年々増加傾向にある日本からの留学生数が、2019年はついに10万人を突破した。留学生比率の高い大学ほど入学後のサポートが充実しており、グローバル人材育成の取り組みに積極的である傾向が強い。子どもが留学を検討しているのであれば、留学生が多い大学を候補に入れるといいだろう。

留学する学生が多い大学ランキング トップ10

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(画像=A StockStudio/Shutterstock.com)

日本学生支援機構の調査によると、2019年度の日本人留学生数は10万5,301人と、前年から8,443人増加。2004年と比較すると、5倍以上に増えている。以下は、大学などが把握している日本人学生派遣数の多い大学の上位10校だ。

1位 早稲田大学……2,770人
2位 京都大学……2,209人
3位 立命館大学……2,049人
4位 東洋大学……1,961人
5位 東京大学……1,871人
6位 同志社大学……1,713人
7位 関西学院大学……1,572人
8位 関西外国語大学……1,556人
9位 大阪大学……1,521人
10位 明治大学……1,520人

※日本学生支援機構の「平成29年度協定等に基づく日本人学生留学状況及び協定等に基づかない日本人学生留学状況(在籍大学等把握分)の合計」より

1位早稲田大学……手厚い支援制度で「全学生に留学して欲しい」

トップ10の大学は、東京5校、関西5校に分かれている。いずれの大学も、交換留学制度や短期語学研修、留学助成制度などを含む留学支援制度を設けているが、特に首位の早稲田大学の留学サポートは、「2032年にはすべての学生が留学する」という目標を掲げているだけあって評価が高い。2015年12月の時点で、世界80ヵ国、400校を超える大学と学術交流協定を結んでおり、目的や希望地、希望言語、期間など、留学を希望する生徒一人一人に合った支援プログラムを提供している。

他にも英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語など留学に必要な語学を集中的に学べる「語学能力検定試験対策講座」や、外国語での授業に備える「アカデミック外国語講座」を安価で提供するなど、留学準備のサポートも万全だ。留学体験者である「学生留学アドバイザー」から、留学に役立つアドバイスやカウンセリングも受けられる。

同校は外国人留学生数も全国トップで、2018年時点で5,412人の外国人留学生を受け入れている。(※日本学生支援機構の「平成30年5月外国人留学生受入数の多い大学」より)

2位京都大学……関西の名門校でも6人に1人が留学

2位の京都大学では、平成29年に全学生の約6人に1人が留学をしている。2013年時点で90の大学と交換留学の協定を結んでおり、年間を通じて各種留学説明会を実施する「留学のススメ!」というプログラムを通し、学生の留学を支援している。

3位立命館大学……協定校と独自で留学プログラムを開発

3位の立命館大学は「国際教育センター」を設け、同校の教職員と派遣先大学・機関が留学プログラムを共同で開発し運営している。留学中も休学扱いにならない「正課」のプログラムに参加すると、長期留学しても4年(薬学部は6年)で卒業できる。

4位東洋大学……独自プログラムで生徒の留学意欲を引き出す

4位の東洋大学は「留学支援LEAPプログラム」を通し、TOEFL対策講座やEAP(進学準備英語コース)、イングリッシュキャンプなどを提供している。また、同校の学生が国際的な舞台で活躍できる人材に成長することを促進する目的で、「東洋グローバルリーダープログラム」という制度を運営。グローバルリーダーとして認定されると、卒業式で表彰される。

5位東京大学……国際的エリートを目指すなら

国際的視野を持つエリートの育成を目指し、「国際化戦略」をスローガンに掲げる5位の東京大学。キャリアにつなげる留学計画から、国籍や育った環境に関係なく、多様な人々と共存する力を育む「国際総合力認定制度」まで、広い範囲で支援を行っている。

日本人学生に人気の留学先は?

日本人留学生が多い国のトップは、アメリカ。2018年から若干減ったものの、全日本人留学生の18.5%にあたる約2万人が留学先として選んでいる。

次いでオーストラリア(9,879人)、カナダ(9,440人)、中国(7,144人)、韓国(7,006人)といった国も人気がある。

中国に留学する日本人学生は、前年比1,375人増と急増している。欧米に留学するよりも安い費用で清華大学や北京大学など教育水準の高い大学に留学できることや、日本に一時帰国しやすい、就職でのアピール材料となりやすいことなどが人気の理由だろう。

お金と時間をかけて留学するのであれば、成果につながるよう万全なサポート体制のもと、万全なプランをもって挑みたい。留学サポートの充実度も、大学選びの基準の一つにしてみてはいかがだろうか。

文・アラン・琴子(英国在住のフリーライター)/MONEY TIMES

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