イーサリアムの今後は？ガチホの可能性や始め方も合わせて紹介

仮想通貨の価格が近頃急落しています。ビットコイン（BTC）の価格は、今年2022年6月19日には一時230万円台前半まで下落しました。イーサリアムをはじめとしたアルトコインも同様に値を下げており、現在も「保有を継続すべきか、売るべきか」の判断に迷っている投資家が少なくないのではないでしょうか。

イーサリアムは今年行われるThe Mergeと呼ばれるアップデートやこの数年の間にカナダやオーストラリアにてイーサリアムETFが上場することで投資の形が多様化していることから、長期的には需要が増加する可能性があります。そのため、イーサリアムのガチホは長期的な視点で見るとおすすめです。

ビットコインに続く第2位の時価総額を誇るイーサリアムについて、今後の動向を分析してみましょう。

イーサリアムを取り巻く現在の市場

仮想通貨市場では、時価総額で断トツトップのビットコインの価格に目を奪われがちですが、ビットコインの相場急落に合わせて他のアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）も大幅に下落しています。仮想通貨全体の時価総額の約15％のシェアを占めるイーサリアム（ETH）の価格は、ビットコイン同様、2021年11月に約54万円の高値をつけた後に調整局面に突入しました。2022年6月18日には12万1,000円程度まで、高値から約5分の1という大暴落をなっています。同時期のビットコインの下落率が70％程度なのに対して、イーサリアムの下落率は約80％と、イーサリアムのほうがより厳しい下げに見舞われたわけです。

イーサリアムに投資している人の中には、すでに損切りをしている人もいれば、将来の反発を信じて保有を続けている人もいるでしょう。仮想通貨には株式の個別銘柄のような企業業績や財務内容などの数字的なファンダメンタルズの裏付けがなく、価格動向を予想するのが難しくなっています。その点、底値や天井、相場の転換点の目安はチャートなどのテクニカル分析に頼るしかありませんが、銘柄の知名度や機能、関連するプロジェクトの規模や進行度などをチェックすることで、その銘柄の将来性などを計ることは可能です。

では、イーサリアムは“ガチホ”（＝ガチで保有継続）するのに値する銘柄なのでしょうか。それにはまず、イーサリアムがどんな特徴や強みを持つ仮想通貨なのかを知る必要がありそうです。

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イーサリアムの基本情報

イーサリアムは2013年に当時19歳だったロシア系カナダ人、ヴィタリック・ブテリン氏によって考案され、2013年にホワイトペーパー（概要や目的、計画が記載された白書）が作成されました。6月29日現在で、その時価総額は約13兆9600億円。時価総額ベースでは仮想通貨市場全体の約15％を占める、仮想通貨2大銘柄のうちの１つです。特徴は、プログラムの自動実行機能である「スマートコントラクト」など、ビットコインには備わっていない機能を多く搭載していることです。そのため、2021年に大ブレイクしたNFT（非代替性トークン）やDeFi（ディーファイ＝分散型金融）分野でも広く活用されています。

スマートコントラクトとは？

スマートコントラクトは、1990年代にコンピューターサイエンティストのニック・サボ氏によって提唱された概念で、目新しいものではありません。ただ、サボ氏は一時ビットコインの生みの親と推測されるなど、仮想通貨にも大きくかかわる人物です。スマートコントラクトを説明する際、サボ氏が例として用いたのは、日本でお馴染みの自動販売機です。自動販売機は人がいる駅の売店とは違って、飲料などの価格に見合うお金を入れ、ボタンを押せば、販売機のほうで決済が行われ、飲み物が出てきます。厳密には、消費者と自動販売機の運営元との間で自動的に販売契約が結ばれ、実行されたわけです。

こうした一連の契約が一定の条件が満たされた時（ここでは飲み物を選ぶ、お金を入れる、ボタンを押すの3つ）に自動で行われるのがスマートコントラクトです。イーサリアム上ではそのままスマートコントラクトと呼ばれますが、他の仮想通貨では、同じ概念を「チェーンコード」などと違う名称で呼ばれるケースもあります。

イーサリアムというプラットフォームによる将来性

ビットコインもイーサリアムも、現状はマイナー（採掘者）と呼ばれる人たちのマイニング（採掘）によって生成される点は一緒です。ただ、1つのデータブロックを生成するのにかかる時間は、ビットコインよりイーサリアムのほうが大幅に短くなっています。具体的には、ビットコインが約10分かかるのに対し、イーサリアムは約15秒です。

2022年6月現在、両銘柄ともマイニングの際に「PoW（Proof of Work）」というアルゴリズムが採用されていますが、イーサリアムは2022年中に、マイニングの際にエネルギー消費の少ない「PoS（Proof of Stake）」へと移行することが決まっています（これについては後述します）。

ビットコインとイーサリアムの仮想通貨2大巨頭の間で最も大きな違いは、ビットコインが主要通貨に代わる「決済手段」を主な目的として開発されたのに対し、イーサリアムは仮想通貨上の開発プラットフォームとして生まれたことです。

イーサリアムは開放的なプラットフォームとして、そのシステム上で自由にアプリケーションの構築、運用をすることができます。要は、イーサリアムはブロックチェーン技術をベースにした、パソコンやスマホのOS（オペレーティングシステム）のようなものです。この特徴を背景に、イーサリアムは世界中の企業や組織などがアプリの開発でしのぎを削ってきました。イーサリアムの持つ開放性、多様性こそ最大の特徴でしょう。これはビットコインにはないものです。

イーサリアムは2021年以降、NFT（非代替性トークン）やDeFi（分散型金融）など仮想通貨の新たな分野における活用が進むことで、需要が急拡大してきました。NFTはゲームやアート、メジャースポーツのトレーディングカードなどで活用が進んでおり、アートやトレーディングカードのほぼ全てが、イーサリアムのブロックチェーン上で流通しています。イーサリアムは前述のスマートコントラクトの機能が実装されているため、紙の契約書のやり取りなどわずらわしい手続きが不要なことも、こうした新分野での普及を後押ししていると言えるでしょう。

「開放的」であるがゆえにセキュリティ面が懸念されるところですが、その点はブロックチェーンという技術によって安全性が担保されています。イーサリアムの取引や契約などのデータはすべてブロックチェーン上に記録され、世界中のパソコンが監視しているため、データの改ざんやハッキングは基本的に不可能です。2021年、NFT市場は前年比で2万倍以上となる約2兆円まで急激に膨張しましたが、購入した高額のNFTアートが容易にハッキングされ、盗まれる可能性があるようでは、NFT市場がここまでの急成長を見せることはなかったでしょう。

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「The Merge」に向けた移行段階である

オンラインゲームでは、新しい機能の実装やバグの改善などを目的に、日々アップデートが行われています。実際にスマホゲームやパソコンのオンラインゲームをやっている人なら、「アップデートで新しいキャラが実装された！」といった経験をしたことがあるはずです。イーサリアムも同様で、暗号資産のプラットフォームとして、システムの更新や機能の改善を目的として、何度もアップデートが繰り返されてきました。今までには以下のようなアップデートがありました。

イーサリアムに関して、第1段階の「フロンティア」、第2段階の「ホームステッド」、第3段階の「メトロポリス」、第4段階の「セレニティ」と続く開発のロードマップが公開されています。2017年10月の「ビザンチン」から2020年1月の「ミュア・グレイシャー」のアップデートで、第3段階までの工程が終了しました。現在はセレニティ＝The Mergeへの移行段階にあります。

現状、イーサリアムには「ネットワークの混雑＝送金に時間がかかることで利便性が損なわれている」、「ディスク容量の不足＝ネットワークの拡大に運用が追い付いていない」、「環境問題＝ネットワーク維持のためのコストが年々増加している」など、大きく分けて３つの問題を抱えています。これらの問題を解決するためのアップデートが「The Merge」です。2020年12月のビーコンチェーンはThe Mergeの中核となるブロックチェーンで、The Mergeの“フェーズ0”の段階です。その後のベルリン、ロンドン、アルタイルも、全てThe Mergeにつながるアップデートとなっています。

大規模アップデートが多数行われる

現在、特に世界中から注目されているのが、「The Merge」と呼ばれる、「PoW」方式から「PoS」方式へのアップデートです。現状のイーサリアムのコンセンサスアルゴリズム（ブロックチェーンの承認方式）はビットコインなどと同じPoW（マイニングにおいて、最も早く正確に答えを出したものが取引の承認者となれる方式。マイニングの際に膨大な電力が必要）が採用されていますが、2022年中にもPoS（暗号資産の保有量が多い方が、承認者になれる可能性が上がる方式）に移行されます。イーサリアム開発を主導しているイーサリアム財団によると、PoSへの移行によってイーサリアムの取引にかかる消費電力を99％以上の削減することが可能です。

参照： Ethereum Closes In on Long-Sought Fix to Cut Energy Use Over 99% | Bloomberg

当初の予定では、2020年中にもPoSへのシフトが完了する予定でした。しかし、その予定は「2022年中」と大きく遅延しています。この「The Merge」の遅延によって、「イーサリアム2.0へのアップデートは2023年中に完了」という予定も遅延する可能性が出てきました。しかし少なくとも、PoSへの移行が完了すれば、前述した3つの大きな問題のうち、「環境問題」が解決することになり一歩前進するといえます。

続いて、ネットワークの混雑とディスク容量の問題が解消される「シャードチェーン」が終わればイーサリアム2.0への移行は完了します。シャードチェーンは「取引にかかる負荷の分散」を表し、ブロックチェーン上のデータ処理を分散させることです。シャードチェーンが行われれば、前述の「ネットワークの混雑」や「ディスク容量の不足」という問題は解決され、送金の遅延解消や「ガス代」と呼ばれる手数料の引き下げを実現することが可能となります。シャードチェーンは2023年中に実施される予定にはなっているものの、「The Merge」が大幅に遅れていることを考えると、こちらも遅延することになりそうです。

「The Merge」について、さらなる遅延への不安は拭えなません。もっとも、イーサリアムの共同創業者ヴィタリック・ブテリン氏は5月下旬、上海でのイベントで「8月にはThe Mergeの準備が整う」とコメントしました。この発言を受けて、イーサリアムの価格は1ETH＝21万円台から25万円台まで急上昇しています。仮想通貨の相場自体が大きく弱気に傾いているため、その後、イーサリアムの価格は再び下落に転じました。しかし、ブテリン氏の発言による相場のリアクションを見ると、多くの投資家が「The Merge」への移行に注目していることは明らかでしょう。そう考えると、今後もThe Mergeに向けたプロジェクトの進捗の度合い次第で、イーサリアムの価格が上下する可能性が高いといえます。

以上のことから、新規にイーサリアムへの投資を考えているなら、仮想通貨全体の相場の動向とThe Mergeへの移行状況を見つつ、仮想通貨相場自体の本格的な回復が見込める段階で購入するのがベストと言えそうです。2021年11月以降の相場下落の過程で高値掴みをしてしまい、まだ保有を続けているのであれば、長期的な需要増加に期待して“ガチホ”するのも一つの手かもしれません。

ただし、“ガチホ”シナリオの場合でも、アップデートのさらなる遅れや仮想通貨市場の一層の混乱、リーマンショックのような金融市場のパニックが起きた場合は、一度仮想通貨市場から身を引いたほうが賢明かもしれません。

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イーサリアム投資の多様化で投資家層に厚みが生まれる

The Mergeへの移行のほかにも、イーサリアムが“ガチホ”できる理由がいくつかあります。まずは、オーストラリアで「イーサリアムETF（上場投資信託）」の取り扱いが始まるなど、イーサリアム投資の幅が広がりつつあることです。ビットコインに関しては、ビットコイン先物を対象としたETFが2021年10月19日に米国で初めて上場を果たしました。その3日後の10月22日も、やはりビットコイン先物ETFが新規に上場。同年2月には、カナダの取引所でビットコイン現物に投資するETFが上場を果たしましたが、仮想通貨の本丸である米国市場の上場が期待されていました。

それに加えて、2022年6月には、ビットコインの価格が下がるとファンドの価格が上がる「インバース（空売り）型」のビットコイン先物ETFが新規に上場しました。ビットコイン投資の多様化が着々と進んでいます。こうした投資の多様化は、新規の個人投資家はもちろん、機関投資家の市場参入を促し、長期的な資金の流入や相場の流動性（出来高）向上につながるとされています。

イーサリアムに関しては、2021年4月にカナダ、2021年8月にはブラジル、2022年5月にオーストラリアでそれぞれイーサリアムETFが上場し、取引が開始されました。米国でも2021年に複数の資産管理会社などがイーサリアムETFの上場を申請したものの、なかなか承認が下りず、申請を取り下げる会社が相次ぐなど、いまだに上場が実現していません。

米国で上場の審査・承認を行うSEC（証券取引委員会）は、「ビットコイン先物ETF」の上場時においてもなかなか首を縦に振らなかったうえ、ビットコイン現物ETFについてはいまだに非承認の姿勢を貫いています。いずれも「投資家保護の利益を守るための要件を満たさず」というのがその理由のようです。現在は昨年に比べて仮想通貨の相場が大きく下落しているせいか、イーサリアムETFの上場申請もストップしている模様だが、今後、市場が回復に向かえば、再び上場に向けた動きが活発化してくるはずです。

いずれにしても、ビットコインに続いてイーサリアムにおいても先物やETFなどを通して、投資の間口が広がる可能性は十分考えられます。現在のような弱気相場が続いているうちは、仮にイーサリアムETF上場のニュースなどが浮上しても、本格的な反発には至らないかもしれません。相場自体が回復してくれば、それらの好材料が再評価されるでしょう。

また、前述したように、イーサリアムは2021年に大ブレイクしたNFTやDeFiといった新しい分野で活用が進んでおり、これらの市場が拡大はそのままイーサリアムの需要増加に直結します。イーサリアムのガチホを考えているなら、NFTやDeFiの動向についても要チェックです。

さらに、イーサリアムの活用促進を目的とした「イーサリアム企業連合（EEA）」という組織が結成されているのも、ホルダーにとっては心強いといえます。EEAには、JPモルガンやマイクロソフトをはじめ世界の著名企業500社以上が参加しました。日本でもトヨタ自動車やNTTといった名だたる企業が顔を並べます。こうした企業がイーサリアムの後ろ盾として存在していることは、市場拡大に向けた一助になるでしょう。

ステーキングを利用する

The Mergeへの移行に向け、イーサリアムホルダーにとって嬉しいニュースがあります。The MergeではアルゴリズムにPoS方式に変更されることについては前述しましたが、それにともなって、「ステーキング」という手法が利用可能になります。ステーキングとは、PoS方式の仮想通貨（この場合はイーサリアム）を一定量保有し、ウォレットに入れることで、「イーサリアム生成のプロセスに参加」したとみなされ、報酬を受け取る手法を指します。簡単にいうと、イーサリアムを保有しているだけで利息が得られる仕組みです。

ただ、個人でステーキングを行うのは専用のソフトウェアが必要なことに加え、非常に複雑な管理やセキュリティが必要になります。そのため、取引所が提供しているステーキングの代行サービスを利用するのが良いでしょう。利回りは仮想通貨の銘柄によって異なりますが、ステーキングが可能な取引所では推定1.88％～4.7％（2022年6月30日現在）が期待できるようです。すでに、PoS方式に移行中のイーサリアムでもステーキングが行われていますが、収益の分配についてはまだ行われていない模様です。なお、取引所のステーキングサービスを利用すると手数料が発生するため注意が必要です。

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レンディングを利用する

ステーキングと同じように、保有している仮想通貨を預けて利息を得る「レンディング」という手法もあります。こちらは基本的にステーキングより利回りが高く設定されるケースが多く、PoWやPoSという方式による制限がないため、ビットコインなど多くの仮想通貨で活用できるのが強みです。ただ、レンディングは保有する仮想通貨を取引所など仮想通貨業者に預け入れるため、その事業体が倒産した場合、預け入れた資産が凍結するリスクがあります。実際、2022年6月、米国でレンディングサービスを展開する企業が経営危機に陥り、プラットフォーム上の仮想通貨の引き出しを停止したことが話題になりました。

仮想通貨は株式など他の金融商品に比べて生まれてから日が浅く、市場そのものや業界が不安定であるため、現時点で信頼のおける業者であっても、将来的に信頼がおけるかどうかは断言できません。ステーキングは、対象銘柄の価格変動などによって利回りが上下するため、決まった利回りが得られるわけではありませんが、その仮想通貨がなくならない限り、仕組み自体は存在し続けます。イーサリアムを“ガチホ”目的で投資するなら、より安定性のあるステーキングを選択するのも一手でしょう。

ステーキングが利用可能な大手取引所

日本でステーキングのサービスを提供している取引所はまだ数が少なく、GMOコインのみがステーキングのサービスを提供しています。以下に、その取引所の概要を紹介します。

GMOコイン

金融セクターを中心に数多くの上場企業を傘下に抱えるGMOグループの取引所です。口コミサイトでは、「信頼性や安全性は抜群」と高評価されています。

取扱い銘柄は国内最多の21銘柄で、手数料も安く設定されています。ユーザーインターフェースが高く評価されている点もメリットのひとつです。「暗号資産FX」という名のレバレッジ取引や、この記事で取り上げた「レンディング」サービスも展開しており、資金効率のいい仮想通貨投資を実現できるのは魅力です。

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イーサリアム購入におすすめの国内取引所を紹介

以下の２社は2022年6月下旬の時点でレンディングの取り扱いはないが、イーサリアムへの投資を始めるうえで、個人投資家の評価が高い大手2社も紹介しておく。

Coincheck（コインチェック）

基本情報

Coincheckは国内で開設されている全610万の取引口座のうち約27%のシェアを占める、ユーザーからの人気が非常に高い取引所です（2022年7月26日時点の公開資料より）。とくに、同社が提供するスマホアプリは使いやすさに定評があり、国内暗号資産取引アプリダウンロードシェアでも3年連続1位の実績を誇ります。

ビットコインを含む全17種類の銘柄を取り扱っており、取引の選択肢も豊富です（2022年7月26日時点）。さらに月々1万円からビットコインを自動で積立できる「Coincheckつみたて」、光熱費をビットコインで支払える「Coincheckでんき」「Coincheckガス」といったサービスも提供しており、日々の生活でも仮想通貨を利用したいという人にもおすすめといえます。

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DMM Bitcoin

基本情報

DMMグループの暗号資産取扱い業者です。同グループは金融やエンターテイメント、AI（人工知能）、ヘルスケアなど、実に18領域60事業に幅広く展開しており、これらの事業領域における実績を含め、信頼度は高区なっています。取り扱いは現物取引で12銘柄、レバレッジ取引では19銘柄です。また現物取引よりレバレッジ取引のほうが銘柄数が多いのが特徴です。

また、国内初・国内唯一の新機能「ミッド（中値）価格」での取引を売りにしており、売り値と買い値の価格差を気にしないで注文できます。セキュリティ面の不安も小さく、土日や祝日も含め、365日サポートが受けられるのは、初心者にとっては嬉しい点です。口コミでは、メンテナンスの頻度が高いことなどがマイナス点として挙げられています。仮想通貨の取引では迅速な対応が求められるケースもあるためでしょう。

大手取引所であれば口座開設は無料なので、この取引所に限った話ではなく、念のため複数の業者に口座を開設しておくことを検討してみましょう。

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基本情報

老舗の仮想通貨取扱い業者で、ビットコインの取引量では2021年まで6年連続国内トップです。（※ Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む））老舗だけに知名度は高く、ビットコインを取引するユーザー数が多いので、ビットコイン取引には適切な取引所です。ほかに、イーサリアムをはじめとした19種類の主要銘柄を取り扱っています。

以前は一部の仮想通貨に関してステーキングサービスを行っていましたが、2022年6月現在、同サービスは停止中です。レバレッジ取引については、「Lightning FX（ビットコイン FX）」という名称で展開しています。 トレードツールの「bitFlyer Lightning」ではFXやビットコイン先物の取引ができるほかに、多彩な注文方法が活用できるため、中級者や上級者にもおすすめです。

7年以上にわたってハッキングされた回数はゼロで、セキュリティでもトップクラスの水準を誇って今す。ただし出金や送金手数料の高さが気になる点です。トレード以外の出金や送金などを頻繁に行う場合は、その手数料が安い取引所を選ぶべきでしょう。

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