少ない金額となる。つまり、元本割れということだ。利益（運用成果）も投資対象の価格変動次第であるため、あらかじめ確約されたものではない。
投資信託は購入時に購入手数料がかかるものが多く、個々の商品によってその料率には違いがある。一方で、購入手数料を徴収しない投資信託もあり、それらはノーロードタイプと呼ばれている。
あらゆる投資信託で発生するのは、信託報酬と呼ばれる運用管理の手数料だ。こちらも個々の商品ごとに料率が異なっている。
他にも、一部の投資信託では換金する際に信託財産留保額と呼ばれる手数料が徴収される。運用で得られた収益はこれらのコスト負担の分だけ目減りするので、手数料設定もシビアにチェックしておいたほうがいい。
海外の債券や株式を投資対象としているタイプや「通貨選択型」と呼ばれるタイプの投資信託は、為替相場の変動が運用成果に影響を与えることになる（ヘッジと呼ばれる操作を行っているタイプは例外）。投資対象自体の価格は上昇していても、円高が進んで為替差損が発生して目減りしてしまったり、むしろマイナスになってしまったりすることも考えられる。
「リスク＝危険」ではない：投資信託におけるリスクとリターン
投資信託に関する説明でよく用いられるのがリスクとリターンという言葉だ。このうち、リターンは「運用によって得られた収益」を意味している。
一方、リスクはリターンと表裏一体の関係にあるもので、一般的な解釈とは違って「危険」を意味するものではない。投資の世界におけるリスクは「リターンの不確実性」のこと。これが高いほど、どの程度のリターンが見込まれそうなのかを予測するのが困難といえる。
つまり、リスクが高いとリターンのブレが大きくなるわけだ。さらにいえば、リスクが高いものは大きなリターンを得られる可能性がある半面、大きな損失を被る可能性も高くなる。
逆に、リスクが低いと発生する損失も小幅にとどまるものの、期待できるリターンは低くなる。世の中にローリスクでハイリターンを期待できる金融商品は存在せず、そのようなセールストークをささやかれた場合は詐欺と思ったほうがいいだろう。
「リターンの不確実性＝リスク」に結び付く要因としては、まず投資対象の価格変動が挙げられる。そして、株式や債券の発行元などの信用力や先述した為替相場、投資対象国の政治経済の情勢といったものもリスクに影響を及ぼす。
投資をするうえで重要な「ポートフォリオ」の考え方
ポートフォリオとは？ 特性の異なる投資対象を組み合わせるのが資産運用の基本
資産運用の世界では、特性の異なる投資対象を組み合わせて、幅広く分散投資を行うのが基本とされている。こうしていくつかの投資対象を組み合わせることを「ポートフォリオを組む」と表現する。
本来、ポートフォリオは「書類入れ」を意味する言葉だ。資産運用では「分散投資を実践するうえでの投資対象の組み合わせ」のことを指す。では、ポートフォリオを組むことには、どのようなメリットがあるのだろうか？
ポートフォリオを組むメリット：リスクを抑えながら安定的なリターンが期待できる
投資信託自体が分散投資を行っているとはいえ、1本の商品だけに的を絞ってしまうのは考えもの。たとえば、過去に国内株式を投資対象とする投資信託だけに資金を投じていた人は、日本経済がデフレに苦しめられていた局面では成果を得られなかったはずだ。
しかし、同じ頃に海外の株式を投資対象とするタイプや、海外の債券を投資対象とするタイプも購入していたなら、状況はかなり変わってくる。日本の株式市場は低迷していても、海外の株式市場は上昇が顕著だったり、日本の超低金利を尻目に高い利回りが得られる海外の債券が存在したりするケースが見られたからだ。
ポートフォリオを組んでさまざまな市場に分散投資を行っていれば、先に述べたように一部の運用が不振に陥っても別の好調によってカバーされることが期待でき、その分だけリスクが軽減される。そして、「リターンの不確実性＝リスク」が抑えられれば、おのずとリターンの安定化に結び付くわけだ。
ポートフォリオを組むことに向いている投資家は？ 一獲千金を狙う人以外は組むべき
バランスのいいポートフォリオを組んで分散投資を実践すると、集中投資のケースと比べてリスクを抑えられることは前述した通りである。ただし、分散すると集中投資のケースよりも期待できるリターンが低くなるのも事実といえる。
従って、リスクが高くてもいいからハイリターンを追求したいと考えている人は、ポートフォリオを組んで分散投資を心掛けると「物足りない結果」となるかもしれない。
おそらく大半の人たちは、高いリターンは魅力ではあるものの、むやみに高いリスクを取りたくないと考えているはず。だとすれば、イチかバチかの大勝負を挑みたい人以外はポートフォリオを組むのが望ましいといえよう。
ポートフォリオの具体的な組み方
「時間の分散」を図ってリスクを軽減 積み立ての予算と目的／目標を決めよう
おさらいするとーー、ポートフォリオを組む目的は、投資対象を分散してリスクを抑えることにある。実は、別の観点からリスクの軽減を図る方法も存在しており、それが「時間の分散」と呼ばれるものだ。
投資のプロであっても、売買のタイミングを見極めるのは難しい。まとまった資金があるからといって、プロではない一般の投資家が一度に全額を投入するのは危うい行為といえる。
相場の上昇がどこまで続くのかを完璧に予測するのは困難で、自分が手を出した途端に下落に転じるケースも珍しくない。そこで、少しずつ資金を投入していくのが「時間の分散」というリスクの軽減手法だ。
具体的に多くの人たちが実践しているのは、積立投資で毎月数万円ずつ特定の投資信託を継続購入していくというもの。毎月、定額で購入するので、相場が下がっている局面では相対的に多めの口数を、逆に上がっている局面では少なめの口数を買い付ける結果となり、高値圏において一括で資金を投入したケースよりも平均購入単価を抑えられる。
ポートフォリオを組んで投資対象の分散を図る前に、まずは自分が毎月投じられる積み立ての予算を考えてみよう。途中で増額も可能である。肝心なのは長く続けていくことだ。無理のない範囲で設定するのが賢明である。
同時に、目的（何のための資金を蓄えようとしているのか）と目標（いつまでにどの程度増やしたいのか）も明確にしておくことも大事だ。投資信託への積立投資は、長期のスパンで臨むのが大原則である。
投資対象を分散 公的年金の運用で用いるポートフォリオを参考にしよう
目的や目標、自分自身の性格（リスク許容度）などによって理想的なポートフォリオは異なってくる。ここでは、最もスタンダートな組み合わせと配分を考えてみよう。それは、公的年金の原資を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が実際に用いているポートフォリオだ。
GPIFが2020年4月から5年間にわたって適用する予定のポートフォリオは、国内の株式、国内の債券、海外の株式、海外の債券に25％ずつ均等に分散投資する組み合わせと配分になっている。折々の情勢に応じて多少の乖離は生じるものの、基本的には均等の割合を保つ方針だ。
このポートフォリオは、運用目標（実質的な運用利回り＝1.7％）を満たす最もリスクの低い組み合わせだという。金利低下で国内の債券利回りが低下したことを踏まえて、2020年3月までのポートフォリオよりもその比率を減らし、相対的に金利が高い海外の債券の比重を高めている。
公的年金の運用は、かなり慎重である。「4つの投資対象へ均等に資金を投じる」というのは非常に分かりやすい。これをベースに自分の目的／目標などを加味しながら、アレンジを加えていくといいだろう。
投資比率に対応したファンドを選ぶ 初心者はインデックス型の中から選ぶのがおすすめ
組み合わせと配分が決まれば、4つの投資対象を運用先としている投資信託の中から希望のものを見つけ出すのが次のステップとなる。選ぶ際にチェックすべきポイントは後述するが、非常に数多くの投資信託が出回っているので、特に初心者は途方に暮れがちだろう。
アクティブ型は本当にベンチマークよりも、高いリターンを達成できるのかどうかが不透明だ。過去の運用実績が目安になるとはいえ、今後も好調が続くと約束されているわけでもない。
こうしたことから、初心者や投資経験の浅い人はインデックス型に的を絞ったほうが無難だろう。市場の平均的な推移に連動した運用成果が着実に得られるし、対象の指数の推移をウォッチしていれば状況を把握できるので分かりやすいからだ。
投資信託を選ぶ際にはどこをチェックすべき？ 5つのポイントを確認しよう
希望の投資信託を選び出す際のチェックポイントは、（1）投資対象、（2）リスクとリターンのバランス、（3）リターンの源泉、（4）コスト、（5）運用資産の規模の5つだ。順に見ていくと、（1）では、どの国（日本、日本以外の先進国、新興国）のどのような市場（株式、債券、リートなど）に投資しているのかを確認する。
続く（2）では、（1）で判明した投資対象のリスクとリターンの度合いを調べる。同じ株式であっても先進国と新興国ではリスクとリターンが違ってくるし、債券も内外では利回りの水準が異なるうえ、海外のものは為替リスクも関わってくる。
（3）はついつい見逃しがちだが、何によってリターンがもたされるのかも重要なポイントだ。たとえば株式を運用対象としている投資信託には、値上がり益を追求しているタイプだけでなく、高い利回りの配当に着目して投資しているタイプもある。このような方針の違いがリスクとリターンの度合いにも影響を及ぼす。
（4）のコストは、当然ながら安いに越したことはない。できれば、購入手数料がかからないノーロードタイプの中から選びたいところだ。
信託財産留保額が発生するのはレアケースだ。しかし、保有中に必ず負担する信託報酬はシビアにチェックしておきたい。ベンチマークに勝つための調査／分析が不可欠で、運用に手間のかかるアクティブ型と比べて、インデックス型の信託報酬はかなり低めの料率のケースがほとんどだから、その点でも初心者は後者を選んだほうがいいだろう。
残る（5）も見逃せないポイントで、人気のない投資信託は資金がなかなか集まらず、繰上償還（途中で運用を打ち切って投資家に資金を返還）の恐れもある。競合する商品と比べて運用資産（純資産残高）の規模が大きく、なおかつ着実に増加傾向を示しているものは、積立投資で選択している人が多い証拠だともいえよう。
「性格別」おすすめポートフォリオ例
慎重派：国内債券／高配当株のような安定的な値動きの株式を中心に
預貯金では得がたいリターンが期待できる半面、相応のリスクもあるのが投資で、「あくまで余裕資金で臨む」のがセオリーとされている。余裕資金とは、特に使い道の決まっていないお金のことだ。
最悪の場合、損が出て、なくなってしまったとしても、諦めのつくお金で取り組むことをすすめる投資の教科書もある。もっとも、諦めのつく金額にはそれぞれの性格によって個人差が出てくるのも確かだろう。
たとえ所得水準が同じだったとしても、1万円の損失で悔やみ続ける人もいれば、100万円程度なら仕方がないと割り切ってしまう人もいるはず。いわゆるリスク許容度には、かなりの個人差があるわけだ。
預貯金だけの運用で増やせないのは重々承知だが、リスクはできるだけ抑えたいと考える慎重派の場合は、国内の債券、国内の高配当株式を投資対象としている投資信託のウエートを高めるのが無難だろう。国内の債券は利回りが非常に低いものの、リスクは極めて低いといえる。配当が高い銘柄は、株式の中で値動きが比較的緩やかになる傾向がある。
まず、先述したGPIFのポートフォリオで、国内の株式を国内の高配当株式に置き換えよう。そして、国内の債券35％、国内の高配当株式を30％、海外の株式15％、海外の債券20％という配分にすれば、期待できるリターンは均等比率のケースよりも低くなるが、リスクはかなり抑えられる。
積極派：高成長が期待されるグロース株や海外の株式に比重を置いて投資
リスクにひるまず、積極的にリターンを追求したい人は、海外の株式に高いウエートを置く一方、国内の株式はグロース（成長）株に特化している投資信託を選ぶのが一考だろう。グロース株とは、飛躍的に業績の拡大が続くことを期待されている銘柄のことだ。
期待を裏切られる可能性もあるものの、予想通りに高成長を遂げていけば、グロース株の株価は派手な上昇を記録しがちである。今後も世界経済は日本経済よりも高い成長を遂げていく可能性が高い。
こうしたことを踏まえると、積極派の人はGPIFのポートフォリオで国内の株式をグロース株に的を絞った投資信託に置き換えよう。そのうえで、国内のグロース株30％、国内の債券15％、海外の株式35％、海外の債券20％という比率にすれば、期待できるリターンが高くなってくる。
バランス派：ミドルリスク＆ミドルリターンを狙うバランスのいい配分を
リスクが高すぎるのは困るが、極端に守りを固めるのもつまらない人には、ミドルリスク＆ミドルリターンのバランス運用が向いているだろう。GPIFのポートフォリオと同じく、国内の株式、国内の債券、海外の株式、海外の債券に均等な割合で投資するものだ。国内の債券で期待できる利回りの低さが気になるなら、ミドルリスク＆ミドルリターンの投資対象と位置づけられている国内のリート（不動産投資信託）も加えて、国内の債券10％、国内のリート15％とするのも1つの手だろう。
20代、30代、40代……世代別のポートフォリオ構築で意識したいこと
20代：積極的な投資スタイルで失敗してものちのち挽回できる
先ほどは性格別のポートフォリオを考えてみたが、世代の違いによっても理想的な構成／配分比率は違ってくるものだ。繰り返し述べてきたように投資信託への投資は、長期スパンで臨むのが基本。投資の世界には「時間を味方につける」という言葉がある。
たとえば目先の株式市場は世界的に小刻みに上下動を繰り返し、大きく上がることもあれば正反対の方向に動くこともある。だが、長い目で見れば、世界経済は成長し続けることことが見込まれている。
20代の人々が老後を迎えるのはずいぶん先のことだ。投資に費やせる時間はたっぷり残されているといえる。人生の途中で相場が暴落するような局面が訪れたとしても、諦めずに投資信託への積立投資を続ければ挽回を果たすのも十分に可能なのだ。
こうしたことから、20代は株式のウエートを高め、積極的にリターンを追求しても差し支えがないといえよう。若いうちは収入が限られる。投資に回せる予算も相対的に少額となりがちであることも踏まえて、リターンが大きい株式投資に軸足を置いた運用を考えていこう。
30〜40代前半：投資のバランスを考える
20代の頃と比べて収入は増えたものの、結婚して家族が増え、住宅ローンの返済や子どもの教育費負担などもあって、家計における出費が大幅に増えるケースが多い30〜40代。「とても投資どころではない……」と思うかもしれないが、「継続こそ力なり」と思って積み立てをお休みしないことが賢明だ。
20代の頃よりも株式投資のウエートをやや下げるのが無難ではあるものの、それでも老後を迎えるまでには十分な時間があるので、期待できるリターンをあまり控えめにしないほうがいい。株式と債券（どちらも内外）の比率は3：2が目安だ。
40代後半〜：老後も見据えながら、最後の「資産形成期」を大いに生かそう
40代後半以降になると子どもが独立したり、繰り上げ返済で住宅ローンを完済するなどして、家計にゆとりが生じてくる。一方で、定年退職まで20年を切ることにもなる。老後のことを意識し始める時期ではないだろうか。
長期投資においては、加齢とともにポートフォリオのリスク許容度を下げていくのが基本といわれるが、「人生100年時代と呼ばれる長寿社会を迎えている今、定年後にも20〜30年といった時間が残されている。定年後も働き続ける人が急速に増えているのが現状だ。
従って、「最後の資産形成期」を迎えた40代後半〜50代は、30代の頃よりも株式のウエートを若干下げながらも、月々の積立額を増やして「減らさない資産運用」に力を入れたいところだ。そして、60代以降は逆に債券のウエートを高めてリスクを抑えるのが無難である。
リスク許容度で選ぶ「あなたにぴったりのファンド」
自分に合ったファンドはどうやって調べればいいのか？
自分にぴったりな投資信託を探し出すのは意外と簡単だ。まず、客観的な立場から投資信託の評価を行っているモーニングスターがWebサイトに設けている検索メニュー「ファンドを探す」の中から「詳細条件からファンドを選ぶ」のタグをクリックし、条件入力画面を開こう。
次に、カテゴリーの項目で自分が希望する投資先（国）と投資対象を選ぶ。そして、インデックスファンド区分の項目で、インデックス型の中から探したい人は「インデックスファンドのみ」を、アクティブ型から選びたい人は「インデックスファンドを除外」を、両方を見てみたい人は「選択なし」にチェックをつけて検索する。
他にもさまざまな条件を設定して絞り込むことが可能だが、ここまでに説明した3つのステップはどのようなタイプの投資信託を選ぶ際にも、最初に進むべき手順である。次から、リスク許容度別にファンドの探し方を見ていこう。
ローリスクにとどめて堅実に運用したい人向けのファンド例
リスクをできるだけ低く抑えたい人は、日本や欧米の先進国を投資先とし、具体的な投資対象は債券を中心とするのが無難だ。投資信託のタイプも、アクティブ型は選ぶのが難しいので、インデックス型に的を絞るのが賢明だろう。
ミドルリスクで攻めと守りのバランスを図りたい人向けのファンド例
ミドルリスク＆ミドルリターンがちょうどいいと考える人は、世界全体の株式市場（国際株式）や内外のREIT（不動産投資信託）をメインに考えるといいだろう。やはり、アクティブ型は取捨選択が容易ではなく、インデックス型にするほうが話は早い。
世界全体の株式市場に着目したのは、地域的に格差が生じる局面があったとしても、長期的には世界経済全体が成長していくことを期待してのことだ。
ハイリスクを承知で果敢に攻めたい人向けのファンド例
積極的にリターンを追求したいなら、メインのターゲットは世界最大の規模を誇る米国株式市場や、経済発展が目覚ましい新興国の株式市場、国内の株式なら小型グロース（規模が小さく、伸びしろの大きい成長企業）といったところが有力候補となってこよう。ここでは、アクティブ型で指数を上回るリターンを狙ってみたい。
まとめ
プロに運用を任せることができ、少額から本格的な分散投資を実践できる投資信託は、忙しくて自分自身では株式市場の動きなどをチェックする暇がない人や、投資のことはよく分からない人には非常に便利な投資商品だ。ただ、1つの商品だけに偏っているとその運用が不振だった場合のダメージが大きくなる。従って、タイプの異なる投資信託を何本か組み合わせてポートフォリオを築くのが定石である。
どれだけリスクが高くても一点勝負でハイリターンを狙いたい人でない限り、リスクを抑えるためにポートフォリオを組むのが大前提となってくる。若いうちは株式のウエートを高くしつつ、年齢を経るにつれてリスクとリターンのバランスを図っていくのが資産運用の基本だ。
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