暗号資産（仮想通貨）やめとけは間違い？その根拠や安全な取引所を紹介

暗号資産（仮想通貨）に投資しようとすると、周りから「やめとけ」と反対されることがあります。しかし、反対する人の多くは、「暗号資産（仮想通貨）はよく分からない」「なんだか危険そう」など根拠のない理由で反対しているケースが多いです。

暗号資産（仮想通貨）は、仕組みやリスクを正しく理解して投資すれば、安全に利益を出すことが可能です。また、ボラティリティの高さから、他の金融商品と比較して元手が数十倍、数百倍に化ける可能性を秘めており、夢のある投資といえるでしょう。

暗号資産（仮想通貨）のリスクや対策方法、安全に投資するためのポイントを解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

暗号資産（仮想通貨）が「やばい」「やめとけ」と言われてしまうワケ

最初の暗号資産（仮想通貨）は、2009年に誕生しました。大きく話題になったのは2020年から2021年にかけてということもあり、株式や債券などの伝統的な金融商品と比べると、比較的新しい投資対象です。

そのため、暗号資産（仮想通貨）のことを実はよく分かっていない人は少なくありません。人間は、よく分からないものに対して警戒心を抱くものです。理解しようとしないまま「暗号資産（仮想通貨）はやばい、やめとけ」と暗号資産（仮想通貨）投資に反対する人がいます。

しかし、「分からない」という理由で投資対象から外してしまうのは、もったいないことです。実際に、きちんと暗号資産（仮想通貨）の仕組みを理解して投資をスタートした人の中には、資産を数十倍、数百倍、数千倍に増やした人もいます。

暗号資産（仮想通貨）にはたくさんの種類があるため、今から始めても資産を増やせる可能性は十分にあります。

ビットコインをはじめとした暗号資産（仮想通貨）への投資が周囲から反対されやすい理由と、注意すべきリスクを解説するので、対策方法をしっかり理解して投資をスタートしましょう。

簡単に稼げるので中毒性が高いから

暗号資産（仮想通貨）は、運が良ければ「すぐに稼げる」ため、中毒性が高いというリスクがあります。ビギナーズラックで運良く大金をつかんでしまい、「暗号資産（仮想通貨）投資は簡単だ」と勘違いしてしまう人がいます。そして、暗号資産（仮想通貨）の仕組みを深く理解しないまま投資を続けると、結局はどこかで損をしてしまいます。

しかし、暗号資産（仮想通貨）の仕組みをきちんと理解し、分析や根拠に基づいて投資すればリスクを回避することは可能です。仮に暗号資産（仮想通貨）を始めてすぐに元手が数倍になったとしても、情報収集や勉強を怠ることなく、自分なりの予測を組み立ててから暗号資産（仮想通貨）に投資するクセをつけましょう。

そもそも、中毒性の高さは他の金融商品にも存在します。暗号資産（仮想通貨）そのもののデメリットというより、投資する人次第で中毒性の高低は決まるといえます。

ボラティリティ（価格変動）が激しいから

暗号資産（仮想通貨）はボラティリティが激しい投資対象として有名です。ボラティリティとは、価格変動の激しさを指す言葉です。

暗号資産（仮想通貨）は大きく値上がりしたり、値下がりしたりします。そのため、値上がりの波にうまく乗れれば大きなリターンを得られますが、値下がりの波に巻き込まれてしまうと大きく損をしてしまうことがあります。銀行預金とは違い、いわゆる元本割れの状態になることもあり得ます。

実際に損をした人で、経験に基づいて「暗号資産（仮想通貨）投資はやめとけ」と反対する人もいるでしょう。

しかし、投資におけるリターンとリスクは表裏一体の関係にあります。価格変動が激しいということは、大きく値上がりするタイミングを見極めれば、短期間で大きなリターンをねらうことも可能ということです。

リスクととらえるかチャンスととらえるかは、投資家次第です。また、価格変動の激しさをチャンスにするためには、知識を身に着け、情報収集を怠らないことが大切です。

盗難や取引所破綻のリスクがあるから

多くの暗号資産（仮想通貨）で採用されているブロックチェーン技術は、優れた安全性を持ち、いまだかつて破られたことはありません。

しかし、暗号資産（仮想通貨）の仕組みそのものが破られなくとも、取引所がハッキングされると、暗号資産（仮想通貨）が流出したり、盗まれたりする恐れがあります。暗号資産（仮想通貨）は近年話題になっていることもあり、盗難や流出事件が起こると大きく報道されます。そのため、「暗号資産（仮想通貨）は危険」と考えている人もいます。

また、取引所が破たんすると、暗号資産（仮想通貨）を引き出せなくなってしまうリスクが存在します。

しかし、実は盗難や破たんのリスクは、どんな資産にもつきものです。銀行が破たんすれば、ペイオフで1人1,000万円とその利息までの資産しか保証されません。歴史上、銀行が破たんする事例は数多く起きています。現金を家に置いている場合も、盗難リスクがあります。

また、最近はネット証券が話題ですが、ネット証券にも盗難やハッキングのリスクがあります。

このように客観的に分析すると、盗難や取引所破たんのリスクがあるとはいえ、それを理由に暗号資産（仮想通貨）投資に反対するのは筋違いといえます。

著名人の発言で価格が上下するから

暗号資産（仮想通貨）は、著名人の発言によって大きく価格が変動することがあります。具体的には、アメリカの電気自動車大手テスラ社CEOのイーロン・マスク氏の発言によって、ビットコインの価格が大きく上下したことがありました。

しかし、著名人の発言やアナリストの分析レポートが相場に影響するのは、株式市場でも起きていることです。むしろ、値動きの波にうまく乗ることができれば、大きなリターンを得ることも可能です。

暗号資産（仮想通貨）は安全に稼ぐことが可能！

ビットコインを始めとした暗号資産（仮想通貨）は、仕組みやリスクを理解し、きちんと対策すれば、安全に稼げる投資対象です。とくに、暗号資産（仮想通貨）で採用されているブロックチェーン技術がさまざまな分野に応用されれば、暗号資産（仮想通貨）の評価額も上昇することが見込まれます。

続いては、ビットコインの積立投資でどのくらい稼げるかを簡単にシミュレーションした上で、暗号資産（仮想通貨）投資で安全に稼げる理由や今後の見通しについて解説します。

ビットコインの少額積立投資をシミュレーション

ビットコインを3年間、毎月一定額積み立てた場合をシミュレーションしました。

上記のシミュレーションでは、利益率が約220％、つまり3年間で元手が2倍超になるという結果が出ました。少額から毎月積み立てることで、数万円から数百万円の利益を得られる可能性があります。

投資信託や株式への投資では、3～5％程度の利益率を見込むことが一般的です。このような従来の金融商品と比較すると、暗号資産（仮想通貨）は夢のある投資対象といえます。

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決済方法として日本でも導入されている

暗号資産（仮想通貨）の決済方法としての導入も進んでいます。

暗号資産（仮想通貨）は投資対象としてのイメージが強いですが、実は決済手段としても利用できます。日本でも、ビッグカメラが2017年にビットコイン決済を導入したことが話題になりました。多くの人が、実際にビットコイン決済を利用して買い物をしています。

ビッグカメラ以外にも、食品・雑貨・ファッション・エンタメ・スポーツ・ヘルスケア・ペットなど、数多くの業界でビットコイン決済が導入されています。

今後、決済手段として浸透すれば、価格変動が落ち着き、より安全に投資できる対象となる可能性があります。

海外では法定通貨となっている国も存在する

2021年に、中央アメリカの国エルサルバドルがビットコインを法定通貨に採用し、世界中の注目を集めました。エルサルバトルのブケレ大統領は暗号資産都市「ビットコイン・シティ」の構想も発表しています。

また、2022年に入り、中央アフリカ共和国もビットコインを法定通貨に採用しました。今後、ビットコインを法定通貨に採用する国家が増えれば、暗号資産（仮想通貨）の価値はますます高まり、安全性も確立されていくと予想されます。

NFTの流行に伴って今後拡大する見込みがある

最近、NFTやメタバースのニュースが盛り上がりを見せています。NFTもメタバースも、暗号資産（仮想通貨）と深く関連しています。

NFTとは、多くの暗号資産（仮想通貨）で採用されているブロックチェーン技術を用いたトークンのことです。

これまで、ネット上では簡単にコピー（複製）が可能で、デジタルコンテンツに価値を持たせることが難しいという問題点がありました。しかし、NFTを活用すれば、あらゆるデジタルコンテンツを唯一無二のものだと証明できます。

具体的には、ゲームのアイテムやキャラクター、デジタルアート作品、SNSのツイートなどに、資産としての価値がつくことになります。

2021年3月には、Twitter創業者の初ツイートのNFTが約3億円で落札され大きな話題となりました。また、同じく3月に、Beepleというデジタルアーティストの作品のNFTが約75億円もの高額で落札されました。

2021年には、Facebookがメタバースに注力すると発表し、「メタ」に社名変更しました。メタバースとは、人々がオンライン上で仕事したりコミュニケーションをとったりできる、仮想現実（VR）空間のことです。

メタバースが普及すれば、NFT市場もますます成長し、暗号資産（仮想通貨）の価値も上昇すると予想されます。それにともない、暗号資産（仮想通貨）への投資人口も急増する可能性があります。今のうちに暗号資産（仮想通貨）に投資しておくことで、大きなリターンを期待できるでしょう。

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セキュリティが安心な大手の取引所を使う

取引所がハッキングされ、流出や盗難事件に巻き込まれると、大切な資産を失ってしまうことになります。取引所で口座開設する時は、どんなセキュリティ対策を実施しているかをチェックしましょう。初めて暗号資産（仮想通貨）に投資するなら、金融庁の認可を取得した日本国内の大手取引所が安心です。

日本に居ても海外の取引所で口座開設することは可能ですが、海外の取引所の多くは金融庁の認可を取得せず営業しているため要注意です。

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初心者でも安心！おすすめの取引所

最後に、初心者におすすめの日本国内の大手取引所を紹介します。

取引所によって暗号資産（仮想通貨）の取り扱い銘柄は異なるため、複数の取引所で口座開設するのがおすすめです。複数の取引所で投資することで、ハッキングによる流出や盗難のリスクも減らすことができます。

まずは表で一覧を紹介した後、おすすめの3つについて細かく解説していきます。

コインチェック

コインチェックは、2022年5月現在、暗号資産（仮想通貨）の取り扱い銘柄数が最も多い日本国内の取引所です。

コインチェックでは、18種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っています。ビットコインやイーサリアムはもちろん、他の取引所では取り扱いのない暗号資産（仮想通貨）にも投資できます。

また、初心者でも直感的に操作できる使い勝手のいいアプリも人気です。最低投資額が500円相当額からと日本円で設定されており、初心者にわかりやすいのもうれしいポイントです。

保有中の暗号資産（仮想通貨）を貸し出して利息を受ける貸暗号資産サービスや、電気料金・ガス料金の支払いでビットコインをもらえるサービスなど、幅広いサービスがあるのも特徴です。

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ビットフライヤー

ビットフライヤーは、6年連続でハッキング０のセキュリティ体制を誇る日本国内の取引所です。

ビットフライヤーでは、2022年5月現在、19種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っています。取引の最小注文数量が小さく設定されているのも特徴で、1円からビットコインを購入できます。

ビットフライヤーには友達や家族を招待することで、招待した側は500円分、招待された側は1,000円分のビットコインを受け取れる招待プログラムもあります。

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ビットバンク

ビットバンクは、暗号資産（仮想通貨）の取引量が国内で最も多い暗号資産（仮想通貨）取引所（2021年2月CoinMarketCap調べ）です。2022年5月現在、15種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っています。ビットコインやイーサリアム以外に、リップルやライトコインなど人気の暗号資産（仮想通貨）に投資できます。

ビットバンクでは、暗号資産（仮想通貨）のチャート画面で、60種類以上のテクニカル指標を表示させることができます。そのため、本格的なチャート分析のスキルを磨きたい人にもおすすめです。

また、ビットバンクはセキュリティ対策にも力を入れており、第三者機関から国内No.1の評価を獲得しています。そのため、安全性を重視して暗号資産（仮想通貨）に投資したい人に向いています。

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暗号資産（仮想通貨）を安全に始める時に気をつけたいポイント

ビットコインを始めとした暗号資産（仮想通貨）への投資は、リスクを理解し、しっかり対策した上で始めることが大切です。続いては、暗号資産（仮想通貨）投資で安全に稼ぐために押さえておきたいポイントをご紹介します。

少額から始める

初めて暗号資産（仮想通貨）に投資する時は、少額から投資しましょう。利益や損失は、投資額によって大きく変わります。

たとえば、購入時より10％値下がりした場合、投資額が1万円なら損失は1,000円ですが、投資額が10万円なら損失は1万円、投資額が100万円なら損失は10万円です。

損失が大きくなると、冷静な投資判断ができなくなるリスクがあります。暗号資産（仮想通貨）は値動きが激しい投資対象であることを理解し、まずは少額から投資しましょう。値動きに慣れてから、少しずつ投資額を増やしていけば、リスクを抑えてリターンをねらえます。

レバレッジはかけない

暗号資産（仮想通貨）ではレバレッジ取引が可能です。レバレッジとは「てこの原理」のことで、レバレッジをかけることで、元手の数倍の投資が可能となります。

たとえば、通常の取引では、1万円が手元にあれば投資できるのは1万円です。しかし、レバレッジを2倍に設定すれば、1万円で2万円分の取引ができます。

レバレッジで注意したいのが、大きな利益をねらえる一方、大きく損をしてしまうリスクがあることです。レバレッジを2倍にすれば、利益も2倍になりますが、損失も2倍になります。

初心者のうちはレバレッジをかけずに投資し、投資感覚を磨いてからレバレッジ取引に挑戦しましょう。

代表的な暗号資産（仮想通貨）を買う

暗号資産（仮想通貨）には数多くの銘柄が存在します。初めて投資するなら、ビットコインやイーサリアムなど、代表的な銘柄を投資対象に選びましょう。

ビットコインやイーサリアムは知名度が高く、時価総額も大きい暗号資産（仮想通貨）です。時価総額とは、ある暗号資産（仮想通貨）における価値の総額のことで、1枚あたりの暗号資産（仮想通貨）の価値に発行数量を掛けて計算します。つまり、時価総額が高いということは、多くの投資家から注目されている目安となります。

2022年5月現在、時価総額1位は最初の暗号資産（仮想通貨）でもあるビットコイン、時価総額2位はイーサリアムです。ビットコインやイーサリアムは、知名度や時価総額の高さから、価値がゼロになるリスクは限りなく低いとも言われています。

損切りのラインを決めておく

暗号資産（仮想通貨）に投資する時は、損切りラインを決めておきましょう。損切りとは、売却して損失を確定させることです。投資で勝ち続けるためには、損切りによって損失の拡大を防ぎ、再投資のチャンスを待つことが大切です。

「購入時より〇％下落したら売却する」など、具体的な損切りラインを決めておきましょう。損切りラインを曖昧にしたまま投資すると、下落時に売却のタイミングを逃してしまい、価格が上昇する見込みもないまま保有し続けることになりかねません。

損切りラインを決めておくことは、損失を最小限に抑えることにつながります。