導入後、社内での事業推進のスピードが向上。

次々と新規事業を立ち上げ、成功へと導くための“鬼速PDCA”

株式会社オーエフ

代表取締役会長西山 統 氏

取締役社長西山 耕平 氏

取締役岩崎 辰哉 氏

インタビュアー江口 伸二(株式会社ZUU)

インターネット黎明期の1990年に、インターネットの常時接続サービスを立ち上げ、大きく成長した株式会社オーエフ。住友不動産をはじめとした大手デベロッパーと契約し、「インターネットサービスがマンションについてくる」という今では当たり前のインフラサービスを、他社に先駆けて作り上げた。

インフラ事業に始まり、IoT,Webサービスなど次々と新規事業を立ち上げ、現在では業種を問わず、住宅などの都市環境、商業施設や病院などの公共事業、さらには自治体・学校・教育機関にも多角的に展開。オーエフホールディングスとしてITサービスグループを築いている。鬼速PDCAを導入した背景や、導入後の社内変化について伺った。

導入のきっかけ

PDCAを実行するためには、理論だけではなく、確かな方法論に基づいた「仕組み」が必要。

代表取締役会長 西山 統 氏

西山統代表取締役会長鬼速PDCAの考え方は、開催されていた勉強会(鬼速PDCA勉強会)で知りました。そこで色々と教えていただいて、鬼速PDCAの考え方に共感しました。PDCAについて理論だけ知っている人は多いですが、実践方法をきちんと理解している人は少ないことを、今までの体験から実感していました。

鬼速PDCAのどこがすごいかというと、計画から改善までのサイクルをきちんと回すための仕組みが、誰でも実践できる方法論として確立されていた点ですね。
私が「PDCAの実践」を唱えても、いざ実践するのは難しいと感じていたのですが、「なるほど、こういう風にやればいいのか」と腑に落ちる形で、きちんと示されていました。

導入を決めたのは、そのシステムに共感できたことが大きいかもしれません。自分で言うのもなんですが、私の頭の中身は常にPDCAなんです(笑)。 新しく実践したいことが、私の頭の中にはたくさんあるんです。思い付いたらすぐに挑戦して、どんどんPDCAを回して、何がダメだったか、何が良かったかを検証していく。だからこそ、オーエフグループはいろいろな事業を立ち上げることができたと思っています。

IT業界は変化が早く、常に新しいトレンドが生まれています。例えば弊社の創業事業は、インターネットマンションに関連する事業ですが、これはまだインターネット黎明期だった時代に、動きを先読みしたからこそ、ぐんぐん売上が伸びたんです。

けれどやはりこの事業だけでは、頭打ちになるんですよ。市場の成熟も早く、トレンドも変わる。事業拡大し続けることを考えると、新しい事業を常に立ち上げて、PDCAを回しながらチャレンジしていく必要があるんです。グループ会社のスマートシェアも、そのひとつのチャレンジの形ですね。オウンドメディアや、インフルエンサーという概念が生まれ始めた段階でいち早く目をつけ、成長することができました。

例えば、今は5Gが話題になっていますが、もうすでに6Gまで見えてきているんですよ。6Gになったら何が起こるかというと、通信に電気がのると言われています。Wi-Fiにつながれば、充電できる時代がくるんです。IoTはまだまだ進化するといわれていますが、それに合わせた新たなビジネスアイデアがすでにあります(笑)。その実現にも鬼速PDCAが活用できるのではないかと思います。

導入後の変化

新規事業を成長させ続けるために導入。
組織全体のPDCAに変化が生まれていった。

鬼速PDCAを導入する前の課題感と、導入後の社内の変化について教えてください。

社員たちが頑張っていないとは思いません。むしろ、すごく努力してくれている。でも、私に報告が来るときに「がんばっています」、「これをやりました」だけでは、前に進まないんですよね。やってみてどうだったのか、次のアクションはどうなるのか。鬼速PDCAでいうところの「課題」を相談してほしいのですが、社員に上手く伝えられずにいました。

そんな現状を変えるため、鬼速PDCAの導入を決めました。導入後は大きな変化が生まれたと思っています。まず報告の方法が変わり、全員が「課題ファースト」で会話をするようになりました。また、MindMapを提示しながら自分の考えを可視化して話すので、議論がどんどん進むようになりました。

鬼速PDCAでいうところの“因数分解”された状態で議論に入るので、社員が何をどう検討したのか、どうしてこの考え方が良いと思ったのか、すぐに理解できます。「この観点が抜けているのでは?」、「こう考えたらどうか」と建設的な議論をできるようになりました。

今ではこの議論のやり方が幹部だけではなく、オーエフの社員にも浸透してきているようです。社員全員が「課題ファースト」で会話し、課題を分解しながら鬼速PDCAを回していくことで、事業全体のスピードが上がっていく。私たちの事業を進める“仕組み”になってきたということかもしれません。弊社は新しい組織体制に移行し、主力企業であるオーエフのすべての運営を社員たち自身で行うことになりましたが、非常に安心して任せられるようになってきました。

鬼速PDCAの効果

鬼速PDCAによって、経営会議や組織体制を変革。
鬼速は私達の事業をドライブさせてくれるパートナーのような存在。

取締役社長 西山 耕平 氏

鬼速PDCAの実践プログラムについては、どんな感想を抱きましたか? 導入後の効果についても教えてください。

岩崎取締役正直、最初に西山(統会長)から鬼速PDCA (実践プログラム)を受講するように言われたときは「いつもの研修かな」と思ったんです。講義が中心で少しワークがあるような。

でも実際のプログラムは思っていた以上に実践の機会が多く、講義とのバランスも良かったと思います。例えば、“因数分解”を実践する前に鬼速PDCAの基本的な考え方を教えていただきました。聞くだけでも大きな発見がありましたが、実際に“因数分解”をした時のことが強く印象に残っています。事業課題を発見するためにMECEで分解しようとすると、息詰まる点がたくさんありました。そんな時には、PDCAエンジニアの方が一緒に分解してくださったので進めやすかったです。

西山耕平社長鬼速PDDAの中に、「KPIからKDIに落としこむ」という考え方があります。KDIとは、自分たちのなすべきことを「行動」として設定すること。自分たちの売上のKGIを分解していって、KPIに落として、何をすべきかを洗い出す。これも頭では理解できても、実践するのは難しいですよね。事業全体を分解するとなると、個人を対象に行うのとは違い、様々な角度から物事を分解する必要があるので。

取締役 岩崎 辰哉 氏

岩崎取締役PDCAエンジニアの方から「この角度で分解してみてください」など様々な視点をいただきながら一緒に事業を分解し、徐々に取り組むべき課題が見えてきました。そこが他社のプログラムと最も違うところかもしれません。よくあるコンサルティングでは、理想論や考え方だけを言われることもあります。

けれど事業をしている側からすれば、「それができたら苦労しないよ」と思うこともあるんです。私たちの事業を一緒に分解し、見つけられなかった課題を導き出していただけるのは、非常に良かったと思います。できる限り私たちと同じ目線に立ちながら、客観的な視点も入れてアドバイスしていただきました。

西山耕平社長本当にそれはありがたかったです。事業の優先順位から一緒に議論し、実際にそれを形にすることができました。弊社で組織体制を刷新するタイミングが、鬼速PDCAの実施後すぐだったのですが、その時にも組織課題を“因数分解”して最適な組織体制を考えました。鬼速PDCAがなかったら、組織をどう構築していくのか、何を優先するべきなのかという議論はできなかったと思っています。鬼速は、私たちの事業推進に欠かせないパートナーであり、今後も継続支援をお願いしています。

岩崎取締役経営会議にも入っていただいて、会議自体のアドバイスもいただきました。私たちの経営会議は当時KGI、KPIという以前に「そもそも目標はなんだっけ?」という確認作業からスタートしていたのですが、これを鬼速PDCA式にアレンジし、会議を設計してもらいました。今ではスピードが圧倒的に違います。

全員がMindMapを開き、課題の共有・発見から始まり、解決策やネクストアクションについて有意義な議論を進められるようになっています。これはすごい変化ですね。経営メンバー以外にも徐々に浸透しているので、今後を見据えて全社で進めることを検討するタイミングかもしれないですね。

西山耕平社長組織体制が変わり、徐々に基盤が安定してきています。このタイミングで鬼速PDCAが全社共通の仕組みになれば、さらに事業推進のスピードが上がっていくのではないでしょうか。今後も、ぜひ一緒に取り組んでいきたいと思っています。

西山耕平社長、西山統会長、岩崎取締役

企業情報

株式会社オーエフ
本社所在地
〒105-0022 東京都港区海岸1-11-1 ニューピア竹芝ノースタワー14F
代表者
代表取締役会長 西山 統
事業内容
ソーシャルメディアプロモーションツール、Eコマース、集合住宅向け付加サービス、太陽光発電メンテナンス、24時間監視業務、コンタクトセンター・フィールドサポートソリューション、システム開発ソリューション[Web・アプリ他]、施工&工事ソリューション、ネットワーク&サーバーソリューション
企業サイト
https://www.o-f.jp

※記載されている役職やインタビュー内容、数値や所在地等は取材当時(令和2年度)のものです。

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