1月13日、UAEのマズル―イ・エネルギー相は、アブダビで開催されたUAEエネルギーフォーラムで「シェールオイルが要因で供給過剰となっており、供給体制の修正が必要だ」と発言。また、サウジアラビアのアル・ワリード王子は12日、米紙USA Todayの取材に対し「原油価格は1バレル100ドルに戻ることはもう永遠にない」と述べた。
WTI原油先物は13日、2009年以来6年ぶりに1ドル45ドルを割り込み推移している。さらに13日、ゴールドマン・サックスが、原油価格の見通しを引き下げ30ドル台後半を予想するなど、原油価格の下落に一層の拍車がかかりそうだ。
日本でも大手商社や国際石油開発帝石などは原油価格の急落を受け、株価が重い。一方、ANAホールディングス <9202> や日本航空 <9201> は石油価格の下落が好感され、底堅い動きを見せている。消費者にとってはガソリン価格や灯油価格が下がるなど、生活には好影響の印象が強い。
今後、OPECの減産が先か、北米のシェールオイルの開発が鈍化するかが先か、世界を左右する原油の行方に各国が固唾を呑んで見守っている。
（ZUU online）
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