IT分野の市場調査大手であるガートナーは5月11日、日本企業を対象に行った IoT 分野への取り組みについての調査結果を公表し、半数以上の企業が IoT により自社の製品やサービスが変わると考えていることが明らかになった。IoT 普及のインパクトを多数の企業が感じていることが明らかになった格好だ。

同社の調査によれば、IT分野のベンダーおよびユーザー企業のうち、調査に参加したのは、従業員数が500人から1万人に上る規模の企業にととめる515人に対して調査が実施された。

ガートナーはその中で、「自社の製品やサービスそのものが変わる」と回答した企業が52.3％に上ることを指摘。多数の企業が今や、IoT による自社の変化をひしひしと感じていることが改めて明らかにされた。

さらに、同社は、企業がどのように取り組んでいるかを質問したところ「企画部門で取りまとめが始まった」が13.2％、「IoTの専門部署やグループができた」が8.5％となった。IoT の普及による自社のサービスと製品の変化を感じているのみならず、具体的な経営施策に反映させる準備も進みつつある様子が窺える。

調査結果についてガートナージャパンリサーチ部門の池田武史リサーチディレクターは、世界ではIoTを推進する体制を整えている企業が2割以上に上ることを指摘。「多くの日本企業にとって、IoTを実践する体制づくりが急務になっていることが浮き彫りとなった」との子コメントを同氏は明らかにしている。（ZUU online 編集部）

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