地震や台風などの自然災害が多い日本。これから家を建てるにあたり、災害への備えは欠かせません。長く安心して暮らすために、大切な家族と財産を守る家づくりについて知っておきましょう。
災害への備えが重要
日本では近年、2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災、そして2016年には熊本地震といった大きな地震が発生しています。また、2018年には西日本豪雨（2018年7月豪雨）が各地に甚大な被害をもたらしました。災害により損壊した家屋・建物は多く、東日本大震災のときに全壊した建物は11万8,636戸、半壊は18万2,193戸、一部損壊は60万2,773戸にものぼりました。
ちなみに、住宅の被害認定については国で基準が定められており、「住家の損壊、焼失、流失した部分の床面積の延床面積に占める損壊割合」または「住家の主要な構成要素の経済的被害の住家全体に占める損害割合」によって調査・判定されます。地震や土砂崩れといった自然災害が多い日本に暮らすうえでは、災害に強い家づくりは欠かせないのです。さらに、地震に続いて発生する火災への備えも、安全に生活するためには重要なポイントとなるでしょう。
耐震・免震・制震の違いとは
建物に施すことができる地震対策には、大きく分けて「耐震」「免震」「制震」の3つの構造・工事があります。どれも地震が起きた際の被害を最小限に抑え、建物の倒壊を防ぐためのものですが、その仕組みには大きな違いがあります。どんな対策を施すのかは、これから建てる建物の高さや地盤、そしてコストなどを総合的に見て判断しましょう。
・耐震とは
耐震は、高い強度の構造体そのものによって建物の倒壊を防ぐ仕組みです。具体的には、壁・柱を強化する補強材を使用し、施工を行います。耐震構造の建築物は、建物の上部ほど大きく揺れますが、倒壊・損壊といった危険が低いのが特長です。一方で、揺れが繰り返されることにより素材が劣化し、強度が弱まるという可能性には注意が必要です。最近では、この耐震構造に加え、以下の免震または制震と組み合わせた構造も増えてきています。
・免震とは
免震はビル等の比較的大きな建築物に良く用いられるもので、建物自体に揺れを伝えにくくする仕組みです。基礎部分に免震装置を設置することで建物と地盤を切り離します。横揺れに強く、ゆっくりと揺れることにより外壁や天井材などの脱落・破損を防ぐのが特長ですが、竣工後の定期点検や大きな地震の後には臨時点検が必要です。
・制震とは
制震は、建物の構造内に制震装置を組み込むことで、振動を吸収・軽減し地震の揺れを抑える仕組みです。繰り返される揺れに強いため余震対策として、また一戸建てはもちろん高層マンションなどの風揺れ対策としても効果があります。敷地面積や地盤の強さなど制約が多い免震に比べ、比較的コストを抑えて設置できるというメリットを持っています。
災害に強い家づくり
地震のほかにも、台風や津波、火災といった災害に対して、家づくりの段階から備えておくことが大切です。土地選びから始める場合には、各地のハザードマップを参考にしたり、気になる土地の地盤調査を依頼したりするのもいいでしょう。しかし、地震や火災などの災害は、土地を選んでも避けにくいものです。
これから注文住宅を建てるという場合には、耐久性・耐震性以外にも、耐火、耐風、耐水、さらに地域によっては耐積雪といった機能を意識することが必要となります。建築会社やハウスメーカーでは、災害に強いさまざまなプランを用意しているため、コストや希望の間取りなどと一緒に相談するのがおすすめです。
RC（鉄筋コンクリート）構造は一般的に高い耐久性が特長とされていますが、実は木造の家も火災に強いという側面を持っています。木は燃えると表面に炭化層ができ、空気をブロックする為、表面は燃えても木の内部までは燃え進みにくくなり、建物が急に倒壊するリスクを軽減してくれるのです。
さらに、火や水に強い外壁・塗装材を取り入れたり、地震の際に大きな危険となる家具の転倒を防ぐ作り付けの収納を増やしたりするなど、複数の要素を組み合わせて万が一に備えた家づくりを行いましょう。 また、災害が起きて家は無事でもライフラインが止まってしまうこともあります。太陽光発電や蓄電池を導入すれば、停電時にも安心です。
安心安全な住まいのために
自然災害も多い日本で暮らしていくうえで、“もしも”に備えた家づくりは必須です。大切な家族と財産を守るために、家を建てる段階からできる対策にはどんなものがあるのか、今希望している家づくりの計画で本当に安全なのか、今一度考えてみてはいかがでしょうか。（提供：MORIZOU online）
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