仮想通貨（暗号資産）・ビットコインの今後を予想！最新情報を追う方法から、長期的な将来性を解説

2017年から2018年にかけて価格が急騰し、“第一次仮想通貨ブーム”を先導したビットコイン。その後、価格が急落に転じたことでブームは下火となりつつあります。しかし、2020年の終わりごろから再び上昇をはじめると、2021年11月には１ビットコイン＝770万円台まで暴騰。“第二次仮想通貨ブーム”と呼べる相場が到来しています。2022年6月現在では再び200万円台まで下落しています。はたして、今後ビットコインの相場はどう動いていくのでしょうか。著名人の発言や予想などを踏まえながら、ビットコインの将来を探ります。

仮想通貨（暗号資産）の価格を予想する方法とは？

現在、仮想通貨（暗号資産）市場には非常に多くの銘柄が存在し、2022年6月現在CoinMarketCapには9000以上の銘柄が紹介されています。日々新しい銘柄が生まれ、その一方で消えていく銘柄もあるため、正確な実数について把握することは不可能です。また、仮想通貨（暗号資産）は生まれてからまだ日が浅く、株式や債券といった歴史のある金融商品と比べると、明確な分析手法が確立されていない面もあります。

ビットコインの値動きによる影響が大きい

では、仮想通貨（暗号資産）の値動きをどのように予想すればいいのでしょうか。数多くある銘柄の一つ一つを分析し、値動きを予測するには非常に困難です。まずは代表的な銘柄に注目してみましょう。ビットコインは時価総額ベースで全体の約45％のシェアを占める（2022年6月24日時点）、仮想通貨（暗号資産）最大の銘柄であり、仮想通貨（暗号資産）市場全体に大きな影響を与えます。時価総額2位のイーサリアム（ETH）のシェアが15％程度（2022年6月24日時点)なので、いかにビットコインが突出しているかがわかるでしょう。

仮想通貨（暗号資産）市場に与える影響力の大きさを考えると、ビットコインの動向をチェックすれば、仮想通貨（暗号資産）市場の全体像が見えてくると言えます。もちろん、銘柄ごとの特性や発生するイベントによって差は出てくますが、国内の大手暗号資産取引所のアナリストも「ビットコインの動向に仮想通貨（暗号資産）市場全体が大きく引っ張られるため、ビットコインの動向をチェックすれば、全体の大まかな流れや動きを知ることができる」と指摘します。

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AIによるビットコインの価格予想をチェック

ビットコインの値動きを予測する方法の一つが、AI（人工知能）による分析です。AI独自のアルゴリズムによってチャートを分析し、値動きを予測するというものです。これらの予想はビットコインの実際の価格によって変動します。

具体的に、AIによる価格分析で知られる米国の Coin Price Forecastでは、2022年6月24日現在、2022年末のビットコインの価格を1BTC＝1万8,883ドル（約254万円）と予想。同様に、やはりAI予測で知られるDigitalCoin では、2022年内の高値を2万9,510ドル（約397万円）と予想しています。2022年6月24日現在、1BTCの価格が約286万円なので、2022年内に関しては、大手のAIは双方とも上昇を予想しているわけです。

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企業の予想をチェック

仮想通貨（暗号資産）業界では、以前から「ビットコインの10万ドル超え」がフォーカスされてきました。その議論の中でも有力と言えるのが、世界最大級の投資銀行である米ゴールドマン・サックスです。ゴールドマン・サックスは以前からビットコインに関する強気の予測を打ち出してきましたが、2022年の年初にも「今後、ビットコインが（資金の逃避先の1つである）金のシェアを奪うと仮定すれば、今後5年で10万ドル強に値上がりする」と分析しました。また、同じく米国の投資銀行大手ＪＰモルガンも、長期的には15万ドルに上昇すると予測しています。米アップルの共同設立者であるスティーブ・ウォズニアックは2022年3月、ビットコインの価格が最終的に10万ドルに達するとの予測を披露しました。

冒頭に紹介したように、ビットコインの価格は昨年11月に一時1BTC＝800万円に迫る水準まで急騰しましたが、その後は急落に転じ、2022年5月には300万円代後半で推移しています。この急落を通して、JPモルガンのアナリストなどの「2022年内に10万ドル到達」との見方は揺らいでいるとも考えられます。もっとも、5年、10年という長期スパンでみると、AIにせよ専門家の分析にせよ、「ビットコイン10万ドル超え」の実現は可能という予測が少なくないことは確かです。

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投資家や著名人の発言に注目する

“投資の神様”と呼ばれる米国の著名投資家ウォーレン・バフェットは2022年5月、「ビットコインには25ドルも使いたくない」と発言しました。そのほか、事あるごとにビットコイン、ひいては仮想通貨（暗号資産）を否定する発言をしています。バフェットは「自分が理解できないものには投資しない」スタンスを貫き、91歳までに10兆円を超える資産を築いたことで知られていますが、バフェットにとってデジタルデータの一種であり目で見ることができない仮想通貨（暗号資産）もまた、「自分が理解できないもの」と認識しているのでしょう。

その一方で、その「目に見えない部分」が評価され、仮想通貨（暗号資産）の価格が大きく上昇してきたのもまた事実です。

では、具体的に「目に見えない部分」とは何なのでしょうか。仮想通貨（暗号資産）の将来性に関わる部分として挙げられるのが、決済手段としての機能です。ビットコインなど主要な仮想通貨（暗号資産）は、円やドルといった自国の通貨に代わる決済の手段としての役割が期待されています。仮想通貨（暗号資産）で世界の最先端をいく米国では、バーガーキングやケンタッキーフライドチキン、タコベルといった外食チェーンに加え、コンビニや大手薬局など、決済に仮想通貨（暗号資産）を導入する企業が続出しています。仮想通貨（暗号資産）の売買や現金の引き出しができる「ビットコインATM」の設置も進んでいます。また、2021年には米アマゾンが仮想通貨（暗号資産）による決済を導入すると一部で報じられたことが話題となりました。

さらに、著名高級ブランドのルイ・ヴィトンやグッチが仮想通貨（暗号資産）ビジネスへの参入を表明するなど、仮想通貨（暗号資産）を決済に導入する企業、あるいは仮想通貨（暗号資産）ビジネスに乗り出す企業を挙げれば枚挙にいとまがありません。前述のような世界中でサービスを展開する企業が仮想通貨（暗号資産）決済を導入すれば、当然、その影響も世界中に広がります。今後も、仮想通貨（暗号資産）を決済、あるいは国内外への送金手段として活用が広がっていくのは確実な情勢です。「利用したい」「買いたい」と考える人が増えれば、その仮想通貨（暗号資産）の価値が高まり、結果として価格の上昇につながります。

日本では、仮想通貨（暗号資産）による決済を取り入れる企業はビックカメラなどごく一部の販売店に限られています。コロナ禍によって現金の受け渡しではなく、クレジットカードや電子マネーで会計する人が増えており、その点では、日本でも仮想通貨（暗号資産）による決済が普及する土壌は整備されつつあるかもしれありません。しかし、「仮想通貨（暗号資産）」自体の普及が進んでいない日本では、まだ仮想通貨（暗号資産）決済の導入が自社の付加価値につながりにくいため、浸透するには時間がかかりそうです。

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仮想通貨全体の長期的な将来性・見通しを解説

そもそも、ビットコインやイーサリアムに代表される仮想通貨（暗号資産）がここまで注目され、かつ大きな値上がりが期待される理由とは何でしょうか。個別の銘柄によって理由もさまざまですが、大まかにいってしまえば「どれだけ社会や人々の生活に浸透し、活用されるか」が大きなポイントになりそうです。仮想通貨（暗号資産）の価格は株式などと同様、その銘柄を買いたいと考える人が多ければ上がり、反対に売りたいと考える人が多ければ下がります。「社会への浸透度」や「活用度」が上がると考える人が増えれば、その仮想通貨（暗号資産）を買いたいと考える人も増え、価格が上昇するという流れです。

ビットコインの過去の値動きをおさらい

ここで、ビットコインの過去の値動きの経緯を見てみましょう。ビットコインの価格は2017年から2018年にかけて大きく上昇し、ビットコインは“第一次仮想通貨ブーム”の先導役となりました。ただ、その当時は仮想通貨売買の市場やルールの整備が不十分で、「価格の急上昇」のみが注目されるという、いわば投資ではなく投機に近い状態で推移していた側面が強区ありました。それゆえ、価格の下落とともにブームも離散しました。

ビットコインの価格が2020年の秋頃から上昇を開始すると、再び仮想通貨（暗号資産）への注目度も上がり始めます。2020年11月頃からは上昇スピードが加速し、当時140万円台だった価格は、1年後の2021年11月に800万円近くまで5倍超に暴騰しました。時価総額は、当時のドル円のレートで140兆円近くまで膨らみます。ビットコインの価格急上昇を背景に、その他の仮想通貨（暗号資産）も一斉に買われ、仮想通貨（暗号資産）全体の時価総額は340兆円まで拡大することになりました。東証の時価総額の合計が700兆円強（2022年5月25年時点）といえば、仮想通貨（暗号資産）市場の大きさが実感できるかもしれません。

2018年の第一次ブームの時と比べると、取引市場やルール、規制などの整備が進んだことで、投資家の姿勢も徐々に「投機」から「投資」への色合いが濃くなりつつあります。もちろん、いまだに仮想通貨（暗号資産）の値動きの大きさを意識した値幅取り＝投機目的の取引も少なくないでしょう。しかし特にビットコインやイーサリアムの仮想通貨（暗号資産）２強については、資産運用の一環として保有資産の中に組み入れる投資家が増えているものと思われます。その理由の一つにビットコイン投資の多様化がありますが、これについては後述します。

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決済手段に導入する企業が続出

仮想通貨（暗号資産）の値動きを見る上で、「どれだけ社会や人々の生活に浸透し、活用されるかが大きなポイントになる」と述べました。これは、仮想通貨（暗号資産）が一部の銘柄（米ドルを裏付けとしたテザー、金の実物を裏付け資産として保有するゴールドトークンなど）を除けば、実物資産の裏付けがないことに起因します。株式や債券であれば、その企業の業績や保有する資産の裏付けを持ちますが、基本的に、仮想通貨（暗号資産）にはそれがありません。では、何が仮想通貨（暗号資産）の価値を担保しているかというと、「仮想通貨（暗号資産）から派生するプロジェクトの内容」や「使い勝手の良さ」といった、目に見えない部分の要素になります。

ゲームやメタバースの世界に見る仮想通貨（暗号資産）の将来性

もう一つ、仮想通貨（暗号資産）には独自のプラットフォームを形成し、その価値を高めている銘柄があります。現在、「ブロックチェーンゲーム」と呼ばれる、ブロックチェーン技術を活用したゲームの発売が相次いでいますが、それらのゲーム内では仮想通貨（暗号資産）の一つであるNFT（非代替性トークン）が用いられています。そのため、ゲーム内で獲得したアイテムなどを自分だけの資産として保有することが可能です。NFTは、美術品やスポーツのトレーディングカードといった分野でも活用が進んでおり、中には数百万、数千万円という価格で取引される作品もあります。

2021年３月、米国のデジタルアーティストBeepleのNFT作品「Everydays – The First 5000 Days」が米国の著名オークションハウスに出品され、NFTアートとしてはこれまでの最高額となる79億円で落札されました。今後も、アートやゲームの世界を中心に、仮想通貨（暗号資産）が普及するのは間違いないでしょう。これも、プラットフォームを形成する仮想通貨（暗号資産）の価値を高めることにつながることが予想されます。

さらに、昨年頃から急浮上してきた「メタバース（巨大仮想空間）」も、仮想通貨（暗号資産）の高付加価値化を促進させることになりそうです。メタバースとは、日本語訳の「巨大仮想空間」が示すように、デジタルで形成されたバーチャルな空間のことを表します。同空間では、すでに土地や不動産が販売され、小売企業などが出店するなど活況ぶりに拍車がかかっています。昨年10月、米国のフェイスブックが社名を「メタ」に変更し、メタバース事業に社運をかけることを打ち出しました。

カナダのコンサルタント会社の調査によると、メタバースの市場規模は2020年時点の477億ドルから年４割程度のペースで成長し、2028年には8300億ドルの規模に達すると主張しています。メタバースは、世界で最も成長が期待されている市場の一つです。メタバースの成長と仮想通貨（暗号資産）はどう関係するのかというと、メタバース内の取引による決済は、主に仮想通貨（暗号資産）で行われます。つまり、メタバース市場の成長は、仮想通貨（暗号資産）の需要増加に直結するわけです。

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代替通貨としてのビットコインの可能性

ここまで仮想通貨（暗号資産）全体の将来性について述べてきました。ここからは仮想通貨（暗号資産）の中でも、ビットコインの将来性に絞って触れていきましょう。ビットコインの強みといえば、やはり仮想通貨（暗号資産）市場における圧倒的なシェアが挙げられます。この強みによって期待されるものが、「代替通貨としての役割」です。

中米のエルサルバドルは昨年9月、世界で初めてビットコインを法定通貨に採用しました。加えて、2022年4月には中央アフリカ共和国もビットコインを法定通貨に採用することを発表しています。日々のボラティリティ（価格の変動率）が大きいビットコインを自国の通貨と定めるには大きなリスクがともなうため、IMF（国際通貨基金）はエルサルバドルにビットコインの法定通貨を中止するよう警告しています。実際、2022年11月以降のビットコインの急落によって、同国はデフォルト（債務不履行）の危機に陥っているといわれています。

新興国では、政治不安や物価高騰などを背景に、自国通貨に対する国民の信認度が低い国が少なくありません。このような自国通貨の弱さが、ビットコインの需要増加につながっています。昨年11月以降の仮想通貨（暗号資産）の相場急落によって、この動きにブレーキがかかる可能性はありますが、ビットコインが自国通貨の“救世主”として、さらに普及が進む可能性も十分あります。

エルサルバドルがビットコインを法定通貨に採用すると発表した際には、ビットコインの価格は一時的に急騰しました。今後、エルサルバドルや中央アフリカ共和国に追随する国が出てくるかどうかは不明ですが、ウクライナへの侵攻によって自国の通貨が不安定なロシアでは、ビットコインの需要が高まっているといわれています。ロシアのケースを見ても、今後は政情が不安定な新興国を中心に、ビットコインの需要が拡大していく公算は十分あるでしょう。

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ETFなどによる投資の多様化

ビットコインの需要が高まる要因の一つに、投資方法の多様化があます。昨年2月、カナダの証券取引所にビットコインのETF（上場投資信託）が上場した。また、同年10月には紆余曲折はあったものの、米国でビットコイン先物を対象としたETFが上場を果たしています。ビットコインの現物を保有するには、そのためのセキュリティーを整備する必要があますが、投資信託やETFであれば、管理コストやセキュリティーの整備を取引所や販売所、証券会社などの金融機関に依存することができるため、気軽にビットコイン投資が可能になるわけです。

仮想通貨（暗号資産）アナリストによると、「ビットコインに投資する手段が多様化されることで、それらの金融商品を通してビットコインを保有する企業が明らかに増えている」という見方があります。ビットコイン関する発言がビットコインの相場自体に影響する米テスラ社長のイーロン・マスク氏のようなビットコインのファンはレアケースですが、今後もビットコイン投資の多様化を背景に、米実業界でもビットコインに投資する企業、あるいは個人が増加する傾向が続くでしょう。これも、ビットコインの価格を押し上げる要因の一つになりそうです。

マイニングの上限による需要の高まり

ビットコインに限らず、仮想通貨（暗号資産）は「マイニング（採掘）」作業によって発行されます。マイニングとは、仮想通貨（暗号資産）の膨大な取引記録を管理・記載することです。その作業の報酬として仮想通貨（暗号資産）が支払われます。ビットコインも日々マイニングをする「マイナー」と呼ばれる人たちによって発掘されていますが、ビットコインは発行の上限（総量）が2100万ビットコインと定められており、昨年12月にはその発行上限の90％に到達しました。残りの10％は、2140年にマイニングされるといわれています。つまり、今後は新たなビットコインの供給が減るということです。モノの値段は総じて需要と供給のバランスで成り立つため、供給が減れば、その分ビットコインの価値も上がることが予想されます。このテクニカルな要因も、ビットコインの価値が上がる裏付けになります。

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世界情勢、世界経済の「大きな流れ」をチェックすることが大切

ここまで述べてきた内容を見ると、「ビットコインの将来は明るい」と捉えられるでしょう。しかし、短期～中期的には、ビットコインの価格が急落する可能性はあります。前述のように、ビットコインは2021年11月から2022年5月にかけて、半値以下に暴落しています。急落の理由はいくつか考えられますが、最も大きい要因と思われるのが、米国の金融政策でしょう。

米国の中央銀行に相当するFRB（米連邦準備制度理事会）は、昨今のエネルギー価格の高騰によるインフレに対処するため、金融緩和から金融引き締め（政策金利の引き上げ）に転換しました。要は、市場にお金をばらまくのを止め、ばらまいたお金を回収する姿勢に転じたわけです。金融引き締めによって景気を冷まし、物価の上昇を抑えようとしているわけですが、これによって、これまで上昇を続けていた米国の株式相場は急落しています。

株式相場は、基本的に大きなリターンを期待する資金（リスクマネー）の増減によって上下します。政策金利の引き上げによってリスクマネーが縮小し、それが株式相場（特に高成長が期待され、割高に買い上げられていた銘柄）を大きく引き下げた格好です。

リスクマネーが市場に流入する状態を「リスクオン」、反対に流出する状態を「リスクオフ」といいます。仮想通貨（暗号資産）に関しても、株式相場と同様、そのリスクオン・オフの状況が相場に大きく影響します。ロシアのウクライナ侵攻による地政学的リスクの増加、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱など、リスクマネーを縮小させた要因は複数あますが、根本的な要因は、やはり米国の金利引き上げでしょう。

こうしたマクロな世界情勢の変化は、チャートを見ているだけではつかむことができません。大手の仮想通貨（暗号資産）取引所や販売所では、チャート分析もできるアプリを用意しているので、そのチャートによって買い時や売り時を判断するのも一手ではあります。ただし、ビットコインをはじめとした仮想通貨（暗号資産）の大きな流れをつかむためには、ある程度、世界経済や株式市場の動向などをチェックするべきです。そうすれば、チャートだけを見ているより、より正確にビットコインの価格の上下を占えるようになるでしょう。専門家のような分析力は必要ありません。あくまで「大きな流れ」をつかめばOKです。

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