ソニーの平均年収が1,000万円超え！？家電メーカー年収ランキング！

かつて日本経済をけん引してきた、家電をはじめとする電気機器メーカー。近年は海外勢に押されがちだが、業績を着実に伸ばしている企業もある。ソニーだ。平均年収や業績などをもとに、同社の動向を見ていこう。

家電業界の平均年収ランキング

(画像=Ricochet64 /stock.adobe.com)

まず、大手家電・電気機器業界の平均年収ランキングを紹介する。平均年収は、各社が会計年度ごとに公表している「有価証券報告書」を参照した。なお、金額はいずれの企業も2020年3月31日時点を基準としている。

＜大手家電・電気機器企業の平均年間給与ランキング＞

1位：ソニー　1,057万1,348円

ソニーがトップに輝いた。従業員数は2,682人、平均年齢42.4歳、平均勤続年数は16.6年。

2位：富士フイルムホールディングス　1,002万8,486円

2位は、デジタルカメラをはじめとしたイメージングソリューションやメディカルシステム機器などを手掛ける富士フイルムホールディングスで、ソニーとともに1,000万円を超えた。従業員数は228人、平均年齢42.7歳、平均勤続年数は17.2年。

3位：日立製作所　902万6,872円

3位は1910年創業の総合電機メーカー・日立製作所で、上位2社に水をあけられたものの900万円超と高い水準を誇っている。従業員数は31,442人、平均年齢42.3歳、平均勤続年数は19.1年。

ソニーの平均年収の推移

ソニーの平均年収が業界首位であることがわかった。過去10年間の推移を見ると、波はあるものの2018年3月期に1,000万円の大台を突破し、その後は堅調に推移していることがわかる。

営業利益は2018年3月期に過去最高を更新し、以後高い水準を維持している。好業績が年収にしっかり反映されているようだ。

＜ソニーの平均年収と営業利益の推移＞

ソニーの最近の業績は？

前年比約155％増の営業利益を記録した2018年3月期は、モバイル・コミュニケーション分野とその他の分野を除くすべての分野で増収となり、為替変動もプラスに働いたようだ。

2019年3月期はモバイル・コミュニケーション分野で大幅な減収があったが、ゲーム＆ネットワークサービス分野の大幅増収などにより、前期比約21.7％増となった。

新型コロナウイルスの流行が始まった2020年3月期は、音楽分野やゲーム＆ネットワークサービス分野で大幅な減益となったが、イメージング＆センシング・ソリューション分野が大幅増益となり、営業利益は前期比5.5％減にとどまった。

2021年3月期の業績は4月28日発表予定となっているが、2月発表の第3四半期決算では、ゲーム＆ネットワークサービス分野や音楽分野、金融分野など多くの分野で10 月時点の見通しを上回っている。

巣ごもり需要として、家庭用ゲーム機「プレイステーション5」やモバイル向けゲームアプリケーションが好調に推移しているようだ。また、大ブームを巻き起こした「鬼滅の刃」の映画配給を、子会社のアニプレックスが東宝とともに担っていることも大きい。

新規事業に向けたソニーのチャレンジは続く

カメラやスマートフォンなどのエレクトロニクス分野をはじめ、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント分野、イメージング・センシング分野、金融分野と事業を拡大し続けるソニーは、家電・電気機器メーカーの枠にとらわれないコングロマリットに成長した。

今後は、自動運転技術の開発が進む車載分野にも大きな期待が寄せられる。自動運転で必須とされるセンシング領域において、CMOSイメージセンサーをはじめとするソニーのセンシング技術は高く評価されてる。

2020年にはオリジナルの試作車両「VISION-S」を公開し、業界を驚かせた。このほかにも、AIロボティクス領域で推進するドローンプロジェクトやクリエイティブ領域のAI開発、2020年に衛星を打ち上げる予定の宇宙エンタメ事業など、新しい領域に向けたソニーのチャレンジは続きそうだ。

文・岡本一道（政治経済系ジャーナリスト）
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。

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