暗号通貨取引所比較ランキング 暗号通貨取引所比較ランキング

Point①
取扱通貨数

Point②
取引手数料

Point③
最小取引単位

暗号資産取引所を選ぶ3つのポイント

暗号資産 (仮想通貨) の取引所を選ぶポイントは、「取扱通貨数」「取引手数料」「最小取引単位」の3つだ。
ここでは、この3つのポイントに着目して、暗号資産取引に対応している国内の全27の金融機関の中から厳選した10社をランキング形式で紹介していこう。
※2021年3月23日更新

暗号通貨取引所を選ぶ
3つのポイント

Point①
取扱通貨数

Point②
取引手数料

Point③
最小取引単位

記事では、「取扱通貨数」「取引手数料」「最小取引単位」のポイントに着目して、暗号通貨取引に対応している全27の金融機関のなかから厳選した10社をランキング形式で紹介していこう。
※2021年3月23日更新

取扱通貨数 取引手数料
15通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
500円相当額 当日中

おすすめポイント

Coincheckの
おすすめポイント

Coincheckではビットコインをはじめとする有名な暗号通貨から、リップルやモナコインなどのマイナーな暗号通貨まで取り扱っている。
さらに、これら15通貨は約500円から購入可能だ。初心者でも小額かつ手軽に始めることができる。

とにかくシンプルで使いやすいアプリであることが特徴だ。最短10秒で簡単に購入可能で、スマホ1つで暗号通貨の投資を完結することができる。
2019年12月には274万ダウンロードを突破し、多くのユーザーに満足な取引を提供している。

Coincheckは東証一部上場企業であるマネックスグループ株式会社の子会社により運営されている。Coincheckと聞くと、2018年1月に起きたNEM流出事件を思い浮かべる方もいるかもしれない。
しかし、この事件を受けセキュリティ面が大幅に飛躍した。運営元もマネックス証券グループに変わり、セキュリティ対策はさらに強化された。右肩上がりなユーザー数を見てもわかるように、コインチェックの信頼度は非常に高い。


取扱通貨数 取引手数料
12通貨 販売所:無料
取引所:0.01~0.15%
最小取引単位 口座開設日数
販売所:0.00000001BTC
取引所:0.001BTC
当日中

おすすめポイント

bitFlyerの
おすすめポイント

2020年1~4月におけるビットコインの取引量では国内第1位を獲得。多くの投資家も使用し、信憑性も高い。
取引所でも希望の価格でスムーズに取引ができるだろう。

bitFlyerでは様々な手数料が無料だ。販売所では全通貨の売買手数料が無料だ。また、ビットコインFXの手数料が無料であるところもポイントだ。

万が一のハッキングに備えて、国内最大級の最大500万円という補償を用意している。投資家との通信では、金融機関よりも強固な暗号化技術を利用しているため、セキュリティ面も安心だ。


取引通貨数 取引手数料
11通貨 販売所:無料
取引所:0.01~0.15%
最小取引単位 口座開設日数
0.001BTC 当日中

おすすめポイント

DMM Bitcoinの
おすすめポイント

DMMグループにて培われた高度なセキュリティ面が特徴だ。暗号通貨を攻撃リスクの低いオフライン環境で管理し、リスクを限りなく抑えた出庫体制をとっている。
安定稼働のサーバーで、二段階認証と4種類の選べる承認方法を用意している。

レバレッジ取引を使用することで、資金効率を上げ利益を大きく増やすことができる。CoincheckやbitFlyerではレバレッジ取引ができないが、DMM Bitcoinでは最大4倍のレバレッジ取引を行うことができる。

初心者からプロトレーダーまでカバーする充実の取引ツールが用意されている。4分割チャートで比較表示をしたり、設定したレートで通知を送ることもできる。自分好みにレイアウトを変えることで、一番使いやすい取引画面で取引ができる。


取扱通貨数 取引手数料
12通貨 Maker:0.01%
Taker:0.05%
最小取引単位 口座開設日数
0.0001BTC 当日中

おすすめポイント

GMOコインの
おすすめポイント

初心者でも簡単に、最低1000円から積立投資ができる。ビットコインだけではなく、イーサリアムやリップルなどの人気アルトコインへの積立投資も可能だ。
積立はいわゆるドルコスト平均法と呼ばれる投資方法で、一度に1万円分購入するよりも10ヶ月間、毎月千円分購入することでリスク分散ができる。

ステーキングの導入により、暗号通貨を保有しているだけで利益を得ることができるようになった。2021年現在はテゾス(XTZ)のみの対応となっているが、保有数量や日数に対し年率3〜6%の報酬が得られるのは大きい。

通常の暗号通貨取引所では、販売所形式か取引所形式のどちらか、または両方を採用している。しかし、暗号資産FXを採用しているところは少ない。暗号資産FXを使用することで、IFDやOCOといった注文方法が使用できたり、売りからの取引を行うことも可能だ。


取扱通貨数 取引手数料
3通貨 無料
最小取扱単位 口座開設日数
0.0001BTC 翌日

おすすめポイント

SBI VCトレードの
おすすめポイント

皆さんも何度もSBIという名前を目にしたことはあるのではないだろうか。多くの金融系・投資系サービスを展開するSBIグループによる暗号通貨取引所である。SBIグループの持つノウハウにより、セキュリティが圧倒的に充実している。

SBIグループのサービスである住信SBIネット銀行とSBI VCトレードを連携させることで、即時決済が可能になる。投資資金の入金や利益を出勤する際は手数料無料ですぐに決済することができる。

VC TRADE LD(貸暗号資産)サービスを利用することで、保有しながら利益を得ることができる。自身の保有する暗号通貨をSBI VCトレードに貸し出すことで、数量と期間に応じた利用料を受け取ることができる。


取扱通貨数 取引手数料
6通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
500円以上 翌日

おすすめポイント

BITPOINTの
おすすめポイント

MT4は世界中の金融機関750社以上で採用されている取引ツールだ。MT4にはチャートやテクニカル指標が多数用意されており、オリジナルのテクニカル指標をプログラミングすることも可能だ。自由度の高い売買システムを提供することで、上級者から高い支持を集めている。

BITPOINTでは現物取引やレバレッジ取引、FX取引の取引手数料などが無料だ。取引手数料が無料なため、リップルなどのアルトコインも業界トップクラスの安さで購入することができる。

MT4などがあり、一見上級者向けの取引所に見えるが、初心者にもおすすめだ。小額から取引を始めることができるため、無理ない金額でスタートできる。


取扱通貨数 取引手数料
5通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
0.001BTC 当日中

おすすめポイント

Liquid by Quoineの
おすすめポイント

暗号資産/暗号通貨を100%コールドウォレットで管理することで、オフラインで安全に管理されている。他にも、厳重な出金管理を行っており、セキュリティは万全を期している。

キャッシュ(QASH)はリキッド(Liquid)を運営するコイン(Quoine)により独自開発された暗号通貨だ。Liquid by Quoineでキャッシュを使うと、取引手数料が50%削減される。リキッドが提供するサービスではキャッシュを使用することができる。

リキッドは他の取引所と比べ、10分の1程度のスプレッドだ。スプレッドやチャートの形は各々の取引所により違う。そういった中で、FX対応をしていたり、販売所と取引所が入り乱れていたり、かつ価格の変動が激しい暗号通貨はしばしばスプレッドが広くなってしまう。
スプレッドが広いと、価格が大きく下がり買い増しをするときに、スプレッドがネックになり希望価格で購入できなくなる可能性もある。そういった複雑な事態に巻き込まれずに、かつ狭いスプレッドで利益をあげることができる。


取扱通貨数 取引手数料
5通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
0.001BTC 翌日

おすすめポイント

TAOTAOの
おすすめポイント

暗号通貨を買うと、出先でも自分の持つ暗号通貨の価値・価格を確認することが増えるだろう。TAOTAOのスマホアプリはとにかく初心者に優しい設計がされており、損益状況を一目で確認することができる。

TAOTAOは最先端のセキュリティであるWAFを導入しており、アプリケーションの情弱性をつく攻撃から守っている。暗号通貨の管理方法もコールドウォレットで、かつ出金時には複数人の承認が必要な仕組みをとっている。

二段階認証を設定しておく必要があるが、不正ログインなどで不正出金が起こった場合、最大100万円までの補償を用意している。


取引通貨数 取引手数料
5通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
0.0001BTC 翌日

おすすめポイント

ディーカレットの
おすすめポイント

単体の暗号通貨でも、複数の暗号通貨を組み合わせてでも、電子マネーへのチャージが可能。メンテナンスの時間を除き、365日時間や場所を問わずにチャージができる。

ディーカレットではディーカレット自身が持つ暗号資産と、お客様が持つ暗号資産を分別管理している。お客様専用のコールドウォレットで暗号資産を管理しており、安心だ。

資本参加している企業として、三菱UFJ銀行や野村証券ホールディングス、伊藤忠商事やビックカメラなど、名だたる大企業達が資本参加しており、投資家への信頼感にも繋がっている。


取扱通貨数 取引手数料
6通貨 無料
最小取引単位 口座開設日数
0.001BTC 当日中

おすすめポイント

BITMAXの
おすすめポイント

普段使用しているLINEから簡単にアクセスができ、かつ口座開設も簡単だ。LINE Payとも紐づけることができ、普段メッセージを確認するように暗号通貨を確認することができる。

LINE Payで本人確認ができている場合、口座開設はすぐに終えることができる。思い立ってから取引までの時間が短く、取引をしたいときにすぐ取引を行うことができる。

BITMAXの売買手数料は無料で、入出庫にかかる手数料もゼロだ。そのうえLINE Payを利用すると、日本円の入出金に発生する手数料が110円(税込み)となる。LINE Payは24時間、登録済みの銀行口座から残高チャージが可能なため、入出金も手軽に行える。


暗号資産取引所Q&A

Q

暗号資産(仮想通貨)を取引するまでの流れは?

A

暗号資産(仮想通貨)を始めるまでは大きく次の4つのステップを踏むことになります。 ①資金を用意する、②取引所を選ぶ、③取引口座を開設する、④通貨を決める、⑤売買する 通貨選びももちろんですが、取引所ごとに手数料やサービスが異なるので、自分に合った暗号資産(仮想通貨)取引所をしっかり選ぶことが大切です。

Q

暗号資産(仮想通貨)口座開設の費用と口座維持手数料はいくらかかりますか?

A

このページで紹介している暗号資産(仮想通貨)取引所は、基本的に口座開設費、口座維持手数料はかかりません。

Q

暗号資産(仮想通貨)でかかる手数料にはどんなものがある?

A

暗号資産(仮想通貨)でかかる手数料は、主に「取引手数料」、「入出金手数料」、「入金・送金手数料」、「口座開設・維持手数料」の4つです。また販売所取引の場合には、買いと売りの差である「スプレッド」が実質的な手数料としてかかることになります。

Q

暗号資産(仮想通貨)の口座開設までどれくらいの日数がかかりますか?

A

最短で10分程度で開設できる暗号資産(仮想通貨)取引所もありますが、審査状況などによっても変わるため、数日から1週間程度と見ておくのがいいでしょう。買い時を逃さないためには、余裕を持って暗号資産(仮想通貨)取引口座を開設しておくのがおすすめです。

Q

異なる複数の暗号資産(仮想通貨)取引所で口座を作ることはできますか?

A

はい、可能です。ただし、多くの場合1つの取引所で複数の口座を開設することはできないので注意しましょう。取引所によって取引できる通貨や手数料が異なるので、複数の取引所を持っておくのもいいでしょう。

Q

暗号資産(仮想通貨)投資はいくらあれば始められる?

A

暗号資産(仮想通貨)取引所にもよりますが、bitFlyerのように最低取引量の小さい仮想通貨取引所であれば100円程度からでも始めることができます。暗号資産(仮想通貨)は他の投資商品よりも変動が大きい傾向にあるため、まずは小さい金額から売買を始めてみるのがいいでしょう。

Q

セキュリティを破られて不正出金されない?

A

もちろん100%不正出金されない保証はありませんが、最近ではどの取引所も以前よりセキュリティ対策を強化しているため、安全性は高くなってきたと言えるでしょう。また一部取引所では不正出金された場合の補償も用意しているため、不安な人は不正出金への補償を用意している暗号資産(仮想通貨)取引所で口座を開設するのがおすすめです。

Q

暗号資産(仮想通貨)の販売所取引と取引所取引って何?

A

暗号資産(仮想通貨)の販売所取引とは、投資家が取引所相手に暗号資産(仮想通貨)の購入・売却を行う取引方法です。一方取引所取引とは、取引所を仲介して投資家同士が売買を行う取引方法です。取引所取引の方が注文方法の幅が広く、手数料も抑えられる傾向にありますが、初心者ならまずはシンプルな販売所取引で慣れていくのがいいでしょう。

Q

暗号資産と仮想通貨って何が違うの?

A

仮想通貨と暗号資産は基本的には同じものを指しています。法改正によって、2020年5月から「仮想通貨」の呼称が「暗号資産」に変わったため、現在では「暗号資産」が正式名称であると言えます。

Q

暗号資産(仮想通貨)に税金はかかる?

A

暗号資産(仮想通貨)での年間の利益が20万円を超えた場合には、確定申告が必要になります。取引で出た利益だけではなく、暗号資産(仮想通貨)での決済での利益も課税対象のため注意しましょう。また暗号資産(仮想通貨)にかかる税金は、株やFXの取引にかかる税金とは区分が異なり、一律の税率ではなく給与などの他の所得との合算で税率が決まる方式となっています。