世界の時価総額TOP20をチェック！上位企業の特徴は？

株式投資ではしばしば耳にする「時価総額」。「時価総額の世界ランキング」など、投資先を評価する際にはぜひ参考にしたい数値です。時価総額の算出方法や、時価総額上位の企業について紹介します。
 

そもそも時価総額とは？

企業の価値を評価する指標といえば株価ですが、株価だけでは企業の経営規模までは比較できません。そこで参照されるのが「時価総額」です。

企業価値を表す

「時価」とはその日の市場における株価格のことで、時価総額は「株価×発行済みの株式数」で算出されます。上場株式数と発行済株式数が異なるときは、上場株式数に株価をかけた数値を時価総額とすることもあります。

株価が同じ企業であっても、発行済株式数が違えば時価総額が変わります。しかし時価総額を評価指標にすれば、数値が高いほど企業規模が大きく、会社全体の価値も高い評価をすることができます。シンプルかつ明確に企業価値を示せるのが時価総額なのです。

世の中に与える影響度の大きさ

時価総額の上位にある企業の多くは、私たちの生活になくてはならない商品やサービス、価値観を提供している企業です。雇用面や環境保全活動でも、社会に少なからず貢献していることでしょう。

また時価総額は、株式市場全体の動きを測るための数値である「TOPIX」に大きな影響を与えています。「TOPIX」は東証1部上場の全銘柄の時価総額から算出されるため、時価総額が大きい企業の影響を受けやすい指標です。一方「日経平均株価」は、東証1部上場企業の主要225銘柄の平均株価であるため、主要銘柄全体の動きを判断するのに適しています。

グローバル企業の時価総額

日本国内で時価総額1位はトヨタ自動車です。日本経済をけん引する、誰もが知る大企業です。しかし、世界を見渡すと、それ以上の時価総額を有する企業がたくさん存在しています。

世界の時価総額上位に日本企業が並んでいたのはすでに昔の話です。株式投資を成功させるには、世界に目を向ける必要がありそうです。

グローバル投資は分散効果を向上させる

投資の基本的な手法に「分散投資」があります。分散投資にはさまざまな商品に投資する商品分散や、一度に購入せず時間を分けて定期的に購入する時間分散、複数の通貨を組み合わせる通貨分散などいくつかの方法がありますが、いずれも1つの投資先の値動きによる資産全体への影響を小さくすることが狙いです。

外国株など、さまざまな国・地域の金融商品に投資するのが「地域分散」です。日本株のみの投資では日本の景気に左右されますが、外国株を持つことでリスクヘッジできる可能性があります。分散投資という観点からも、外国株は魅力ある投資対象であり、海外企業の時価総額にも関心を持つことが重要です。

国内／世界の時価総額ランキングは？

実際の時価総額ランキングはどうなっているのでしょうか。まずは国内ランキングから見てみましょう。

▽国内企業の時価総額ランキング

（2020年10月末時点）

国内時価総額はトヨタ自動車が断トツの1位ですが、続いてソフトバンクグループ、NTTドコモとIT・通信系の企業が上位にランクインしています。IT・通信系の企業が上位となる傾向は、世界の時価総額ランキングでも同様です。

▽世界の時価総額ランキング

（2020年11月時点）

世界ランキングでは、20社中13社を米国企業が占めています。いずれもよく名前を聞く企業で、日頃から商品やサービスを利用する機会も多いのではないでしょうか。まさにグローバルで活躍し、支持されている企業が並んでいます。

日本企業ではトヨタ自動車がようやく49位にランクインしています。1985年のランキングでは上位10社に住友銀行、三菱銀行や東京電力が、1999年にはNTTドコモとNTTがランクインしていましたが、近年は米国企業の強さが際立っています。

また、中国企業の勢いにも注目で、近年はアリババ・グループ・ホールディングやテンセント・ホールディングスなどのIT産業がランクインするようになりました。アメリカと中国は自国経済の規模が巨大なため時価総額が大きくなりやすい特徴があるとはいえ、アメリカと中国のIT産業の成長性は目をみはるものがあり、関心を持って見ていれば「次なるアップル」や「未来のマイクロソフト」にいち早く投資できるかもしれません。

外国株へ投資したいときの証券会社の選び方

外国株には、日本に居住する人でも投資できます。外国株投資に向いた証券会社は、どこに注目して選べばいいのでしょうか。

銘柄、コスト、情報コンテンツの充実度などで選ぶ

外国株投資を行うには、日本株投資と同じように証券会社での口座開設が必要です。また、証券会社によって取り扱い可能な国や銘柄数が異なります。

また、外国株投資では日本株投資にはないコストがかかることにも注意が必要です。主なコストに国内手数料と現地手数料があり、日本円で現地通貨を購入する際には為替手数料も必要です。税金も日本と現地の二重でかかりますが、現地課税については確定申告により外国税額控除を受けることができます。

外国株の運用には、各国の市場動向をしっかり掴むことが不可欠です。証券会社によっては、企業情報や業績予想なども日本語で提供していますし、動画コンテンツやセミナー開催などのサービスもあります。はじめて外国株に投資する人には、初心者向けのコンテンツの充実度はチェックしたいポイントです。

おすすめのネット証券3社

ネット証券大手は外国株の取扱いも多く、コンテンツも充実しています。口座開設から日々の取り引きまでをオンラインで完結できるのも魅力です。ここでは主要なネット証券3社の特色を比較してみましょう。2020年11月時点での、取り扱い国と銘柄数を比べてみましょう。

・おすすめのネット証券1：SBI証券

SBI証券は、取り扱い国が多いのが特徴です。これから成長が期待できるASEAN株も充実しています。提携している住信SBI銀行の外貨普通預金で両替をすると、円／米ドルの為替手数料（片道）が4銭になるといった特典があり、コストを抑えた外国株投資をしたい人におすすめです。

初心者向けのコンテンツも充実しており、「外国株式ゼミナール」では、外国株の魅力やメリット、手数料や税金など、外国株ならではの特徴について知ることができます。SBI証券の取り引き画面の操作方法も丁寧に説明されているので、株の売買が初めてでも安心です。

・おすすめのネット証券2：楽天証券

楽天証券の魅力の1つは「楽天経済圏」の恩恵を受けられることでしょう。普段からよく楽天のサービスを活用し、楽天ポイントを貯めている人なら、外国株取引でも楽天証券を利用することでさらにポイントを貯められるだけでなく、ポイントを使って投資することもできます。

手数料コースを「超割コース」にすることで、取引手数料の1％が楽天スーパーポイントで還元されます。さらに超割コースの大口優遇を達成するとポイント還元は2％となります。

外国株初心者向けコンテンツも、米国・中国・アセアン株それぞれにガイドする「外国株式取引入門」など充実しています。また、企業情報や業績予想などは日本語で表記されており、銘柄検索もカタカナで入力できるため、英語に自信のない人でも取り引きにそれほどの支障はないでしょう。

・おすすめのネット証券3：マネックス証券

（すべて2020年12月24日時点、編集部調べ）

米国株や中国株に特化しているのがマネックス証券です。その他の地域の取り扱いはありませんが、米国株と中国株の銘柄数はネット証券のなかでも群を抜いています。

取り引きコストの面でも、マネックスは優れています。米ドルについては買付時の為替手数料が無料で、さらにNISA口座で外国株を買付すると国内取次手数料も全額キャッシュバックされます。

コンテンツも充実しており、無料で利用できる「銘柄スカウター米国株」では、過去10年間の企業の売上高や営業利益などをグラフで表示できます。企業の株価や時価総額、配当利回りなどを一覧比較できる「銘柄比較機能」も便利です。

まとめ：時価総額をチェックして、世界の有望企業に目を向けよう

株式投資をするうえで、時価総額をチェックすることは企業の価値を正しく見極めるためにも非常に重要です。そして、日本だけでなく世界の企業にも目を向けるようにすると、優良な投資先を見つけられる可能性が広がります。

時価総額上位20位中、7社がIT系企業となっており、多くはさらなる上昇傾向を示しており、投資先としての可能性も大きいといえそうです。ネット証券を活用すれば取引コストも抑えられますし、各社の傾向を踏まえて口座開設すれば、より希望にあった投資ができることでしょう。

融資型クラウドファンディング「COOL」を活用すれば、最低1万円から円建てで値動きのない 手堅い利回り投資をすることができます。

・平均利回りは4.5％（税引前）＊23年10月時点
・3ヶ月〜12ヶ月程度の短期運用ができるファンドが多数
・円建てで株のような値動きなし
・最低1万円から投資が可能

過去には、高級焼肉店やすっぽん・フカヒレ店の優待券がもらえる特典付きファンドや、 より安心感のある保証付きのファンド等、申し込みが多く募集開始直後に満額となったファンドもございます。

気になるファンドの投資機会を見逃さないためにも、まずは口座開設をしておきましょう。

詳細＆無料口座開設はこちらから！

【関連記事】
・日本の三大財閥「三菱・三井・住友」グループの全ぼうとは
・海外移住に人気の国ランキング！1位のマレーシアに移住するにはいくらかかる？
・日本人の貯金と投資の割合は？ビジネスパーソンの約4割が資産運用を実践
・少子化加速、今さら聞けない「少子化で引き起こる不安ごと」5つ
・増税で手紙・はがきが値上げ 古い値段のはがきや切手は使える？