マネックス証券とSBI証券を徹底比較！米国株でおすすめなのはどっち？

SBI証券とマネックス証券は両社とも米国株の取引に強みを持つ証券会社です。米国株を中心に投資しようと考えている人は、高機能ツール「米国株銘柄スカウター」が利用できる上に、米国株買付時の為替手数料も無料になるマネックス証券がおすすめです。米国株以外にも投資したい人は9カ国の株式を取り扱っているSBI証券をおすすめします。

SBI証券とマネックス証券の比較一覧

SBI証券で口座を開設する

マネックス証券で口座を開設する

あるいは、まずは2社とも開設してみて自分が使いやすい証券会社をメイン口座、もう1社をサブ口座にするのもおすすめです。

米国株に挑戦する初心者はマネックスがおすすめ

国内株と米国株の取引に限る場合はおすすめの証券会社はマネックス証券です。マネックス証券なら「銘柄スカウター」という個人投資家に人気の高機能分析ツールを利用することができます。

過去10期以上の長期業績をグラフ表示させたり、過去10年間の業績や直近の四半期業績・アナリスト予想など高度なスクリーニング機能を利用することで、自ら米国株を分析して投資先を吟味する力がつきます。個人投資家になりたいけど米国株に詳しくなりたい初心者はマネックス証券を選びましょう。

また、情報サイトについては両社とも充実しています。

マネックスであれば米国で最も権威のある金融メディアの1つであるバロンズが配信している「バロンズ・ダイジェスト」や世界でも有数の金融機関であるJ.P.モルガンが協力している個別企業のアナリストレポートを提供しているので、米国株の学習の心強い味方になることでしょう。

マネックス証券で口座を開設する

米国株取引の手数料はSBIとマネックスの両方とも安い

米国株の取引は、SBI証券とマネックス証券両社が力を入れている分野です。ETFやADRを含めると、SBI証券は6,000銘柄以上（2022年11月27日時点）、マネックス証券は5,000銘柄以上（2022年11月27日時点）を取り扱っています。

米国株の取引手数料はSBIとマネックスの両社に差はありません。

為替手数料（円から米ドルへの両替）は両社ともに25銭ですが、マネックス証券では米国株買付時に限り為替手数料を無料とする措置を2019年7月8日から継続中です（2022年10月21日時点、12月以降に見直しの可能性あり）。

SBI証券では住信SBIネット銀行と連携しており、住信SBIネット銀行で米ドルに両替すると6銭（2022年10月21日時点）になります。両替した米ドルは定期自動入金サービスでSBI証券に手数料無料で入金可能です。住信SBIネット銀行への米ドルでの出金手数料も無料なので、米国株を売却して円に両替するときの為替手数料はSBI証券のほうが安くなります。

ここまで見ると、SBI証券と住信SBIネット銀行の組み合わせが最も米国株取引のコストを抑えれるように見えますが、必ずしもそうではありません。なぜなら、頻繁に米国株を売買する人は米国株を売却後は米ドルのまま預けることができるからです。つまり、米国株を取引する毎に円⇔米ドルを往復する必要はなく、米ドルを円に両替するのは出金するときや日本株を買う時だけで良いのです。

米国株取引をする際に、頻繁に円へ両替する予定がないならマネックス証券、頻繁にドルと円の両替をする可能性が高い場合（日本株と米国株の両方に投資する人など）はSBI証券がおすすめです。

米国ETFに投資したいならSBIがおすすめ

米国ETFに投資したい場合はSBI証券を選びましょう。SBI証券の「SBI ETFセレクション」銘柄なら米国ETFの買付手数料が無料です。インデックスファンドでも採用されている有名な指数に連動する株式ETFや債券ETFなどが対象になります。

【SBI ETFセレクション対象銘柄一覧】

・VT：バンガード トータル ワールド ストックETF
・VTI：バンガード トータルストックマーケットETF
・VOO：バンガード S&P 500 ETF
・QQQ：インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF
・SPYD：SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF
・VGT：バンガード 米国情報技術セクター ETF
・EPI：ウィズダムツリー インド株収益ファンド
・AGG：iシェアーズ コア 米国総合債券市場 ETF
・GLDM：SPDRゴールド ミニシェアーズ トラスト
・IYR：iシェアーズ 米国不動産 ETF

参照：SBI証券「SBI ETFセレクション」

マネックス証券も「米国株ETF買い放題プログラム」で一部の米国ETFの買付手数料（税抜）を米ドルでキャッシュバックしていますが、消費税分（買付代金の0.045％）はキャッシュバックされません。

1米ドル＝135円とした場合、住信SBIネット銀行でかかる為替手数料は両替金額の0.044％（2022年10月21日時点）となるため、為替手数料を考慮してもSBI証券のほうが安くなります。

米国以外にも色々な外国に投資したいならSBIを選ぼう

米国株以外の外国株の取引は、SBI証券が圧倒しています。マネックス証券は中国株のみ取引できますが、SBI証券なら米国、中国を含む9ヵ国の外国株が取引可能です。

米国株だけでなく新興国にも投資したい人やかなりニッチな米国株式にも投資したい人におすすめです。

取引手数料については、中国株に限ればマネックス証券のほうが安くなります。外国株は中国株しか取引しないならマネックス証券が、中国株以外の外国株の取引をしたい人はSBI証券がおすすめです。

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国内株の取引ならSBIのほうが安い

国内株の取引は、どの証券会社でも取扱数に大差ありません。100株単位での取引なら、東証に上場している全ての銘柄を取引できます。

手数料については、単元未満株（100株未満）の取引以外はSBI証券のほうが安いです。単元未満株をメインに取引するならマネックス証券、単元株（100株単位）の取引をメインにするならSBI証券を選びましょう。

IPO投資するなら取扱数の多いSBIがおすすめ

IPO銘柄は、SBI証券が圧倒的な実績数を持っています。2021年実績で122社となっており、マネックス証券の66社と比べて2倍近い差があります。手数料については、応募や買付は無料となっており、売却時の手数料は国内株式の手数料と同様です。

IPO銘柄は取り扱いのない証券会社では買えないので、実績数の多いSBI証券のほうがおすすめです。ただし、IPO銘柄の当選確率は一般的に低く、当選しなければ買うことすらできません。

当選確率を上げるには、複数の証券会社から申し込んだほうがよいでしょう。IPO銘柄は、申し込む会社数に制限はありません。SBI証券は「IPOチャレンジポイント」という制度がありますが、マネックス証券は完全平等抽選を行うなど、証券会社によっても抽選方式は異なります。

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ポイントサービスはSBIの方が充実

ポイントサービスはSBI証券のほうが自由度が高いです。マネックス証券ではマネックスポイントが貯められますが、ポイント投資はできません。貯められるポイントもマネックスポイントのみです。

SBI証券は貯めるポイントをTポイント、dポイント、Pontaポイント、Vポイントの4種類から選べます。ポイント投資もTポイント、Pontaポイント、Vポイントの3種類から選べます。ポイント投資を考えている人はSBI証券がおすすめです。

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マネックスはクレカ積立の還元率が1.1%と高水準

SBI証券、マネックス証券の両方でクレカ積立ができます。マネックス証券はマネックスカードでクレカ積立ができ、還元率が1.1％です。SBI証券は三井住友カード、タカシマヤカード、TOKYU CARDの3種類でクレカ積立ができます。

SBI証券のクレカ積立の最大還元率はTOKYU CARDの4.0％（2023年以降は3.0％）となりますが条件は厳しく、年会費無料で条件なしで受けられる最大のポイント還元率は三井住友カード（NL）の0.5％にとどまります。

SBI証券のクレカ積立で利用できる三井住友カードはカードのランクによってポイント還元率が異なり、ゴールドカードなら1.0％です。三井住友カードゴールド（NL）なら年会費は通常5,500円ですが、年間100万円以上の利用で年会費が永年無料になるので、条件を達成できるならマネックス証券と遜色ない還元率になるでしょう。

クレカ積立のポイント還元率を優先するならマネックス証券、ポイント投資を含めて考えるならSBI証券がおすすめです。

銀行と連携するとSBIは金利が0.01%になる

証券会社を利用するときは投資資金が必要になるため、入出金のための銀行との連携も考えたほうがよいでしょう。以前は銀行から入出金を手動で行い、証券口座内に資金を入れてから株式や投資信託へ投資する必要がありましたが、SBI証券や楽天証券ではネット銀行との連携を実施し、入出金手続きなしで証券投資ができるようになっています。

SBI証券は住信SBIネット銀行との連携サービスであるSBIハイブリッド預金を利用することで、金利が0.010%つきます。これは例えばメガバンクなどで通常の円普通預金を利用した場合の10倍です。

マネックス証券には同様のサービスが存在しないため、銀行と連携してお得にお金を預金したいならSBI証券がおすすめです。

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提供ツールは両社とも充実している

両社ともさまざまなツールを提供しています。国内株式のツールが充実しているのはマネックス証券、投信積立やiDeCoのツールまで幅広く提供しているのはSBI証券になるので、何をメインに取引するかによって使い分けるとよいでしょう。

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一般NISAならSBIがおすすめ

一般NISAは投資できる商品の幅が広いことが魅力なので、証券会社を選ぶ際は取扱商品の多さに注目すると良いでしょう。おすすめはSBI証券です。

一般NISAはSBI証券が2,653銘柄（2022年11月27日時点）、マネックス証券が1,278銘柄（2022年11月27日時点）でSBI証券が倍以上あります。インデックスファンドの銘柄数も、SBI証券が462銘柄、マネックス証券が320銘柄でSBI証券のほうが多いです（2022年7月22日現在）。

つみたてNISAはSBIが商品充実度が高い

つみたてNISAの銘柄数も、SBI証券が183銘柄、マネックス証券が154銘柄でSBI証券のほうが多くなります（2022年7月22日現在）。

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iDecoでもSBI証券がおすすめ

iDeCoは、実績や加入者数でSBI証券が圧倒しています。15年の運用実績があり、加入者数はNo.1です（2022年3月SBI証券調べ）。対象銘柄数もSBI証券が38銘柄、マネックス証券が27銘柄となっており、SBI証券のほうが充実しています（2022年7月22日）。

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口座開設キャンペーンで比較

マネックス証券の口座開設キャンペーン

・米国株信用取引口座申込スタート記念！200ポイント&手数料2ヵ月間キャッシュバック

2022年6月26日より申込受付を開始した米国株信用取引でのキャンペーンです。米国株信用取引を全くしない人であっても、米国株信用取引口座の開設だけでマネックスポイントが200ポイント獲得できます。米国株信用取引サービスは2022年中に開始予定なので、早めに口座開設しておくといいでしょう。

マネックスポイントはdポイント、Tポイント、Pontaポイントなどのポイントに交換して使えます。交換単位も概ね100ポイント以下のため、使いやすいです。

・マネックスカード ポイントアップキャンペーン【アプラス主催】

マネックスカードで投信つみたて（クレカ積立）を利用している人が対象になるキャンペーンです。通常のお買い物でマネックスカードを利用すると、ポイント還元率が1.0％から1.2％に上がります。

投信つみたてをしなければいけないので口座開設で適用されるキャンペーンではありませんが、エントリーだけでマネックスポイントを1ポイントもらえます。

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SBI証券の口座開設キャンペーン

・新規口座開設で100ポイントプレゼント

キャンペーンではなく常設のポイントサービスです。口座開設の申し込みとポイントサービスの申し込みをすると100ポイントもらえます。Tポイントは初回ログイン後、dポイントとPontaポイントはID連携が完了すると獲得できます。

・SBI証券のポイント投資ご紹介プログラム

紹介者が紹介フォームから専用URLを発行し、そのURL経由で被紹介者（個人かつ成人）が口座開設してTカード番号を登録すると、紹介者はTポイントが1人あたり5,000ポイントもらえます。有効期間は専用URL発行から60日以内になるので注意しましょう。

最大3人紹介でき、1万5000ポイントまでもらえます。被紹介者と紹介者が相互に紹介しあうことはできませんが、紹介された人が新たに別の人を紹介すれば同様にポイントがもらえます。

口座開設のキャンペーンが常設されているSBI証券のほうが分かりやすいです。ただし、米国株信用取引サービス開始の前日まではマネックス証券のほうが獲得できるポイント数が多いので、どちらも大差ないといえるでしょう。

口座開設は無料で維持費もかからないため、マネックス証券とSBI証券双方に口座開設してもデメリットはありません。

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マネックス証券→SBI証券に米国株は移管できる？

SBI証券が取り扱う米国株式や米国ETFなら、マネックス証券から移管できます。取扱銘柄数はSBI証券のほうが多いので、よほどマイナーな銘柄でない限り移管できるといってよいでしょう。移管の手順は以下の通りです。

SBIが移管手数料を全額負担してくれる

SBI証券では、「米国株式の移管手数料全額キャッシュバックキャンペーン」を恒久化しています。以下の手順で手続きすると、移管手数料のキャッシュバックが受けられます。

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逆にSBI証券→マネックス証券に移管することは可能？

マネックス証券への米国株式や米国ETFの移管も、マネックス証券が取り扱う銘柄ならできます。移管の手順は以下の通りです。

【米国株式移管入庫手続きの流れ】

・移管したい銘柄がマネックス証券の取扱銘柄であるかどうか確認
・移管元証券会社（SBI証券）に外国証券移管依頼書を請求し、提出
・手続き終了後、マネックス証券の預かりに移管した外国株式が表示

参照：マネックス証券「入庫について（他社→当社への移管）」

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