新型肺炎コロナウィルスへの不安が広がり、世界的に株価が急落した後、安値で買うには準備を怠りなく進めることが投資の機会を逃さない一手と言えそうだ。

ＪＰモルガン・アセット・マネジメントの重見吉徳グローバル・マーケット・ストラテジストは、中国や他の国々での新型肺炎の感染拡大は夏ごろには収束し、経済活動が再開すれば、世界的に株価は回復に向かうと見込む。目先は不透明感が強い中、株の安値拾いに加え、幅広い分散投資の姿勢も必要と言う。

重見氏は27日、ZUU onlineとの電話インタビューで、「先行き不透明感があり、目先はボラティリティー（変動率）の高い相場が続く」としながらも、「中国で感染者数の伸びが鈍化しており、生産も少しずつ再開している。いずれ生産活動が再開することは否定できない。感染者数が落ち着き、人・物が移動すれば、経済にとって良い。収束の確認が、株価の回復するタイミングになると思う。夏ぐらいには感染は和らいでいるのではないか」と述べた。

同氏は、「米国株・社債は過熱感があったため、リスク要因が台頭して、調整しやすい状況だった。まだ調整余地があってもおかしくない。安値で株を買うことを考える人もいるが、一気に株を買い上げても大丈夫かは、新型肺炎の収束の確認が必要だろう」と説明した。

さらに各国政府の対応策の重要性を挙げ、「中国では資金繰りが悪化した企業につなぎ融資を供給する必要がある。財政出動・金融緩和の声も聞こえるが、金利が下がっても、生産・設備投資を通じて景気を刺激することにはつながらず、短期的には一喜一憂の局面があると思う。日本政府も２週間程度の大きなイベント開催の中止・自粛を求めている」と指摘した。

パニックにならず、資産運用の継続を

その上で、「１−２か月で収束すれば、金融市場も大丈夫だろう。少し時間はかかるが、株価が回復することは十分にあると思う。やや楽観的な見方だが、景気後退まで見ている人は多くない。株を安値で拾いたいと下がった局面では押し目買いが入っていくると思う。まだ予断は許さないものの、パニックにならず、資産運用を継続すべきだ」と説明した。

もっとも、分散投資による慎重な姿勢も強調した。同氏は、「株だけでなく、ディフェンシブな金融商品に分散投資をするのが良いと思う。日本株は、インバウンド需要や業績に左右される景気敏感株が多い。日本株だけでなく、米国など世界の高配当株、社債、投資適格債、国債、不動産投資信託（REIT）、投資信託などに分散投資するのが良いのではないか」と語った。

相場の天井や底の判断は非常に難しく、ピンポイントで当てられるものではないが、常に確認とタイミングを忘れずに・・・。